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５ 食事 おやつ

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蒲田駅の売店で買ってきた崎陽軒の赤飯弁当。

ミルクホールにお八つを買いに行く。時間帯のせいだろうか、お気に入りのあんドーナツがなかった。プレインのミルクドーナツが一個残っていたのでそれにしようと思っていたら、たまたま居合わせた美術史の肥田先生とおしゃべりをしている間に、学生に買われてしまった。牛乳クリームパンにする。

講義は今日で終わり、来週は教場試験。

夕食は揚げ茄子にピリ辛の挽肉を載せたのも、鶏むね肉に大葉と梅肉をサンドしてソテーしたもの、温泉玉子、トマトサラダ、味噌汁、ご飯。

この会議は日本や中国、台湾、韓国、ロシアなど８つの国と地域が参加して都内で開かれ、３日間の議論を終えて18日閉幕しました。

今回の会議では、北太平洋でのサンマの漁獲量の上限を加盟する８つの国と地域の合計で来年は55万6250トンとすることで合意しました。サンマの漁獲量について、国際的な規制が導入されるのは初めてです。

去年の各国・地域の実績は合わせて43万7000トンで、上限を55万トン余りと多めにすることで、まずは加盟国・地域の合意を取り付け、規制を導入することを優先した形です。

このうち、漁獲量が多い中国や台湾が行っている公海での漁については、33万トンを上限としました。また、国や地域ごとの上限は、来年の会合で議論することになります。

北太平洋のサンマの資源は、この20年でおよそ３分の１に減少し、この３年間の平均では将来にわたって持続可能にするため最適とされる水準を、２割程度下回っていると推計されています。

サンマの資源を回復させるためには、関係する国と地域が協調して今回定めた漁獲量の上限をしっかりと守り、規制の実効性を確保することが重要になります。

サンマの漁獲量に初めて規制が設けられることが決まったことについて、全国でも有数の水揚げ量を誇る、宮城県気仙沼市の水産加工会社は大きな前進だと受け止めています。

気仙沼市でサンマの缶詰などを生産する水産加工会社「ミヤカン」の福島庸夫社長は、ＮＨＫの電話インタビューに対して、「日本がリードして加盟国全体でサンマの資源の枯渇を問題視し漁獲量を制限することで合意したことは大きな前進だ。三陸の港に脂ののったサンマが戻ってくることを期待している」として、今回の合意を評価しました。

そのうえで今後の課題について、「今回は全体の枠組みが決まったわけだが、今後は各国ごとに漁獲量を定めるなどより厳密な管理が必要になってくる」と述べ、国ごとに漁獲量を設けるなど、さらなる議論の進展が資源保護には欠かせないと話していました。

会議の終了後、水産庁の神谷崇資源管理部長は「大きな枠をはめることができたので、これをもとによりよい方向に進んでいきたい」と述べました。

これまで規制の導入に強く反対してきた中国が、今回は同意したことについては、「いろいろな国が漁獲枠を設定しないといけないと主張し、中国に同調する国が少なくなってきた。さすがにこのままではよくないと中国も判断したのではないか」と述べました。

そのうえで、「今回はあくまで通過点という認識だ。国や地域別の配分はいろいろな利害関係があり、今回はそこまで至らなかった。これをどう決めるかが来年の大きな課題になる」と述べました。

アサヒグループホールディングスは、世界最大手でベルギーに本社があるアンハイザー・ブッシュ・インベブから、オーストラリアのビール最大手、カールトン＆ユナイテッドブリュワリーズを含む現地の事業を買収することで合意しました。

買収金額は113億ドル、日本円にして１兆2000億円余りで、アサヒが行う買収としては過去最大となります。

国内のビール市場は、人口の減少に加え、若者を中心に消費者の好みが多様化していることから、ビール離れに歯止めがかからない状態です。

このためアサヒは、2016年にイタリアやオランダなどのビール事業を、2017年にはチェコをはじめとした東ヨーロッパ５か国のビール事業を相次いで買収するなど、海外での事業を強化しています。

巨額の資金を投じた大型買収に見合う成果を挙げていけるのか注目されます。