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世界的に電気自動車の需要の拡大が見込まれる中、1回の充電で走行できる距離をこれまでの2倍以上に伸ばすことが可能となる次世代の電池、「全固体電池」の実用化に向けた開発競争が激しくなっています。


このうち、自動車メーカーでは、「トヨタ自動車」が「パナソニック」と提携し、2020年代前半の全固体電池の実用化を目指しているほか、「日産自動車」や「ホンダ」も開発を進めています。


現在、主流になっている「リチウムイオン電池」は、1回の充電で走行できる航続距離がガソリン車に比べて短いうえ、フル充電には数時間かかります。


これに対し、電池の材質を改良した全固体電池は、航続距離を2倍以上に伸ばすことが可能なうえ、フル充電の時間を数分程度に短縮できるということです。


全固体電池に詳しい東京工業大学の菅野了次教授は「実用化には製造方法の確立が必要で技術的な課題も多い。解決にはこの分野の研究者や技術者が増え、さまざまなアイデアが出てくることが必要だ」と話しています。


世界的に電気自動車の需要の拡大が見込まれる中、自動車メーカー以外でも「日立製作所」や「旭化成」、それに、電池メーカーの「GSユアサ」など大手メーカーが相次いで研究に乗り出していて、実用化に向けた開発競争が激しくなっています。

全固体電池はリチウムイオン電池に替わる次世代の電池として、実用化に向けた開発が進められています。


電池を構成する電解質を従来の液体から、リンや硫黄などの特殊な固体に置き換えることで、これまでよりも多く電気をためたり、放出したりできるのが特徴です。


液漏れや発火などの安全上のリスクが少なく、マイナス30度の極寒の環境や、100度の高温にも耐えられるとされています。


しかし、量産化の技術が確立されていないうえ、必要な原材料をいかに確保するかも課題となっています。


日本のメーカーが開発で先行しているとされていますが、世界的に電気自動車向けの需要の拡大が見込まれる中、実用化に向けた開発競争がさらに激しくなりそうです。

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