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 新時代を迎えて一月余り。30年にわたり上皇さまとともに公務に邁進してこられた上皇后さまは、最近こう漏らされているという。

〈小室さんは、米国で暮らしていけるのでしょうか〉

「いまや婚約は事実上“無期限凍結”状態で、従って上皇さまから頂いた『ご裁可』も宙に浮いたまま。法律事務所のパラリーガルだった小室さんは不安定な身分のまま渡米し、事態は一向に改善の兆しがうかがえません」(宮内庁担当記者)

 それでもこの彗星は、流れ星と消えることなく持ちこたえ、あろうことか現在はブラックホールと化しつつあるという。何となれば、

「小室さんは今や、眞子さま秋篠宮家のみならず、将来の皇室制度といった部分にまで影響を及ぼし始めています」

 とは、さる宮内庁関係者。例えば、令和の御代を迎えていっそう議論が盛んになってきた「女性宮家」の創設に関しては、皇族方の減少が近年著しく、喫緊の課題として検討が急がれているところ、

「『仮に女性宮家が創設されれば、外部から素性の定かでない男性が入り込んでくるおそれがある。となれば、理念とは反対に皇室の安定を損なうことになる』というのが、これまで女性宮家構想に反対してきた有識者らの主張でした」(同)

 そこへ、母親と元婚約者との430万円にのぼる金銭トラブルが解決していない小室さんは、

「そうした反対派に『それ見たことか』と、うってつけの“実例”を提供してしまったわけです。ただでさえ、国民の税金が原資である1億5千万円の『一時金』が、結婚に際して支払われることには疑問の声が上がっている。実際に秋篠宮殿下も昨年11月のお誕生日に際し、会見で『多くの人が納得し喜んでくれる状況にならなければ、納采の儀は行えない』と述べられています。眞子さまが降嫁なさる場合でもこの通りなのに、万が一にも小室さんが皇室に入るようなことになれば、世論の反発は計り知れません」(同)

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