https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com

■

人 人

■

人 人

■

人 人

https://lh3.googleusercontent.com/lrKii69coWWcYLPnp9J-6rXPjZA1gMBrNfgfkitLHjGWOKO2ouIqD0-z1l8MKQOMrg_dgfRmhxqfjhQ=w1920-h1080

伊都きんぐ 天神店 （イトキング） - 薬院/スイーツ（その他）［食べログ］

■

スポーツ スポーツ


――現在のプロ野球に大いなる不満、危機感を持っているようですが。


　基本的なプロ意識がない。野球の本質、勝負の本質が分かっていないんだ。そういうものがぜんぜん伝わってこない。今は野球評論家として原稿を書く立場だから困るんだよ。試合を見ていて、この一球、この場面というのがもう全くないから。大変だよ、原稿をつくるのが。野球、勝負事には、ヤマ場というのが絶対にあるはずなんだよ。ああ、この場面に監督が勝負を懸けているなあ、というのがね。それがなくて、ただ淡々とやってるだけでしょ。

――監督不作の時代。そういう中でプロ野球界は今、次期侍ジャパン監督の選定作業に入った。今年のＷＢＣを戦った小久保裕紀監督の後任はそのまま、２０２０年東京五輪の野球日本代表を率いることになる。


　そもそもなんで小久保が選ばれたんだ？　経験もなく知識もない。処世術か。小久保っていうのは、処世術が抜群にうまい。取材先で顔を合わすと、一緒に野球をやったことのないオレのところに必ずすぐに挨拶に来る。礼儀正しい人間だと思われたいんだろうな。


――その小久保監督の後任には、原辰徳前巨人監督の就任が最有力とされている。監督原に対する評価は？


　ダメ。


――ダメ、ですか？


　ダメ。若い時の苦労は買ってでもせよ、と言うでしょ。原は若い時に苦労がない。オレは「坊ちゃん監督」と言ってるんだ、原のことを。苦労がないから、細事に小事に目が届かない。

――処世術優先人事がはびこっている。


　オレの人生訓のひとつに「目明き千人盲千人」という格言がある。いい仕事をしていれば見ている人は見ている。そう思ってこれまで生きてきた。かつてはいたんだ、目明きが。９０年にヤクルトなんて縁もゆかりもない球団の監督になった。当時の相馬球団社長が突然、私の家を訪ねてきてね。「来年から我がチームの監督をやってもらいたいとお願いにきました」。なんでボクなんですか？　と聞くと、「野村さんの解説を聞き、評論を読み、あぁこれぞ本物の野球だといつも感心して見聞きしていました。ぜひとも、うちのバカどもに本物の野球を教えてやって欲しい」とそう言ってこられた。まさに「目明き」ですよ。本来ならそういうことが評価されて監督になるべきなのに、今は処世術が優先で能力が評価されていない。それも監督の人材不足のひとつの原因だと思うね。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170514#1494758821

#愚者の楽園#テニサー

■

生活 生活

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170514#1494758819

■

教育 教育

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170514#1494758821

■

教育 仕事 教育 仕事


「毎年発表されている医師国家試験の合格率は90％前後と一定です。そうなるように調整されている。つまり、医師の質を一定に保つことよりも、一定の数の医師を生み出すことが国家試験の役割になっているのです」


こう語るのは東海大学名誉教授で同大医学部付属東京病院の元院長、田島知郎氏だ。


「どの大学の医学部の学生でも合格率が90％もあれば、ある程度勉強して3回くらいチャレンジすると、よほどのことがない限り合格できるのです。


世間の人から見れば、『医学部に入るのは優秀なエリート』というイメージかもしれませんが、実際には開業医や中小病院のほとんどが世襲に成功しています。医学部の偏差値もピンキリですからね」


かつては「お医者さま」という言い回しがあった。今でも当たり前のように「先生」と呼ばれるほどに、医師という職業は特別なものと見なされる。


白衣を着て聴診器を首からかけて横文字でカルテを書いていれば、たいていの患者は敬意と畏怖の眼差しを向けることになる。だが、医師が皆、患者の健康を第一に考え、知識と熱意をもって診察に当たっていると考えるのは誤解である。


確かに医師の国家試験に合格するのは簡単なことではない。だが、現実には名医もいればヤブもいる。それを見抜けないで、医者の言いなりになっていれば、とんでもない目にあう危険性もあるのだ。


フリーの麻酔科医として活動する筒井冨美氏が語る。


「医師免許とは、運転免許や調理師免許、教員免許のようなもので、なにも特別な資格ではありません。『その分野の基本的な知識がある』ことを保証してくれるだけの話です。コックに料理の腕の差があるように医者にも当然、診断や手術の技能に差があります。良い医者になるためには免許に加えて実務経験が必須です」

