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首都直下型大地震とルシファー | IISIA 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所

それから、何が起きたのか。

相変わらず大混乱を続ける民主党政権に区切りをつけるべく野田佳彦総理大臣（当時）は勝つあてもない総選挙に突入。大敗北を喫し、その代わりに誕生したのが第2次安倍晋三政権だ。円安誘導に伴う資産バブル展開という「アベノミクス」を主導する安倍晋三総理大臣の姿に人々は心酔し、しばしの株価上昇に酔いしれた。第2次安倍晋三政権は「国土強靭化」を掲げ、公共工事を堂々と復活、拡大させ始めた。エネルギーが足りていないのであれば原子力を再稼働させるべきだとも論じ始め、「F1（福島第一原子力発電所）」から日量400トンも排出され続けているトリチウム汚染水は総理自ら、国際社会に対して「アンダー・コントロールだ」とまで言い切った。その後、約束されていたはずの「第3の矢」をアベノミクスは明らかにすることなく終始し、その代わりに突如として「安保法制」が浮上した。町中ではしばし近隣諸民族に対して罵詈雑言を吐く「ヘイトスピーチ」が横行したが、これはいつの間にか処理された。その代りに安保法制反対デモが国会前で繰り広げられるようになったが、今や何ら政権批判を言わなくなったマスメディアは「安保法制の意義」を連日報じつづけた。経済団体はというと「武器輸出三原則の大幅緩和」を公然と求め始め、戦争経済による浮上を試み始めた。当然のことながら、安倍晋三総理大臣に対する支持率は一気に下がり始めるが、それでも自民党総裁選は「無投票再選」のラインで決まった。結局は何も変わることが出来ない我が国の全てをあざ笑うかの様にチャイナ・ショックが生じ、平均株価はものの見事に大暴落した。そして、何をしても何も変わらないという状況が続く中、「原発再稼働」は現実のものとなり、「トリチウム汚染水」についてもまずは地下水の海洋への希釈放出というラインで固まり、同じく実現された。他方では東京夏季五輪を巡り相も変わらずの利権構造を創ろうとしていた手合いが大勢いたことが「国立新競技場」あるいは「エンブレム」を巡って明らかとなり、血祭に上げられ続けている。しかし、事態はそんなレヴェルで済むものではないのだ。「事ここまでになった以上、ブレイクスルーのためには全く違うレヴェルの出来事が起きる必要がある」―――私たち日本人は、口にこそ出さないものの、密にそう胸の中で想い始めている。そして発生した鬼怒川の大洪水。濁流に流される建物と再び失われた人命。2015年9月12日の土曜日の早朝に発生した首都直下型地震。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150912#1442054235
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http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150912#1442054242
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150911#1441967980
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150911#1441967981
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