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５ 食事 おやつ

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お昼に自宅を出て、早稲田へ。今日は１時から「カフェゴト―」で句会（第３５回）がある。

早稲田の駅を出たところのファミマ＆吉野家の前で卒業生のトモミさん（論系ゼミ６期生）とバッタリ会う。お互い、びっくりする。

今回が初参加の娘の立夏

「タビビトノ木」へ。

妻がどこぞやのパン屋でバケットを買ってきたのでこれを夕食に食べようということになった。

パンには何が合うだろうと考えて、クリームシチューになった。

タラコのペーストとツナマヨネーズを添えた。

それとサラダ。

デザートは梨。

　そんな緊急事態に傳氏が真っ先に取った策が、赤字店舗の閉鎖だ。国内直営店は2017年8月に548店に達していたが、店舗の閉鎖を進め、今年8月末時点で506店まで減らした。

　だが、業績浮上のテコとなったのは、不採算店の大量閉鎖などリストラだけではない。他業態への大胆な転換である。

「いきなり！ステーキ」のペッパーフードサービス（東証1部）が元気いっぱいの時期にフランチャイズ（FC）契約を結び、2017年12月21日に福島市でステーキ店を開業。2018年3月までに福島、宮城両県の4店を含め6店にウイングを広げ、2019年3月期には10店が新たに加わり、トータルで16店になった。

　ラーメンの一本足打法を脱却し、他業態への転換中といっても先は長い。いわば「他人のふんどし」を借りて相撲を取る商法で業績の回復を果たしてきたが、所詮は他人のふんどし。本業のラーメン店で利益を上げられるヒット商品が欲しいところだ。

来月１日の消費税率の引き上げでは、「外食」は10％の税率が適用されますが、肉や野菜などの食品は８％に据え置く軽減税率が適用されます。

イオンでは、消費税率の引き上げのあと、外食を控えて自宅で調理する消費者が増えるとみて、料理の具材をあらかじめ切った状態でパッケージし、調味料の必要もない食品を充実させることにし、18日、新商品を発表しました。

新たな商品は、チンジャオロースーや鶏肉と野菜の炒め物などの具材を冷凍したもので、電子レンジで温めたあとフライパンで炒めるだけで10分ほどで調理できるということです。

イオンでは、このほか電子レンジで温めるだけで魚や野菜などを使った本格的な料理を楽しめる商品を、来月中旬に販売する予定で、自宅で調理して食べ「内食」の需要を取り込みたいとしています。

買い物に訪れた80歳の女性は、「年金暮らしなので増税後はたまの外食も控えて少しでも安いものを買わなければと思います」と話していました。

イオントップバリュマーケティング本部の和田浩二本部長は、「増税後のお客様の消費行動は正直まだ読めないが、外食産業もさまざまな対策を打っているので、内食の強化に加え、増税後の消費者の意識を注視していきたい」と話しています。

アマゾンジャパンはファミリーマートや小田急電鉄など、５つの企業や大学と提携して店舗や駅などに専用の宅配ロッカーを設置し、商品を受け取れるサービスを18日から都内で始めました。

利用者が商品を買う際にロッカーの場所を指定すると、商品の到着を知らせるメールでバーコードが届き、バーコードをロッカーに読み込ませると扉が開く仕組みです。また、カフェなどを指定して店頭で荷物を受け取れるサービスも合わせて始めました。ネット通販が拡大する一方、宅配業界は深刻な人手不足に直面していて、会社は、利用者の利便性を高めるとともに再配達を減らし、宅配業界の負担を抑えるねらいです。

利用できるのは現在、都内の一部のファミリーマートなどに限られますが、年内に東京都と神奈川県を中心に宅配ロッカーと店頭での受け取りができる場所を合わせて200か所程度に広げ、来年には全国展開を目指すとしています。

アマゾンジャパンのジェフ・ハヤシダ社長は「顧客がさまざまな受け取り方法を選べるよう今後も取り組んでいきたい」と話していました。