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170514#1494758821

#愚者の楽園#テニサー#成仏理論

■

政治 法律 政治 法律


大正７年生まれの中曽根元総理大臣は現在９８歳で、今月２７日に９９歳、白寿の誕生日を迎えます。


これを前に１５日、中曽根氏を祝うパーティーが都内で開かれ、各界からおよそ２３０人が出席し、最初に来賓の安倍総理大臣がお祝いを述べました。


安倍総理大臣は「白寿なのでほぼ１世紀になるが、総理大臣としても自民党総裁としても中曽根氏に学びたいと改めて思う」と述べました。また、安倍総理大臣は、「『読売新聞を熟読せよ』と言って怒られたことがあるが、中曽根氏が出版する憲法についての著書は熟読したい。大先輩として１つの考え方を示していただきありがたく思う。今後、国民的な議論が深まることに期待したい」と述べました。


このあと、中曽根氏がしっかりとした足取りで壇上に上がり、「日々の研さんと精進を第一に、ただひたすらに政治の道を邁進（まいしん）してきた。瞬く間の９９年だった」と振り返りました。
そして、「１００歳近くになり、いつ果てるとも分からぬ人生行路にあって、なおこの国の行く末に対する尽きぬ思いがある。新たな理想と理念を体現した憲法のもとに、この国の未来を切り開いていくべきだ。この国をよりよきものにして未来へつないでいくという強い思いを持って、最後のご奉公に励み、天命を全うする所存だ」と述べ、憲法改正の実現に期待を示しました。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170512#1494585272

■

政治 経済 英語 政治 経済 英語


「一帯一路」は、習近平国家主席が提唱したアジアとヨーロッパをつなぐ巨大な経済圏構想で、初の国際会議は２９か国の首脳を含む１３０余りの国の代表団などが参加して、１５日までの２日間、北京で行われました。


１５日夕方、閉幕にあたって記者会見した習主席は、構想に対して「幅広い賛同を得られた」という認識を示しました。そして、「各国の間では、政策面での協調が深まり、経済・貿易プロジェクトが加速しインフラネットワークが形成されていて、貿易と投資をめぐる手続きの簡略化も絶え間なく進んでいる」と述べました。


そのうえで、「『一帯一路』の建設は、全面展開の新しい段階に入った」と述べて成果を強調しました。また、この国際会議を２年後の２０１９年に再び開く考えを表明しました。


会議の成果をまとめた共同声明で、各国は、あらゆる形の保護主義に反対すると表明して「アメリカ第一主義」を掲げるトランプ政権をけん制したほか、公平な競争と市場の規律の下で貿易や投資を拡大することや、各国のインフラなどの連結性をさらに強化していくことなどを明確にしました。


中国としては、各国との連携を強化して、かつてのような勢いがなくなった自国経済の成長の新たな原動力にするとともに、みずからが主導する国際秩序を構築して影響力を拡大したいという思惑があるものと見られます。

「一帯一路フォーラム」は１５日閉幕し、首脳が出席した２９か国が共同声明を発表しましたが、ＮＨＫが入手した草案と比較すると、中国政府が盛り込もうとした文言のいくつかが削除されたり修正されたりしたことがわかります。


当初の草案では、「一帯一路」構想の評価として、「過去３年にわたり前向きな成果をもたらし、主要な国際的公共財になった」と記されていましたが、発表の段階では「主要な国際的公共財になった」という表現が削除されました。
「一帯一路」構想を提唱した習近平国家主席の権威づけに利用しようとした中国に対し、一部の国が国際的な標準に沿った文書にするよう求めたという見方が出ています。


また、構想の推進にあたって各国が対等に協力することをうたった部分は、当初の草案で「国連憲章の目的と原則への敬意」と「主権と領土保全の尊重」が並列で記されていましたが、発表された声明では「主権と領土保全の尊重を含む国連憲章や国際法の原則に敬意を表す」と修正されました。
中国が南シナ海の島々の領有権をめぐって周辺国と対立していることなどを踏まえ、主権や領土についての主張はあくまでも国際法にのっとったものであるべきだという各国の考えが反映されたと見られます。


一方、「保護貿易主義に反対する」という文言は、当初の草案どおり盛り込まれました。


３月にドイツで開かれたＧ２０＝主要２０か国財務相・中央銀行総裁会議の共同声明では、こうした文言がアメリカのトランプ政権の反対で削除されましたが、今回はアメリカの首脳が不在だったことを突いて中国主導で主張を通した形です。

