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０ テレビ

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１ 歴史 哲学

江藤淳は、『南洲残影』で、「西南戦争はまだ終わっていない」と言っているが、誠に慧眼というほかはない。ＮＨＫの大河ドラマ『西郷ドン』は、西南戦争など忘れたかのような、「西郷と大久保の『友情物語』」に重点を置いていた。西郷南洲=西郷隆盛の本質(陽明学的永久革命論)を無視した通俗的メロドラマであった。

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１ 本 法律

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２ アメリカ


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３ 中東 日本 アメリカ

位置情報などから、日本の海運会社が運航し、今回攻撃を受けたタンカー「コクカ・カレイジャス」とみられます。

「コクカ・カレイジャス」は、15日午後から沖合およそ20キロの場所に停泊し、積み荷を別の船に移し替える準備を進めているものとみられます。

撮影された映像では、周辺には、タンカーをえい航してきたとみられる別の船の姿も確認できます。

フジャイラの沖合は通常、ホルムズ海峡を通過する世界各地のタンカーが給油や設備点検のために数多く集まっていますが、「コクカ・カレイジャス」とみられる船の周囲にほかのタンカーはなく、特別な措置が取られていることが伺えます。

中東のホルムズ海峡付近のオマーン湾を航行していた２隻のタンカーが攻撃された事件について、アメリカはイランが行ったものだと非難し、その証拠としてイランの「革命防衛隊」がこのうち１隻の船体から不発の爆弾を取り外す様子をとらえたとする映像を公開しました。

またＣＮＮテレビはアメリカ政府の当局者の話として、事件の数時間前、イランが周辺を飛行していたアメリカの無人機に地対空ミサイルを発射していたと伝えました。
ミサイルは無人機にはあたらなかったということです。

イギリスは事件について、イランの革命防衛隊が関係する組織の攻撃であることは「ほぼ間違いない」と結論づけたと明らかにし、アメリカと足並みをそろえた形ですが、国際社会からはどの国が関与したのかは慎重に見極めるべきという声もあがっています。

イランの関与を主張するアメリカは証拠などをさらに公開していく方針で、各国に同調するよう呼びかけ、イランに対する国際的な包囲網を狭めるねらいがあるとみられます。

ただイランは事件への関与を否定していて、両国の間で対立が一層深まるのは避けられない情勢です。

中東のホルムズ海峡付近のオマーン湾で２隻のタンカーが攻撃された事件をめぐっては、アメリカがイランの精鋭部隊「革命防衛隊」が船体から不発の爆弾を取り外す様子をとらえたとする映像を公開し、イランの関与を主張しています。

これについて、革命防衛隊の元司令官で機雷などの装備品に詳しいキャナニモガダム氏は15日、ＮＨＫのインタビューに応じ「爆発物を船体の高い位置に取り付けたり取り外したりといった行為は非常にリスクが高い。誰もこのような作戦はとらないだろう」と述べ、映像は偽物だという考えを示しました。

そして「この海域では革命防衛隊がふだんから警備を行っていて、イランが事件を起こすには近すぎる場所だ」と述べ、イランの関与を真っ向から否定しました。

そのうえで「アメリカはサウジアラビアなどの支持を得て、ペルシャ湾やホルムズ海峡に足場を築こうとしている」と述べて、アメリカがイランを攻撃する口実として事件を起こしたと主張しました。

イランでは外務省も14日、「一方的な糾弾は危険だ」とする声明を発表していて、イランに対する国際的な包囲網を築こうとするアメリカに警戒を強めています。

ホルムズ海峡付近で２隻のタンカーが攻撃された事件について、イランの外務省は15日、イギリスが証拠を示さないままイランの関与を主張したとして、現地のイギリス大使を呼んで抗議したことを明らかにしました。

イラン外務省は声明で「イギリス政府の根拠のない主張と、受け入れがたい対応に強く抗議した」としています。

イギリスは事件のあと、イランの革命防衛隊が関係する組織の攻撃であることは「ほぼ間違いない」とする声明を発表していました。

事件をめぐってはアメリカがいち早く「攻撃はイランに責任がある」とする分析を発表していて、イランはアメリカの主張が各国に広がることに神経をとがらせているとみられます。



動画に写っている小船がイラン防衛隊のものだと判断できないし、小船の上で動いている人影が不発の機雷を撤去する作業をしているという説得性もない。ドイツの外相は、この動画だけでは証拠として不十分だと言っている。トランプ政権が米軍に命じて無関係な動画を「動かぬ証拠」として発表させた可能性が高い。

ホルムズ海峡の近くでは、５月にも４隻のタンカーなどが相次いで攻撃され損傷する事件が起きている。この時もトランプ政権は、事件直後に根拠を示さず「イランの仕業だ」と断定的に発表してイランを非難している。結局、事件から１か月たっても誰の仕業かわからないままだ。

