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４ ⭐️

筆者も最近ではほとんど現金を持ち歩いておらず、キャッシュレス決済で済ましている。特に若い世代の人はそうした傾向が顕著であり、日常的な少額決済の場からは、現金は消えつつあると言ってよいだろう。

では、日常生活での現金利用が減っているにもかかわらず、なぜ現金大国という状態が続いているのだろうか。その理由は、流通している紙幣の種類を見れば一目瞭然である。日本では流通している紙幣の中で、1万円札の比率が極めて高くなっている。これは、いわゆるタンス預金のニーズが高く、紙幣を自宅などに保管しているケースが多いことを物語っている。

日本において、突出してタンス預金が多いことの理由は完全には解明されていないが、多くの日本人が自国の金融システムを信用していないという背景があるのは間違いないだろう。確かに、イザという時に銀行が即、引き出しに応じてくれるとは限らず、現金を持っている方が、安全で確実だというのは、その通りかもしれない。

だが、こうした日本人特有のお金に対する意識は大きく変化しつつある。その理由は、日本でもいよいよインフレが本格化しており、現金を保有していることが、即、損失につながる状況になってきたからである。

つまり、物価上昇が進んでいる時に現金を継続保有するという行為は、物価上昇分だけ資産価値を失ったことと同義になる。このメカニズムに気付かない人も少なくないが、マネーの動きに敏感な人は、インフレが進むと現金保有が損であることを理解し、現金を手放して、株式や不動産、外貨など価値が毀損しない資産への乗り換えを行う。そうなるとタンス預金も市場に出てくることになり、これが他の実物資産に入れ替わる現象が発生しうる。

紙幣はデザインが変更されても旧紙幣は引き続き利用できるので、新紙幣の発行が直接的にタンス預金のあぶり出しにつながるわけではない。だが人間の心理として、インフレが進み、現金保有の効果が疑問視される中、紙幣のデザインが変わると、タンス預金を引き出す動機になる可能性はそれなりに高い。

個人金融資産全体の増加は7.1％だったが、中でも投資信託と株式は30％を超える大幅な増加となった。これに対して現金預金はわずか1.1％増にとどまっており、相対的に現預金が減っている状況だ。

投資信託と株式の伸びが極めて大きかったことの背景には、ドル建ての投資信託や外国株の残高が、円安の進展によって増大したことがある。だが、個人投資家で外国株投資をしている人は少数派であり、日本人の多くが国内投資を行っている現実や日経平均が大幅に上昇したことなどを考え合わせると、定期預金などから株式や投資信託などへの切り替えが進んだ様子が浮かび上がる。

このままインフレが続いた場合、多くのタンス預金の保有者が、現金保有は損であることに気づき始め、実物資産に切り替える動きが加速してくるだろう。そうなると、ただでさえ現金が余剰となる中、現金を手放す動きが顕著となるため、さらにインフレが加速する可能性が否定できない。

また若い世代の投資家は、中高年層の投資家とは異なり、外国株への投資に大きな抵抗感がない。今年から新NISA（少額投資非課税制度）がスタートしたが、新規に口座開設した投資家における人気ナンバーワンの商品は、諸外国の優良株に投資する投資信託となっている。

こうした商品の売れ行きが伸びれば、貯蓄から投資へという動きに加え、円からドルへという動きも加わるので、円安とインフレがさらに進むことになり、これがさらに現金を手放す原動力となってしまう。

今回の新紙幣切り替えは、スケジュール通りの動きであり、特段大きな意味はないが、結果として日本の貨幣経済を大きく変えるきっかけとなるかもしれない。

#加谷珪一（タンス預金）

　やはり気になるのは「AIブーム」の起きる以前に、どうやってエヌビディア株に注目できたのかということ。2度の世界株安を生き抜き、利益を上げてきた専業投資家ならではの“嗅覚”が働いた、ということなのだろうか。

「いえいえ、実は証券会社の営業マンに勧められて買っただけなんです。2018年当時は“eスポーツ”銘柄への投資が1つのトレンドで、当時からゲーム用の半導体で大きなシェアを占めていたエヌビディア株のことを教えてもらったのです」（A氏）

　ちなみに、エヌビディアを勧めてくれたのは三菱UFJモルガン・スタンレー証券の営業マンだったそう。

　最後に、そんなAさんがいま注目する銘柄があるか尋ねてみた。

「日本株も米国株も、既にかなり値上がりしているので、上昇の余地はそこまで残されていないと見ています。そのため、今は新たに個別株を買うのは控え、米国などの金利引き下げの動向を睨みつつ、徐々に資金を米国や新興国の債券に移しています」（A氏）

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