■

政治 政治

■

政治 経済 英語 政治 経済 英語

#ロン・ポール

■

政治 政治


今月７日に行われたフランス大統領選挙で勝利したマクロン氏は１４日、パリの大統領府で権限の引き継ぎを受け、フランスに大統領制が導入された１８４８年以降、最年少の３９歳の大統領が誕生しました。


マクロン新大統領は就任演説で「私たちの社会を覆うさまざまな分断を乗り越えなければならない。世界は強いフランスを必要としている」と述べ、激しい選挙戦を通じて分断が広がった国民の融和に取り組む考えを示しました。


そのうえで、「フランスを守り、民主主義の価値を世界に広められるよう、ＥＵを立て直し、復活させなければならない」と述べ、ＥＵを重視して大規模な改革を進めていく姿勢を強調しました。


マクロン大統領は就任翌日の１５日には首相を指名する見通しで、政権運営のカギを握る首相にどのような人物を起用するのかに注目が集まっています。


一方で、無所属で立候補したマクロン大統領にとって、来月行われるフランスの議会下院にあたる国民議会の選挙で、過半数の議席を獲得できるかどうかが焦点です。


このためマクロン大統領はみずからが率いた政治運動を政党に組織化し、ほぼすべての選挙区に候補者を擁立する方針で、政策の実現に向けた態勢作りを急ぐことにしています。

■

政治 英語 政治 英語

■

経済 経済

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170509#1494325898
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170424#1493030088
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170424#1493030097

■

経済 経済


日本郵政が１５日に発表したことし３月期のグループ全体の決算によりますと、最終損益は２８９億円の赤字となりました。


これは、傘下の日本郵便を通じておととし買収したオーストラリアの物流最大手トール・ホールディングスの業績が悪化し、目減りした資産価値を反映した結果、４００３億円の損失を計上したことによるものです。


日本郵政が最終赤字になるのは、１０年前、平成１９年の民営化後初めてとなります。


一方、売り上げにあたる経常収益が１３兆３２６５億円で前の年度を６．５％下回ったほか、経常利益は７９５２億円と１７．７％減って減収減益となりました。


これは、ゆうちょ銀行で日銀のマイナス金利政策の影響で資産運用している国債の利息による収益が減ったことや、かんぽ生命で保険契約が減少したことが主な要因で、日本郵政は本業でも厳しい業績となっています。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170509#1494325898
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170425#1493116720

■

経済 経済


ワタミが１５日発表した、ことし３月期のグループ全体の決算によりますと、本業のもうけを示す営業損益は１億８２００万円の黒字と、３年ぶりに黒字を確保しました。


これは、鳥料理の専門店などに転換した店舗を中心に売り上げが持ち直したことや、弁当の宅配事業で利益が伸びたことなどによるものです。


一方で、赤字店舗の資産価値を見直し損失を計上したことから、最終的な損益は１８億円の赤字となり、介護事業を売却して黒字を確保した前の年度から一転して、２年ぶりの最終赤字となりました。


来年３月までの１年間の業績予想では、最終的な利益が１億円と黒字化の見通しを示していますが低い水準にとどまっていて、引き続き業績の改善が課題となっています。


記者会見で清水邦晃社長は「多様化する消費者のニーズに応えられるよう、居酒屋以外の業態にも取り組みたい」と述べました。

■

生活 生活


マイクロソフト社の基本ソフト「ウィンドウズ」を標的にしたサイバー攻撃は世界中に広がっていて、ヨーロッパ刑事警察機構によりますと、被害は少なくとも１５０か国の２０万件に上るとしています。


サイバー攻撃には、「ウィンドウズ」の特定の欠陥をついて感染する「ランサムウエア」と呼ばれるウイルスが使われています。


一連の攻撃について、「ウィンドウズ」を提供するマイクロソフト社のスミス社長兼最高法務責任者は１４日、ホームページ上で、「ウイルスには、アメリカのＮＳＡ＝国家安全保障局から盗み出された技術が使われ、世界に被害を広げた」として、アメリカの情報機関の技術が悪用されたものだと断定しました。


そのうえで、今回の攻撃は情報機関が基本ソフトの欠陥について情報を集めていたことに起因するとしたうえで、「アメリカ軍が巡航ミサイルを盗まれるようなものだ」とその深刻さを指摘し、「各国の政府はこれを教訓にサイバー空間にも現実世界の兵器に適用されるのと同様の厳しい規制を課すべきだ」として、各国に対策を促しています。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170514#1494758831