５月の攻撃も今回の攻撃も、誰の仕業であるかは、永久に未確定だろう。未確定ということは、イラン（防衛隊やその傘下の勢力）の仕業でないということだ。イランの仕業なら、米国は、確定的な証拠を示せるはずだ。米政府は、今回だけでなく何年も前から、イランに核兵器開発やその他の無根拠な各種の濡れ衣をかけ続けている。ポンペオやボルトンといったイラン敵視担当のトランプ側近は、１０年以上前から米国上層部による濡れ衣のイラン攻撃に参加してきた。今回のタンカー攻撃は、イランの仕業でなく、米国（米軍自身か、米軍が育てたアルカイダ系などの地元民兵勢力）の仕業であろう。

イランは、米国から無根拠に「テロ支援国」扱いされて大変迷惑している。米国の軍部や諜報界が育成してきたスンニ派テロ組織であるＩＳやアルカイダは、シーア派のイランを敵視してきた。実態は、米政府やマスコミの喧伝と正反対に、イランがテロリストと戦う国である一方、米国がテロリスト支援国だ。最近は、トランプの米国がイランを敵視するほど、無根拠な濡れ衣であることがバレて、米国自身の信用失墜・覇権低下・弱体化になっている。イラン敵視は、トランプの覇権放棄・多極化策の一つだ。

トランプは、安倍を誘導してイランに行かせたうえで、安倍がイランに滞在中に、イラン沖を航行中の日本企業などのタンカー（２隻目も、積み荷の最終的な行き先が日本だと報じられている）を、米軍（？）に攻撃させ、濡れ衣的に「イランがタンカーを攻撃したんだ」と言ってみせた。米イラン間の仲裁役を演じる安倍は、トランプの無根拠な「イラン犯人説」に同調できない。被害を受けたのが日本企業の船だということもある。日本は「時間をかけた真相究明」を提唱する。この態度は、ロシアのプーチンと同じだ。時間をかけて真相究明するほど、犯人がイランでなく、米国の主張が無根拠な濡れ衣だったことが確定し、米国の覇権が失墜し、ロシアに有利になる。安保面でイランを支援してきたロシアは、今回の安倍のイラン訪問を事前に高く評価している。

トランプは、安倍を誘導してイランに行かせたうえ、安倍のイラン訪問中に起きた日本系タンカーへの攻撃を無根拠にイランのせいにしたことで、日本を従来型の対米従属一本槍から引き剥がし、ロシアやイランや中国がつどう多極型の陣営に押しやったことになる。安倍は、最後までトランプの米国に楯突かないだろうが、それと同時に、ロシアやイランや中国の側とも静かに協調を深めていくことになりそうだ。

トランプがイランに核兵器開発の濡れ衣をかけ、イランと貿易する国々にドル決済を禁じる経済制裁を課すぞと言っていることは、中露にとって、米国覇権の抑止が必要な最も喫緊のテーマになっている。トランプは、経済面の米国覇権の根幹であるドルの国際基軸通貨の地位を乱用し、イラン敵視の濡れ衣に協力しないやつにはドルを使わせないと言っている。これは覇権運営上の明らかな「不正」なので、中露は米覇権抑止策の第一弾としてイラン問題に取り組むことにした。安倍は、トランプにそそのかされ、この流れの中に飛び込んだ。

おりしもイランのロウハニ大統領は、中露主導のユーラシア諸国の共同体である「上海協力機構」がキルギスのビシケクで開いた年次総会に出席し「覇権を乱用して不正をやっている米国を抑止しよう」と呼びかけて中露などの賛同を得ている。イランは中露の後押しを受けて強くなっている。

イラン核問題はこの１０年ほど、Ｐ５＋１（米英仏露中＋ドイツ）とイランの枠組みで話し合って核協定（ＪＣＰＯＡ）を決めており、従来から中露だけでなくＥＵも重要な参加者だった。昨年トランプの米国が協定を離脱した後、残された中露独仏英とイランは、米国抜きで協定を維持している。トランプがイランにドルの国際決済を禁じたため、ＥＵはユーロ建てでイランと貿易する特別な決済機構（ＳＰＶ、ＩＮＳＴＥＸ）を創設した。トランプが「イランと取引するなら、ＥＵにもドル決済を禁じ、米国と取引できないようにしてやる」と脅したため、ＥＵは決済機構を棚上げしたが、同時にＥＵ当局は、米国がドルの基軸通貨性を乱用してイラン敵視の濡れ衣への協力を強要する覇権の不正利用を抑止することが必要だと通関した。ＥＵと中露イランは、考え方が一致してきている。

ＥＵは米国の同盟諸国なので、中露やイランのように正面切って「米国覇権の抑止」「ドル覇権を崩そう」と宣言することはない。だが方向性としては、すでに中露イランとＥＵが一致している。ロシアとＥＵが、貿易取引にドルを使わずユーロやルーブルで決済する新体制を準備することで合意したと報じられている。

中東和平問題でも、中露イランＥＵは「パレスチナ国家の創設」を推進するのと対照的に、米イスラエルサウジは「イスラエルの西岸併合を容認する」姿勢だ。先日サウジのメッカで開かれたイスラム諸国会議（ＯＩＣ）のサミットでは、イラン敵視を提唱するサウジアラビアよりも、パレスチナ国家の創設への支持を呼びかけるイランの方が高い人気を得る結果となり、イスラム世界の盟主だったはずのサウジの権威が低下する事態になっている。

