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５

カタールの30歳、ムタ エッサ・バーシム選手とイタリアの29歳、ジャンマルコ・タンベリ選手はともに試技を1回も失敗することなく、2メートル37センチまで跳んで1位で並びました。

オリンピック記録に並ぶ次の2メートル39センチは2人とも3回の試技を失敗し、勝負は「ジャンプオフ」と呼ばれる追加試技にもつれ込むと見られましたが、「ジャンプオフをやりますか」という審判員の問いかけに対し、バーシム選手が「金メダルは2つもらえるの？」と尋ねました。

「可能です」という審判員の答えを受けて2人はうなずき合い、バーシム選手が「友よ、歴史だ。オリンピックチャンピオンだ」と語りかけ、互いの金メダルを認めました。

走り高跳びの競技規則には、選手どうしが試技をこれ以上しないと決めた場合などは、複数の選手が1位で並ぶと定められています。

金メダルが決まった瞬間、タンベリ選手は叫び声を上げてバーシム選手に抱きつき、跳びはねたり転げ回ったりして喜びを爆発させました。

タンベリ選手は前回のリオデジャネイロ大会は足首のけがで欠場し、そのとき着けたギプスに「ROAD TO TOKYO（＝東京への道）」と書き込んで東京大会を目指してきました。

一方、2大会前は銅メダル、前回大会は銀メダルだったバーシム選手は、悲願の金メダル獲得に観客席のチーム関係者と抱き合い、サングラスを外して涙を拭っていました。

互いに高め合ってきた2人は競技を離れると親しい友人だということで、バーシム選手は試合後のインタビューで「勝ったほうが相手に食事をおごる予定だったけれど、どうやら割り勘だね」と笑いながら答えていました。

東京オリンピックに参加するすべての関係者に向けては、感染対策をまとめた「プレーブック」で、選手の行動範囲は宿泊場所や試合会場などに限ることや、食事は密を避けてなるべく1人でとるといった指針が定められています。

組織委員会は1日の記者会見で、これまでに選手を含む大会の関係者6人に対して、プレーブックに違反したとして大会参加に必要なIDカードを剥奪したことを明らかにしました。

このうち2人は、選手村から無断で外出した、柔道男子でいずれも銀メダルを獲得したジョージアの選手で、あとの4人は、コカインを使用したとして逮捕されたアメリカとイギリスの大会関係者です。

このほか、IDカードの一時停止処分が8人、厳重注意が10人、厳重注意のうえで誓約書の提出を求めたケースが4人だということです。

組織委員会の武藤事務総長は「大変残念な事案だ。大会の成功にはすべての参加者にルールを順守してもらうことが不可欠で、引き続き理解と協力を求めたい」と話していました。

IOC＝国際オリンピック委員会と大会組織委員会によりますと、東京オリンピックのために海外から来日した選手や関係者は先月1日から31日までで、およそ4万1000人に上ります。

このうち、空港の検査で陽性が判明した人は35人で、陽性率は0.09パーセントとなっています。

また、選手村や競技会場など大会の管轄下で行った41万3700件の検査では85人の感染が確認され、陽性率は0.02パーセントとなっています。

このほか、日本在住の委託業者やボランティアなどの中には自主的に検査を受けて感染が確認された人もいて、組織委員会ではこうした人たちを含めて毎日、まとめて発表しています。

1日の会見で組織委員会の武藤事務総長は「日本在住の関係者の感染事例が多いのを懸念している。すべての関係者について健康管理、行動管理が必要だということを共有している。これまでのところ、想定内のレベルで事案対処に当たることができたと考えている」と述べました。

大会組織委員会は1日の会見で、7月30日夜に選手村に滞在する関係者が村の敷地内にある公園でグループで飲酒などをしていたことを明らかにしました。

組織委員会は当時の状況を詳しく調べていて、武藤事務総長は、これまでどおり、適切に対処していく方針を示しました。

東京オリンピックが開催される中、都内では7月31日、過去最多となる4058人の感染が確認され、急拡大に歯止めがかからない状況が続いています。

こうした中、組織委員会の武藤事務総長は1日、大会前半を総括する会見を開きました。

この中で、大会の関係者の感染状況について「感染者を速やかに検知して隔離を行い、感染が広がらないように適切な措置を講じることができている。地域の医療にできるだけ負担をかけずに大会の運営を進めたいと考えていたが、その趣旨に沿った状態を維持し、中間を終えることができた」と述べました。

そして、感染拡大と東京オリンピックの関連性については「菅総理大臣も小池都知事も因果関係を否定していて、私もその考えに同調している」と述べ、否定的な考えを示しました。

そのうえで「前半で競技が終わった選手の行動管理を行うなど、残り1週間、感染対策に万全を期してオリンピックを成功に導きたい」と述べ、引き続き感染対策を徹底していく考えを強調しました。

IOC＝国際オリンピック委員会と大会組織委員会によりますと、東京オリンピックのために海外から来日した選手や関係者は7月1日から31日までで、およそ4万1000人にのぼります。

このうち、空港の検査で陽性が判明した人は35人で、陽性率は0.09％となっています。

また、選手村や競技会場など大会の管轄下で行った41万3700件の検査では、85人の感染が確認され、陽性率は0.02％となっています。

このほか、日本在住の委託業者やボランティアなどの中には自主的に検査を受けて感染が確認された人もいて、組織委員会ではこうした人たちを含めて毎日、まとめて発表しています。

1日の会見で、組織委員会の武藤事務総長は「日本在住の関係者の感染事例が多いのを懸念している。すべての関係者について健康管理、行動管理が必要だということを共有している。これまでのところ、想定内のレベルで事案対処にあたることができたと考えている」と述べました。

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