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#グロ


9月の告知やなこみくじーなの3人の関係性など、沢山お話したので是非見てくださいね❤️

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矢吹奈子(HKT48/AKB48)のトーク | 755

こんばんは✳️ もし、男の子だったらアイドルを目指していましたか?

どうなんだろー??
アイドルに興味持ってないかも??
サッカー必死でしてると予想!😂

矢吹奈子(HKT48/AKB48)のトーク | 755

メンバーみんなでやってみたいことは?挑戦してみたいことは?

やりたいのは、キャンプ!
お泊まり会!(全員で修学旅行みたいな感じで)
挑戦は、ギネス記録!!

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#珍獣

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12世紀ルネサンス - Wikipedia

12世紀ルネサンス - 世界史の窓

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#哲学部

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170727#1501152003
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170511#1494499182
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20160206#1454755025

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170811#1502448750

抑々、体制に従順な人しか採用されない。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170814#1502708177
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170506#1494067510


アメリカのロケット技術の専門家でIISS=国際戦略研究所のマイケル・エルマン氏は14日、北朝鮮ICBM大陸間弾道ミサイル級の「火星14型」などについて、旧ソビエト製のロケットエンジンの改良型が使われている可能性が高いという分析結果を発表しました。


それによりますと、このエンジンは旧ソビエトウクライナの工場から闇市場を通じて北朝鮮に流れ、北朝鮮はこのエンジンの入手に成功した結果、ICBMの技術を急速に進展させた可能性があると指摘しています。


このエンジンについてウクライナ宇宙庁のラドチェンコ長官代行は15日、記者団に対し「ウクライナで2001年まで製造され、ロシアに供給したロケットにすべて使用された」と述べ、ウクライナの工場で製造され、ロシアに提供されたという認識を示しました。そのうえでラドチェンコ長官代行は「北朝鮮との友好的な関係を考えると、ロシアにはロケットそのものやエンジンなどを提供する理由があるだろう」と述べ、ロシアが北朝鮮にエンジンを提供した疑いがあるという見方を示しました。


北朝鮮のミサイル開発をめぐる今回の指摘をめぐってはロシアのロゴージン副首相が15日、「北朝鮮ウクライナの専門家なしではエンジンの製造はできなかっただろう」としてウクライナによる技術提供があったという見方を示しています。


北朝鮮の国営メディアは15日、キム・ジョンウン金正恩朝鮮労働党委員長が、グアム島周辺に向けた弾道ミサイルの発射計画について「アメリカの行動をもう少し見守る」と述べたと伝えました。


これに関連してアメリカのティラーソン国務長官は15日、記者団に対して「われわれは、北朝鮮との対話に至る道を見つけることに引き続き関心を持っている。しかし、その実現はキム・ジョンウン委員長しだいだ」と述べ、北朝鮮の行動を注視する考えを示しました。


また国務省のナウアート報道官は、15日の記者会見で「われわれは北朝鮮と対話するのをいとわない。しかしまずは北朝鮮が真剣な行動を取らなければならない」と述べました。


さらにナウアート報道官は、北朝鮮グアム島周辺に向けた弾道ミサイルの発射計画を取りやめるだけでは対話には応じられないとしたうえで、北朝鮮朝鮮半島の非核化に向けた行動に踏み出す必要があると強調しました。


この事件は、南部バージニア州で今月12日、白人至上主義や極右思想を掲げるグループとこれに抗議する市民グループが激しく衝突したうえ、市民グループに車が突っ込み、女性1人が死亡、30人余りがけがをしたものです。


トランプ大統領は当初、白人至上主義などを明確に非難しませんでしたが、人種差別への問題意識が十分ではないなどと反発が広がったことを受けて、2日後に白人至上主義団体のKKK=クー・クラックス・クランなどを名指しして批判しました。


しかし、トランプ大統領は15日、記者団に対し、「一方のグループは悪かったが、もう一方のグループも非常に暴力的だった。誰も言いたがらないが、私は言う」と述べ、市民グループについても非難しました。そして「双方に責任がある。間違いない」と主張しました。


これに対し、野党・民主党の下院トップのペロシ院内総務は声明を出し、「白人至上主義の悪を大目に見ようとしている」と批判しました。さらに与党・共和党からも「白人至上主義の問題を扱うときに相対化して双方を責めるのは間違っている」といった指摘が出るなど、トランプ大統領に対する批判が再び高まっています。