安倍政権は一昨年以降、トランプに隠然と押されるかたちで、協調的・対米従属的な日米関係を保ったまま、中国やロシア、北朝鮮との関係改善を模索し続け、きたるべき多極型の新世界秩序に順応する動きを続けている。トランプは一昨年、中国敵視策として米日豪印の「インド太平洋」の戦略を打ち出し、安倍の日本をその主導役に据える策をやったが、安倍自身は「インド太平洋」や米国抜きのＴＰＰを、中国と対立でなく協調する組織であると宣言して中国にすり寄っている。今回の安倍のイラン訪問は、こうした安倍の「対米従属のふりをした多極型対応・対米自立策」の一環であろう。

日本はすでに、中国と対立していない。経済的にみて、今後さらに台頭していく中国に対し、日本は媚を売り続けるしかない。日本の観光地は中国人であふれている。日本は、良いものから順番に、中国人に買収されていく。それなのに日本人は皆、中国人の訪日を歓迎する。日本のウヨクは、米国の軍産と、官僚独裁機構の傀儡であるだけでなく、日本を買収する中国人を容認する一方で、中国の台頭を予測してきた日本人を中傷する売国奴だ。日本人は（日本が米国を抜かさないよう、国民を意図的に劣化させる教育政策の結果）すでに民族的に中国人より劣等で、今後さらに劣化していく。日本人自身が、自分たちの劣化に気づいていない。

安倍政権は、中国だけでなく、ロシアや北朝鮮とも和解していきそうだ。金正恩が好きなトランプは、安倍にも正恩に会えと勧めているだろう。日本が北朝鮮、ロシア、中国と安定して和解すると、日本に対する軍事的な脅威が大幅に低下し、日本に米軍が駐留している必要がなくなる。在日米軍を撤退させたいトランプは、中露や北との和解へと安倍を誘導している。

国際秩序

国際秩序

中央銀行: セントラルバンカーの経験した39年

中央銀行: セントラルバンカーの経験した39年

中東のホルムズ海峡付近のオマーン湾を航行していた２隻のタンカーが攻撃された事件について、アメリカは事件の証拠とする映像を公開するなどしてイランが関与したと主張しています。

また、イギリスもアメリカと足並みをそろえる形で、イランの「革命防衛隊」が関係する組織の攻撃であることは「ほぼ間違いない」と結論づけたと明らかにしました。

アメリカは今後、証拠などをさらに公開するとしていて、各国に同調を呼びかけイランへの圧力を強める方針です。

一方、イランは事件への関与を全面的に否定していて、15日、イギリスが証拠を示さないままイランの関与を主張したとして、現地のイギリス大使を呼んで抗議したことを明らかにしました。

また、ロウハニ大統領が14日から15日にかけて出席した国際会議の場で、中国の習近平国家主席やロシアのプーチン大統領、トルコのエルドアン大統領と相次いで会談するなど、イランの立場を支持するよう関係国に求めていて、外交的な駆け引きが活発化しています。

攻撃を受けたノルウェーのタンカー「フロント・アルタイル」の広報担当者は、23人いた乗組員は全員イランを出国し、15日午後、ＵＡＥ＝アラブ首長国連邦のドバイに到着したと発表しました。

ドバイ国際空港で撮影された映像には、乗組員とみられる男性らが空港のロビーに到着し、出迎えを受けている様子が映っています。

乗組員は全員無事で、家族のもとに戻るということです。

タンカーの広報担当者によりますと、攻撃による船体の損傷状況を確認するため、専門家チームが調査を開始するということです。

アメリカと同盟関係にあり、イランと対立するサウジアラビアのムハンマド皇太子は16日、現地メディアに対し「イランは日本の首相が仲介努力を行っている最中に２隻のタンカーへの攻撃を行った。日本の首相のテヘラン訪問を尊重していない」と述べて、タンカーの攻撃にはイランが関与していると主張しました。

また「イランが直接間接問わず、地域の安定を乱していることの証しだ。イランは国際社会と協調する『普通の国』になるか『ならず者国家』のままなのか岐路に立っている」と述べ、イランを批判しました。

そのうえで「サウジアラビアは地域での戦争を望んではいないが、われわれに対する重大な脅威に対処することはためらわない」と述べて、イランに対抗する姿勢を強調しました。

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５ 食事


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５ 食事 おやつ

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『早稲田軒』まで足をのばす。

肉と卵の炒めもの（ムースロー）定食を注文。

夕食はオムライス。

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５ アウトドア 交通

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バイク初心者が峠に行った

HORNET250

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【CB1300SB SP】祖谷の小便小僧　HondaDream カフェ　かずら橋

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おことわり
この放送回の内容に、一部、事実と異なる点があったため音声配信はとりやめています。
ご了承ください。


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５ テレビ