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大阪で大型の万博が開催されるのは、1970年以来、55年ぶり2回目です。また、日本での万博の開催は、2005年に愛知県で開かれた「愛・地球博」以来、20年ぶりです。

万博の開催地に決まった大阪は、政府や自治体、経済界の働きかけに加え、途上国などへの参加費用の支援も整えたことで、支持を集めたものとみられます。

2025年の万博誘致をめぐっては、当初有力とされていたフランスのパリ郊外のサクレーが、ことし2月に立候補を取り下げ、大阪に加えて、ロシアのエカテリンブルクアゼルバイジャンのバクーの三つどもえの争いになりました。

大阪は「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、医療や人工知能など日本の先進技術をとりあげ、世界の課題の解決につなげるとアピールしました。

日本は閣僚をはじめ、大阪府大阪市、それに経済界の幹部も、BIE=博覧会国際事務局の加盟国170か国に対し、支持を働きかけてきました。

また、BIE加盟国の半分近くをアフリカや中南米の国々が占めていることから、これら途上国の支持の獲得もカギとなりました。

日本政府はことし6月、途上国を中心におよそ100か国に対して万博への参加費用として総額2億1800万ドル(約240億円)の支援を表明します。

こうした取り組みによって、イギリスなどが大阪への支持を表明したほか、アジア各国をはじめ、アフリカなどの途上国にも支持を広げたものとみられます。

また、万博に携わる各国の担当者は、半年程度、滞在することになりますが、周辺に京都などの観光地や食事の環境などが整っていることが評価されたという見方もあります。