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15日のニューヨーク外国為替市場では、この日に発表されたアメリカの小売統計などで経済の堅調さが示されたという受け止めが広がり、円を売ってドルを買う動きが進んで円相場は一時、1ドル＝149円台前半まで値下がりしました。

アメリカでは15日に経済指標の発表が相次ぎ、小売統計が市場の予想を大きく上回る内容で個人消費の堅調さが示されたほか、失業保険の新規申請件数が市場の予想を下回ったことで雇用情勢の悪化への懸念もひとまず和らぎました。

これに伴って、円を売ってドルを買う動きが進み、統計の発表前に1ドル＝147円台前半で推移していた円相場は一時、1ドル＝149円台前半まで値下がりしました。

市場関係者は「アメリカの景気は底堅いという見方が広がり、FRB＝連邦制度準備理事会が来月の会合で大幅な利下げに踏み切る可能性は低くなったという受け止めにつながった」と話しています。

また、ニューヨーク株式市場では、小売統計の内容を踏まえて消費関連の銘柄などへの買い注文が出て、ダウ平均株価は一時、500ドルを超える値上がりとなりました。

２週間前に大規模な巻き戻しに見舞われた円を中心とする人気のキャリートレードが徐々に復活しつつあるようだ。

　　円は８月５日以降、対ドルで５％余り下落している。日本銀行によるタカ派的な動き、米企業業績を巡る不安、軟調な米雇用統計が重なり、円相場はその日、７カ月ぶりの高値を記録した。

　　野村インターナショナルは、さまざまな投資家が円で調達した資金を他の高利回り資産に投資し始める動きを目にしている。これは企業顧客やヘッジファンドがキャリートレードに再び参入していることを示唆する。

　同社のＧ10スポットトレーディング責任者、アントニー・フォスター氏（ロンドン在勤）は、予想を上回る米小売売上高の発表後にキャリートレードへの「注目すべき回帰が見られている」と指摘。複数のアカウントから対円で豪ドルと英ポンドの買いが入っていると述べた。

　　ＡＴＦＸグローバル・マーケッツによると、円ショートポジションはこの１週間で約30－40％増加しており、その大半はヘッジファンドや富裕層顧客によるものだという。

　　ブランディーワイン・グローバル・インベストメント・マネジメントのアソシエート・ポートフォリオマネジャー、ウィリアム・ボーン氏は、「人々の記憶はかなり短い」とキャリートレードとそれを利用する投資家に言及。「こうしたスペースにはモメンタム系トレーダーが非常に多く存在する」と語った。

キャリートレードとは何か、なぜ大打撃を受けたのか－ QuickTake

　　キャリートレードをまだ手控えている投資家にとって大きな疑問の一つは、日銀が年内に追加利上げするかどうかだ。内田真一副総裁は、金融市場が不安定な状況では利上げしない考えを示している。

　　日銀が追加利上げを控えれば、キャリートレード再参入の魅力は増す見込みだ。

　　来週23日には、植田和男日銀総裁が衆院財務金融委員会の閉会中審査に出席する予定で、キャリートレードの方向性は今後１週間に一段とはっきりしそうだ。

　　また、同日には、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長がジャクソンホール会合（カンザスシティー連銀が主催する年次シンポジウム）で講演を行う。９月に0.5ポイントの利下げに踏み切るとの一部観測をけん制する発言があれば、キャリートレードを後押しする材料になり得る。

　　円は５日に対ドルで141円70銭を付けたあと、149円付近まで下落しているが、今月初めの急騰局面を考慮すると、円売りに慎重なムードは根強い。野村のフォスター氏は、「重くのしかかっていた円のショートポジションはすでに一掃されているものの、このマーケットは極めて脆弱（ぜいじゃく）だ」とみる。

　　最新の米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のデータによれば、投機的なトレーダーは６日終了週に円の弱気ポジションを大幅に引き揚げており、市場の脆弱性を浮き彫りにしている。

　　植田総裁やパウエル議長の発言内容がドル買い・円売りを促す結果になったとしても、一斉に投資家がその流れに追随するとは限らない。

　　Ｍ＆Ｇインベストメント・マネジメントは、円の強気ポジションを一部解消しており、しばらくは円が過小評価される状態が続く可能性があるとみている。

　　英国で最も知られている債券投資家の１人で、Ｍ＆Ｇの公債担当最高投資責任者（ＣＩＯ）を務めるジム・リービス氏は円について、「非常に割安になっているが、すぐに適正水準に戻ると考えるほどわれわれは愚かではない」と話す。

　　ＡＴＦＸグローバル・マーケッツのチーフ市場アナリスト、ニック・トウィデール氏（シドニー在勤）は、高利回り資産を購入する戦略の一環として投資家が円ショートを再構築している証拠がすでにあるとして、「キャリートレードの人気はなお健在だ」と語った。