トランプ大統領の発言を受け、アメリカでは人権団体などから批判の声が上がる一方、白人至上主義者からは称賛や同調の声が上がっています。


このうちアメリカの有力な人権団体「アメリカ自由人権協会」は、ツイッターに「アメリカ人は、人種差別を非難できない大統領よりもいい大統領を持つ資格がある」と投稿しました。


また黒人に対する差別撤廃運動の中心的な役割を果たしてきた「全米黒人地位向上協会」は、ツイッターで「ただごとではなく卑しむべき発言だ」と非難しました。


ユダヤ系の人権団体「アンネ・フランク・センター」も声明を出し、「トランプ大統領はネオナチの白人至上主義者のシンパだ。これが、彼が人種差別主義者、反ユダヤ主義者である証拠にほかならない」と批判しました。


一方で事件が起きた当日、現場に赴いた白人至上主義団体のKKK=クー・クラックス・クランの元最高幹部のデービッド・デューク氏は「事件の真実を述べて左派のテロリストたちを非難したトランプ大統領の誠実さと勇気に感謝する」とツイッターに投稿し、大統領の発言を称賛しています。


また白人至上主義や極右思想などを掲げ、トランプ大統領とともに支持を広げてきたとされる「オルト・ライト」と呼ばれる運動で指導的な役割を果たしているリチャード・スペンサー氏は、ツイッターに事件当日の現場の映像とともに「私たちは平和的に到着した」と投稿し、大統領の発言に同調しました。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170814#1502708178

#ロン・ポール


イランはおととし、アメリカやロシアなどと核合意に至りましたが、弾道ミサイルについては自衛のためだとして開発を続け、アメリカのトランプ政権はイランがICBM大陸間弾道ミサイルの技術を獲得することを警戒して独自の制裁措置に踏み切るなど、圧力を強めています。


これについてイランのロウハニ大統領は15日、議会の演説で「アメリカの対応によってはイランは短時間で以前の状況に戻ることになるだろう」と述べて、核合意を破棄することを示唆し、アメリカを強くけん制しました。


今月、2期目の任期がスタートしたロウハニ大統領は引き続き国際社会との対話を重視していく姿勢を打ち出していて、核合意を破棄する可能性にまで言及したのは異例です。背景にはアメリカへの対抗措置としてイランの議会がミサイル開発を強化する予算を承認するなど、国内でトランプ政権への反発が強まっていることがあると見られています。


アフガニスタンでは反政府武装勢力タリバンに加え、過激派組織IS=イスラミックステートの地域組織が勢力を拡大し、8400人規模の部隊を駐留させているアメリカのトランプ政権は増派も含めた戦略の見直しを進めています。


こうした中、タリバンの報道官は15日、トランプ大統領に宛てた「公開書簡」として声明を発表し、トランプ大統領について「これまでの大統領たちの過ちを理解しているからこそ新たな戦略の検討を決意した」と指摘しました。
そのうえで「過去の経験が示すように増派はアメリカの軍と経済にさらなる破滅をもたらすだけであり、完全に撤退するほうが賢明だ」としてけん制し、増派を決定した場合、徹底して戦う考えを示しました。


アフガニスタンでは3年前に国際部隊の大部分が撤退したあともアメリカ軍が中心となって治安部隊の育成などにあたっていますが、爆弾テロが相次ぐなど治安の悪化に歯止めがかかっていません。


西アフリカのサハラ砂漠の南側に広がるサヘル地域では、国際テロ組織、アルカイダとつながりがあるイスラム過激派組織が活動を活発化させています。


今週に入っても、ブルキナファソの首都で外国人が利用する高級レストランが武装グループに襲撃され、少なくとも18人が死亡したほか、隣国のマリでも国連のPKO=平和維持活動の基地が攻撃され、市民を含む7人が犠牲となりました。
いずれも犯行声明は出されていませんが、イスラム過激派の犯行と見られています。


こうした中、国連の安全保障理事会で15日、アフリカの平和と安全をテーマにした公開討論が開かれ、国連PKO局のウェイン事務次長補は「サヘル地域で国境を越えたテロの脅威が地域の安定と成長に深刻な脅威をもたらしている」と述べ、治安を回復するため、西アフリカの5か国が派遣する5000人規模の部隊の展開を支援していく考えを示しました。


派遣される部隊は、先遣隊がことし10月までにマリを拠点に展開を始めるということで、サヘル地域で拡大するテロの脅威に対処していくことになります。


インドネシアのジョコ大統領は、17日の独立記念日を前に16日、議会で演説しました。この中でジョコ大統領は、「貧困や世界経済の不確実性、テロの脅威などに直面するなど、この国の未来にはまだ厳しい課題が待ち受けている」と述べました。


