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直弼自身は、勅許なしの条約調印には反対であった。6月中旬、清国でアロー戦争が休戦となったことをきっかけに、ハリスは神奈川沖まで廻航し、戦勝の勢いに乗った英仏連合艦隊が日本に来航し、前年に結ばれた下田条約を超える内容の条約を要求してくるであろうから、速やかに米国と条約を締結してこれに備えるべきと勧告してきた。これを受けて6月18日に行われた幕閣会議では、直弼と若年寄・本多忠徳のみが勅許を得てからの条約調印を主張した。急ぎ勅許を得る間、調印を引き延ばすようハリスと交渉するため、井上清直と岩瀬忠震を派遣したが、即刻の調印を目指していた井上と岩瀬は、やむを得ない場合は調印していいかと直弼に尋ね、直弼は「その場合は致し方ないが、できるだけ引き延ばすように(已むを得ざれば、是非に及ばず)」と答え、列強から侵略戦争を仕掛けられる最悪の事態に至るよりは、勅許をまたずに調印することも可とした。これを受け、井上と岩瀬は調印承諾の言質を得たと判断して、6月19日にポーハタン号のハリスのもとに行くとその日のうちに日米修好通商条約に調印した。交渉にあたり、停泊中の艦隊各艦から、定期外号砲を何度も撃ち鳴らして井上たちを脅かした上、ハリスから、天津条約調印のために清国に展開中の英仏艦隊が、愈々近日中に日本にむけて出航準備中であるから、すぐにでも米国と条約を結ばなければ日本は英仏両国に占領されるであろう、とブラフをかけられたという。実際には、英仏両国艦の清国出発は1ヶ月以上後を予定しており、再度朝意を伺うのに十分な期間があったことになる。事実、ハリスは未だ在香港中の英仏両国国使に手紙を出して、両国使の訪日に先立って米国が日本との条約に漕ぎつけたことを自慢している。

勅許を得られぬまま条約調印が行われた事態に直弼は大老辞職の意思を宇津木景福ら側近に漏らしたが、宇津木らに「いま辞職すれば一橋派を利するだけである」と諫言されて翻意している。6月23日、直弼はこれまでの朝廷工作失敗の責で堀田正睦を、また対外交渉にあたって朝意を全く意に介さなかった責で松平忠固を、共に老中職から罷免し、代わって太田資始、間部詮勝、松平乗全の3名を老中に起用した。

6月24日、徳川斉昭、松平慶永と水戸藩主・徳川慶篤、尾張藩主・徳川慶恕が江戸城に無断で登城した。斉昭らは幕府の違勅調印を非難し、事態収拾のため一橋慶喜を将軍継嗣とすることと松平慶永の大老就任を要求したが容れられなかった。翌25日、幕府は徳川慶福の将軍継嗣決定を公表した。7月5日から6日にかけて、幕府は斉昭ら4名と一橋慶喜に隠居、謹慎、登城停止などの処罰を行った。慶福は名を徳川家茂と改め、12月1日に将軍宣下を受けた。

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一方、江戸城の評議から彦根藩邸に戻った直弼は、側役兼公用人の宇津木景福(うつぎかげよし)に、「帝のご意向に沿って、諸大名を招集し、考えを聞いた上で決定すべきではなかったでしょうか」とたしなめられ、我に返ります。

そして「そこに思い至らなかったのは、無念の極み。進退伺いするより他なし」と、自分の決定が十分に衆議を尽くしていなかったことに責任を感じ、大老辞任を口にしました。

しかし、今、大老を辞任しては、条約問題の責任が将軍にまで及びかねず、ここに至ってはもし勅許を得ずに調印となっても、事態の打開に努めるべきと側役たちから諫言され、直弼は辞任を撤回し、弱気の虫を振るい払って、政敵との対決に臨むことになるのです。

「宗観院柳暁覚翁大居士」。直弼の戒名です。これは安政2年(1855)、直弼が江戸出府にあたり、自ら選んで、菩提寺に奉納したものでした。幕政に関わる以上、捨て身で臨む覚悟を直弼は3年も前に固めていたのです。

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