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原題：Yen Carry Trade Risks Making Comeback As Hedge Funds Reload Bets（抜粋）

米財務省が１５日発表した６月の対米証券投資統計によると、海外勢の米国債保有額は８兆２１００億ドルと、前月の８兆１３２０億ドルから増加し、過去最高を記録した。

日本の米国債保有額は１兆１１８０億ドルと、前月の１兆１２８０億ドルから減少し、１０月以来の低水準となった。

ただ、日本は依然として米国債の最大保有国である。第２位の中国の保有額は５月の７６８０億ドルから７８００億ドルに増加した。

日本当局は４月下旬から５月、そして７月にもドル売り円買い介入を行ったもようで、資金の一部は米国債売却で賄ったものと思われる。

米国債利回りは６月に低下したが、７月や８月に入ってからの利回り低下に比べると動きは比較的穏やかだった。

米国のインフレ懸念が薄れ、他の「質への逃避」やリスク回避の流れが完全に反転したにもかかわらず、金価格は記録的な水準で取引され続けている。これらすべては、準備金におけるドルの割合を徐々に減らそうとしている一部の中央銀行を含む、分散化資金を金が引き続き引き付けていることを示唆している。

#金#gold（エラリアン）

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米国のマネー・マーケット・ファンド（ＭＭＦ）の資産残高が過去最高を更新した。先週の世界的なリスク資産値下がりを受け投資家が現金確保に動いたことで、質への逃避の流れが強まった。

　　米投資信託協会（ＩＣＩ）のデータによると、14日までの１週間に約284億ドル（約４兆2400億円）がＭＭＦに流入した。総資産は６兆2200億ドルと、これまでの最高だった前週の６兆1900億ドルを超えた。

　　米金融当局が2022年にここ数十年で最も積極的とも言える引き締め局面に入ってから、個人投資家はＭＭＦに押し寄せてきた。市場では利下げ開始が近いと予想されているが、今のところ資金流入は続いている。

　　14日終了週の内訳を見ると、主に米財務省証券（ＴＢ）、現先取引、政府機関債などに投資するガバメントＭＭＦの資産は303億ドル増えて５兆400億ドル。コマーシャルペーパー（ＣＰ）など相対的にリスクの高い資産に投資する傾向があるプライムＭＭＦは１兆500億ドルと、前週から10億4000万ドル減少した。

原題：Money-Market Assets Rise to New Record With System Awash in Cash（抜粋）

米国株式市場は大幅続伸し、ナスダック総合指数は２％超上昇して取引を終えた。７月の小売売上高が消費の底堅さを示し、目先の米景気後退への懸念が和らいだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１部門のうち９部門が上昇し、一般消費財(.SPLRCD), opens new tabや情報技術(.SPLRCT), opens new tabが上げを主導した。

米商務省が発表した７月の小売売上高（季節調整済み）は前月比１．０％増加し、エコノミスト予想の０．３％増を上回った。

小売大手ウォルマート(WMT.N), opens new tabは６．５８％高。第２・四半期決算が好調で、通期の売上高と利益の見通しを上方修正した。引き上げは今年２回目。

同業のターゲット(TGT.N), opens new tabとコストコ(COST.O), opens new tabもそれぞれ４．３５％高、１．６９％高となった。

米労働省が発表した８月１０日までの１週間の新規失業保険申請件数（季節調整済み）は、前週比７０００件減の２２万７０００件とエコノミスト予想（２３万５０００件）を予想外に下回り、２週連続の減少となった。

ＵＳバンク・ウェルス・マネジメントのチーフ株式ストラテジスト、テリー・サンドベン氏は「投資家心理が改善し、ファンダメンタルズ（基礎的条件）がリスクオンのバイアスを支える中、一連の懸念は後退し始めている」と指摘。「小売売上高は予想を上回り、消費者物価指数（ＣＰＩ）も許容できる水準だったことから、基本的な環境は株価上昇と一致している」と述べた。

来週開かれるジャクソンホール会議でのパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の後援を前に、市場では今週の経済指標に注目が集まっていた。

このほか個別銘柄ではシスコシステムズ(CSCO.O), opens new tabが６．８％上昇。第１・四半期（８─１０月）の売上高について強気の見通しを示すとともに、全世界で従業員の７％を削減すると発表した。

ナイキ(NKE.N), opens new tabは５．０７％高。著名投資家でヘッジファンド運用者のビル・アックマン氏が同社に新たに投資した。

著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハサウェイ(BRKa.N), opens new tabによる投資が明らかになった化粧品小売りのアルタ・ビューティー(ULTA.O), opens new tabも１１．１７％急伸した。

ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を３．２２対１の比率で上回った。ナスダックでも２．６６対１で値上がり銘柄が多かった。

◆ リバウンド続く
・日米で株価のリバウンドが継続
・米国株はナスダック中心に上昇
・日経平均先物1000円あまり上昇
・きのうの指標で米景気不安が和らぐ
・小売売上高：予想上回る増加
・失業申請：予想下回り減少
・ウォルマート：好決算
・今年の上昇率は…
　・日経平均：12.7%（直近値は先物）
　・S&P500：16.2%
・ドル円は149円台前半に

１６日の東京株式市場で、日経平均(.N225), opens new tabは一時１０８４円高の３万７８１１円２３銭に上昇した。米国で発表された経済指標が景気の底堅さを示し、米経済の軟着陸シナリオへの思惑が高まった。ドル／円が１４９円台に上昇したことも追い風となっている。

市場では「強い消費と底堅い雇用が確認され、景気後退懸念はひとまず遠のいた。加えて、インフレはいい塩梅（あんばい）で落ち着きつつあり、ソフトランディング（軟着陸）期待が高まった」（ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジス）との見方が聞かれる。

日経平均は、寄り付きから心理的節目の３万７０００円を８月２日以来、約２週間ぶりに上回った後も、上昇に弾みがついている。東証３３業種の３２業種が上昇し、東証プライム市場では９割近い銘柄が上昇しており、ほぼ全面高となっている。

主力株は、トヨタ自動車(7203.T), opens new tab、ソニーグループ(6758.T), opens new tabなどが軒並み堅調。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(8306.T), opens new tabは高い。東京エレクトロン(8035.T), opens new tabなど半導体関連は総じてしっかり。指数寄与度の高いファーストリテイリング(9983.T), opens new tab、ソフトバンクグループ
ドル／円の上昇が輸出関連株を中心に追い風になっているほか、金利の上昇は金融株を支援している。

前日の米債市場で１０年金利は３．９１％に上昇して終了。きょうの円債市場はこの流れを引き継ぎ、国債先物中心限月９月限は大幅な売り先行でスタートした。新発１０年国債利回り（長期金利）は前営業日比４．０ベーシスポイント（ｂｐ）上昇し、１週間ぶり高水準の０．８７５％を付けた。

日経平均は、買い一巡後は伸び悩みもみられる。今月始めの急落から短期間で急回復してきたことで、上値では戻り待ちや利益確定の売りが出やすいとみられている。

７月の米小売売上高は前月比１．０％増加し、エコノミスト予想の０．３％増を上回った。週次の米新規失業保険申請件数は、前週比７０００件減の２２万７０００件とエコノミスト予想（２３万５０００件）を下回った。一方、前の日に発表された７月消費者物価指数（ＣＰＩ）では、インフレ鎮静化が示されていた。

東京株式市場で日経平均は、前営業日比１３３６円０３銭高の３万８０６２円６７銭と、５日続伸して取引を終えた。前日公表の堅調な米小売売上高を受けて、米経済のソフトランディング（軟着陸）期待が高まり、米株高となったことが好感された。ドル／円が前日に比べて円安方向に振れたことも支援した。日経平均は節目の３万８０００円台を回復し、上げ幅は今年２番目の大きさとなった。

日経平均は前営業日比５７８円高と堅調にスタートし、寄り付きで節目の３万７０００円台を回復した。指数寄与度の大きい半導体関連株や主力株の一角が上昇し、日経平均はその後も上げ幅を拡大。後場は高値圏でもみ合う展開が続いたが、終盤にかけて再び買いが強まり、１４１６円高の３万８１４３円５５銭で高値を付けた。プライム市場では９割超の銘柄が上昇するなど、ほぼ全面高の展開となった。

日経平均は高値をつけた７月１１日終値から歴史的下げ幅を記録した５日終値の半値戻し（３万６８４１円）となり、「短期的には強い動きが期待できる」（楽天証券経済研究所・シニアマーケットアナリスト、土信田雅之氏）との見方が聞かれる。目先の日本株については、「８月初旬の下げがきつかっただけに水準を戻すのには時間がかかるが、企業決算からはファンダメンタルズの底堅さも確認されており、好業績株には買いが入りそうだ」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。

足元のマーケットでは米景気のソフトランディング期待は高まっているが、「米経済指標に一喜一憂する相場展開は続くとみられ、注意は必要」（楽天証券経済研究所の土信田氏）という。

ＴＯＰＩＸは２．９９％高の２６７８．６０ポイントで取引を終了。プライム市場指数は３％高の１３７８．６４ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は４兆９９７４億８４００万円だった。東証３３業種では全業種が値上がり。石油・石炭製品、電気機器、鉱業、非鉄金属などが上昇率上位に並んだ。
新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が２．７６％高の６０９．１１ポイントと、反発した。