そして、「私たちは国の団結を強め、憲法や、『多様性の中の統一』という国是を守り続ける必要がある」と述べて、課題に立ち向かうためにも、多様な民族と宗教が共存することが重要だと訴えました。


インドネシアでは、ことし、キリスト教徒でジャカルタの元知事が、イスラム教を侮辱したとして宗教冒とくの罪で有罪判決を受けたほか、元知事に反発したイスラム団体が大規模な抗議活動を行うなど、社会のイスラム色が強まりほ、かの宗教とのあつれきが高まっていると指摘されています。


あつれきが深刻化すれば社会が不安定化し、日本など海外から進出している企業の活動にも影響を与えかねないとの懸念も出ていて、ジョコ大統領は改めて国民に団結を呼びかけた形です。


関係者によりますと、両陛下は、ことしの11月16日から3日間程度の日程で、鹿児島県の屋久島と、奄美群島与論島沖永良部島を訪問される方向で調整が進められているということです。


鹿児島空港で飛行機を乗り換えて島々を回る予定で、初日に、上空から、おととし爆発的な噴火が起きた口永良部島を視察したあと、屋久島を訪ねられる計画です。そして、町長や口永良部島の住民から噴火の様子や復興状況について話を聞かれる見通しです。


2日目には、鹿児島県最南端の島、与論島を訪れ、室町時代から伝わる「与論十五夜踊り」を鑑賞するほか、大潮などの干潮時に沖合に現れる砂浜をご覧になることも検討されています。


3日目は、沖永良部島の小学校を訪れ、子どもたちによる特産の黒砂糖づくりを見学するほか、校庭にある樹齢100年を超えるガジュマルの木をご覧になることも検討されているということです。


両陛下は、初日は屋久島に泊まり、2日目は沖永良部島に宿泊される方向で調整が進められているということです。


両陛下は、かねてから鹿児島県の島々への訪問を望まれ、ここ数年、宮内庁が何度か検討してきましたが、日程を組む難しさなどから訪問はかないませんでした。


宮内庁は、高齢の両陛下の体調や負担も考慮して日程を固めていく方針で、今回の旅が実現すれば、両陛下にとって屋久島は45年ぶりで、与論島沖永良部島は初めての訪問となります。


両陛下は、天皇陛下の即位後15年で、すべての都道府県を訪れたほか、全国各地の島々にも足を運んでいて、皇太子夫妻の時代も含めると、これまでに訪問された島の数は、北海道から沖縄までのおよそ50に上ります。


天皇陛下は、去年の8月8日のビデオメッセージで、「日本の各地、とりわけ遠隔の地や島々への旅も、天皇の象徴的行為として、大切なものと感じてきました」と遠隔地や島に寄せる思いを述べられていて、今回の訪問も皇后さまとお二人で強く望まれたということです。


両陛下が、沖縄本島を除く国内の島を訪問するのは、3年前、台風による豪雨で大きな被害を受けた伊豆大島を訪問されて以来になります。


北日本の太平洋側や関東でぐずついた天気が続いている要因について、気象庁は、今月に入って太平洋高気圧の日本付近への張り出しが例年の夏に比べて弱くなっていることが影響していると分析しています。


この理由については、日本の南のフィリピン付近で、今月に入って対流活動が不活発になったことが影響している可能性があるとしています。フィリピン付近で対流活動が不活発になると、過去には、その北側で太平洋高気圧の勢力を強める下降気流が弱まったケースがあったということです。


フィリピン付近では、先月、これとは対照的に対流活動が活発で、1か月で8つの台風が発生し、7月の発生数としては、昭和46年と並んで統計開始以来、最多となりました。


これに伴い、太平洋高気圧の本州付近への張り出しも強く、先月10日に群馬県館林市で37度8分の最高気温を観測するなど、各地で猛暑が続きました。


しかし、今月に入ってからは、フィリピン付近の対流活動が弱まって台風の発生数が減ったほか、太平洋高気圧の張り出しも弱い状態が続いています。


これに加えて気象庁は、今月に入って日本の北に「オホーツク海高気圧」が発生し、北日本の太平洋側や関東付近に北東から冷たく湿った空気が流れ込みやすくなっていることが影響していると分析しています。


日本の北に「オホーツク海高気圧」、日本の南に「太平洋高気圧」が居座るというこうした気圧配置は、梅雨の時期によく見られるということで、この状態はこの先1週間程度続く見込みです。