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大手企業のことし夏のボーナスは、従業員1人当たりの平均が95万6027円と、去年より3.91%増え、2年連続で前の年を上回りました。支給額は今の方法で調査を始めた1981年以降で3番目に高い水準です。

経団連は、ことし夏のボーナスについて、従業員500人以上の大手企業121社の回答をとりまとめ、29日、1次集計として発表しました。

それによりますと、従業員1人当たりの平均は、95万6027円と、去年より3.91%増加しました。

夏のボーナスが増加したのは2年連続で、支給額は今の方法で調査を始めた1981年以降で3番目に高い水準だということです。

一方、業種別でみると16業種のうち「機械金属」や「自動車」など8業種が去年に比べプラスとなった一方「セメント」「非鉄・金属」など8業種はマイナスとなりました。

ことしは記録的な物価上昇の中、基本給を引き上げるベースアップを含めた月例賃金の引き上げを優先した企業も多かったとみられ、ボーナスの支給状況にはバラツキも出た形です。

経団連の新田秀司労働政策本部長は「ベースアップを重視した結果、ボーナスにおいては調整せざるをえなかった企業もあったかと思うが、全体としては極めて高い水準で賃金引き上げの勢いは維持されていると考えている」と述べました。

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