個別では、東京エレクトロン(8035.T), opens new tabが４％超高、アドバンテスト(6857.T), opens new tabが６％超高、ソフトバンクグループ(9984.T), opens new tabが３％超高、ルネサスエレクトロニクス(6723.T), opens new tabが７％超高と、ハイテク株が大幅高となった。指数寄与度の大きいファーストリテイリング(9983.T), opens new tabが６％超高、主力のトヨタ自動車(7203.T), opens new tabは３％超高だった。

一方、サンリオ(8136.T), opens new tab、サイゼリヤ(7581.T), opens new tab、マツキヨココカラ＆カンパニー(3088.T), opens new tabは軟調だった。
プライム市場の騰落数は、値上がり１５３５銘柄（９３％）に対し、値下がりが９０銘柄（５％）、変わらずが２１銘柄（１％）だった。

16日の東京株式市場は、アメリカの株高や円安の進行を背景に全面高の展開となり、日経平均株価は終値で1300円以上値上がりしてことし2番目の上昇幅となりました。また、およそ2週間ぶりに3万8000円台を回復しました。

16日の東京株式市場は、半導体や自動車など輸出関連の銘柄を中心に全面高の展開となり、日経平均株価は午後に入って一時、1400円以上値上がりする場面もありました。

日経平均株価、16日の終値は15日の終値より1336円3銭、高い3万8062円67銭でした。

終値の上昇幅はことし2番目で過去9番目となりました。

また、終値で3万8000円台を回復するのは今月1日以来、およそ2週間ぶりです。

市場関係者は「日本時間の昨夜発表されたアメリカの小売統計が市場予想を上回ったことでアメリカの経済の先行きへの警戒感が和らぎ、円安も進行したことで、投資家の間に安心感が広がった。先週、記録的な乱高下を繰り返した株価だが、5営業日連続で上昇した」と話しています。

日本銀行の利上げに端を発した先週の市場の混乱は、さらに二つの記録を生み出した。海外勢の日本株への資金流入と流出がともに過去最高を記録したのだ。

　　財務省の統計によると、日本株相場が歴史的な暴落後に回復基調となった８月第１週（５－９日）に、海外投資家の日本株式売却額は31兆3395億円と、少なくとも2005年以降で最大となった。購入総額は31兆8613億円で、こちらも過去最高だ。

　　日経平均株価は５日に12％急落し、1987年のブラックマンデー以来の下落率を記録した。海外投資家は第１週に４週ぶりに日本株を買い越した。まず株を売り、その後買い戻したことがうかがえる。

　　このデータは、円キャリートレードの巻き戻しが市場全体に衝撃を与えた後でも、海外投資家の間で日本株への投資需要が根強いことを表す。ゴールドマン・サックス証券のチーフ日本株ストラテジスト、ブルース・カーク氏は、海外投資家は足元の日本株の調整を買いの好機と捉えているとの見方を示した。

　　16日の取引終了後には日本取引所グループからより包括的な統計が発表される。二つの統計は一般的に同じ傾向を示すが、大きな相違が生じることもある。

　　日経平均の第２週の上昇率は現時点で８％。20年４月以来の急騰となる見通しだ。

かつてない株価の乱高下に見舞われた先週、国内の株式の売買額は79兆円余りとこれまでで最も多くなり、株価の変動だけでなく取り引きの規模も記録的だったことがわかりました。

東京証券取引所によりますと、8月5日から9日までの5営業日で東京と名古屋の証券取引所で売買された株式は、金額ベースで79兆6450億円でした。

これまで最も多かったのは、日経平均株価が初めて4万円を超えたことし3月4日からの週でしたが、このときを12兆円余り上回り、比較が可能な1996年以降で最も多くなりました。

先週の東京市場は、5日に日経平均株価が過去最大の下落となったあと、翌日には過去最大の上昇となり、売買を一時的に中断するサーキットブレーカーが連日発動されるなど、異例の事態となりました。

相場が急変動した背景として、市場関係者の間では
▽AIなどを使った高速取り引きがあるという見方のほか
▽日銀の追加利上げなどをきっかけに、金利の低い円を借りて株式などに投資をしてきた「円キャリー取り引き」を解消する動きが急激に増えたためだという指摘もあります。

一方、投資家別にみると、海外の投資家は売った額よりも買った額が多く、個人投資家は逆に買った額よりも売った額が多くなりました。

市場関係者は「株価が急落する中、含み損が一定の水準になると自動的に売却する「ロスカット」が国内の個人投資家の間で相次ぎ、株価の下落を加速させたのではないか」と話しています。

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