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おにぎり

画面には「伊藤匠七段勝利　初タイトル獲得　新たな叡王が誕生！」のテロップが出ていた。そうか、藤井が負けたのか。

藤井が再び八冠に返り咲くには最短でも１年かかる。つまり、他の７冠をすべて防衛し、次期叡王戦の挑戦者になり、伊藤との５番勝負に勝たなくてはならないのだ。

「ごんべえ」

いつもの釜揚げうどん。しかし、「藤井ショック」からか、たぶんそうだろう、いつものように味わって食べることができなかった。

ことしの「高齢社会白書」は、高齢者が安全に暮らせるよう、加齢に伴う身体機能の変化に応じた居住環境の確保が求められているとして、住宅のリフォーム支援などを促進する重要性を指摘しています。

21日の閣議で決定されたことしの「高齢社会白書」では、高齢者の住宅と生活環境をテーマにした特集が組まれています。

この中では、さらなる高齢化や単身世帯の増加が見込まれるのを念頭に、高齢者が安全に自立して暮らせるよう、加齢に伴う身体機能や生活スタイルの変化などに対応した居住環境の確保が求められているとしています。

具体的には、住宅の老朽化に不安を感じる人が多いとして、リフォーム支援や、バリアフリーの設備が整った高齢者向け住宅の供給を促進する重要性を指摘しています。

また家具の転倒防止対策や避難支援といった防災面での取り組みの必要性も明記しています。

さらに1人暮らしの高齢者は、毎日人と話をしていると回答した人が全体の4割に満たないとする内閣府の調査結果も示され、孤独や孤立に陥らないよう、地域や社会がどう支えていくか、さらなる検討を進めていくとしています。

政府は「こども白書」を初めてまとめました。
去年策定した少子化対策をスピード感を持って実行していくとともに、いじめや自殺対策など各地の先進事例を全国に広げるなどして、子ども政策を総合的に推進していく姿勢を強調しています。

「こども白書」は、去年4月のこども家庭庁の発足を受けて、少子化や若者対策など、関係する3つの白書を一本化して初めてまとめられ、21日、閣議決定されました。

この中では、去年策定した少子化対策の児童手当の拡充や、働いていなくても子どもを保育園などに預けられる「こども誰でも通園制度」の導入といった内容の詳細を紹介し、一連の施策をスピード感を持って実行していくとしています。

また、行政や専門家らが連携して、いじめや自殺対策にあたっている熊本市や長野県の取り組みに加え、いわゆる「ヤングケアラー」の支援として、独自にヘルパーの派遣事業を行っている神戸市のケースなど、各地の先進事例が紹介されています。

いずれも実際に若い世代の意見を聞いて選んだということで、こうした事例を全国に広げるなどし、子ども政策を総合的に推進していく姿勢を強調しています。

OECD＝経済協力開発機構は出生率などを分析した報告をまとめ、生涯子どもがいない女性の割合について、1975年生まれの女性では日本は加盟国の中で最も高い28.3％でした。

OECDが20日に発表した報告書によりますと、1人の女性が産む子どもの数の指標となる「合計特殊出生率」は、加盟する38か国の2022年の平均は1.51で日本の1.26を上回りました。

また、生涯子どもがいない女性の割合についてまとめたところ、1975年生まれの女性では最も高いのは、日本で、28.3％でした。

また、ポルトガルが最も低く8.9％、次いでアメリカが10.3％となっているほか「合計特殊出生率」がOECD加盟国のなかで最も低い韓国は12.9％となっています。

報告書では、子どもを産まない選択は若者が経済的に自立することが難しくなっていることなどをあげ、家族に対する包括的な支援が重要だと指摘しています。

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