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テレビ ０

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天皇家 １

調査が行われるのは、宮内庁が「仁徳天皇陵」として管理している大阪堺市の国内最大の前方後円墳です。

天皇などが葬られ、宮内庁が管理する陵墓は、「静安と尊厳の保持が重要」だとして立ち入りや調査が厳しく制限されている一方、研究者などからは、貴重な文化財として地元の自治体などが加わった調査や、一般公開を求める声があがっていました。

堺市などによりますと、調査は今月下旬から12月上旬まで行われ、市の学芸員も加わって、古墳の３重の濠のうち１番内側と２番目の間の堤で３か所を調査し、埴輪が埋まっている位置などを確認するということです。

宮内庁と自治体が共同でこのような調査をするのは初めてで、宮内庁は、周辺の古墳や遺跡に詳しい地元の学芸員が加わることで、適切な保存管理につなげたいとしています。

宮内庁書陵部の徳田誠志陵墓調査官は「陵墓は文化財としての価値が高く、将来にわたって保存管理していくには、地元自治体と連携することが不可欠と考えた」と話しています。

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宗教 １

電力の小売り事業に参入する方針を固めたのは、京都市下京区に本社がある「ＴＥＲＡＥｎｅｒｇｙ」です。

関係者によりますと、この会社は京都の西本願寺の僧侶が中心となってことし６月に設立したもので、過疎化などで檀家が減り寺の経営が厳しくなる中、電力の小売り事業に参入し新たな収入源を確保する狙いがあります。

中国地方には、広島県や山口県を中心に3000余りの西本願寺派の寺があり、全国的にも多いことから、檀家のネットワークを活用し中国地方５県で、来年４月から家庭向けに電力を販売するということです。

この会社では、太陽光やバイオマス発電などの電力を供給する、福岡県みやま市の電力会社「みやまスマートエネルギー」から電力を調達する予定で、再生可能エネルギーの普及も促したいとしています。

料金は、中国電力より２％ほど安くする方針で、初年度は一般家庭4000戸の顧客獲得を目標にし、事業が軌道に乗れば、太陽光発電などをみずから行うことも検討しています。

電力の小売りの全面自由化で、新規に参入したいわゆる「新電力」と既存の電力会社が販売競争を繰り広げていますが、寺の関係者が売電事業に乗り出すことで競争が激しくなりそうです。

僧侶たちが電力事業に乗り出す背景には、寺の経営が年々、厳しくなっている実情があります。

寺院の関係者によりますと、人口減少や過疎化、それに住民の都心回帰などライフスタイルの変化で、寺の経営を支えてきた檀家が年々、減少し、収入が減っています。

このため老朽化した本堂を修復できなかったり、後継者が見つからなくて存続が危ぶまれたりするなど、経営が深刻化している寺院も少なくないということです。

僧侶たちが設立する会社では、中国地方の西本願寺派の寺に対し、檀家や地域の住民に自社の電力を使ってもらえるよう「営業活動」を依頼することにしています。

そして、それぞれの寺が獲得した契約件数や各家庭の消費電力に応じて、この会社が寺に報酬を支払い、寺の経営資金として活用してもらうことで、寺の維持に役立ててもらう狙いがあります。

この事業には、ほかの宗派の寺の関係者も関心を示していて、「ＴＥＲＡＥｎｅｒｇｙ」では事業が軌道に乗れば、宗派を超えて多くの寺に参加を呼びかけるほか、中国地方以外の地域への進出も検討しているということです。

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宗教 １

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/12/200120（往生と来迎とは別のものではなく、不二一体である。）

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政界再編・二大政党制 決済 ２

消費税率の10％への引き上げをめぐり、安倍総理大臣は、臨時閣議で、来年10月に予定どおり10％に引き上げる考えを重ねて示したうえで、消費の冷え込みを抑える対策などに万全を期すよう指示しました。そして、こうした対策を臨時・特別の措置として、来年度と再来年度の予算案で講じていく考えを示しました。

消費税率の10％への引き上げまで１年を切る中、安倍総理大臣は、15日午後、総理大臣官邸で開かれた臨時閣議で、「法律で定められたとおり、来年10月に10％に引き上げる予定だ。前回の引き上げの経験を生かし、あらゆる施策を総動員して、経済に影響を及ぼさないよう全力で対応する」と述べました。

そのうえで安倍総理大臣は「引き上げ前後の消費を平準化するための十分な支援策を講じる」と述べ、引き上げ後の一定期間にかぎり、中小の小売店で買い物に使える「ポイント制」を導入することや、商店街の活性化のための対策を講じること、それに事実上の「消費税還元セール」の解禁などを念頭に、税率の引き上げ前後に、柔軟な価格の設定が可能となるようガイドラインを整備する考えを示しました。

さらに、消費税負担が大きく感じられる住宅や自動車について、引き上げ後の購入にメリットが出るよう、税制や予算上の措置を講じる方針を示しました。

また安倍総理大臣は、食料品などに限って税率を８％に据え置く「軽減税率」の実施に向けても準備に万全を期すよう、関係閣僚に指示しました。

そして安倍総理大臣は、こうした対策を臨時・特別の措置として、来年度と再来年度の予算案で講じていく考えを示したうえで、「消費税率引き上げによる経済的な影響を確実に平準化できる規模の予算を編成する」と述べました。

ポイント還元の対象となるのは、中小の小売店や飲食店などでクレジットカードや電子マネー、ＱＲコードなど現金を使わずにキャッシュレス決済で買い物をした場合です。

ポイントを発行するカード会社などを通じて還元し、その費用を国が負担することを検討しています。
また店舗がクーポン券を発行する方法も検討しています。

政府は、成長戦略の一環としてキャッシュレス決済の普及を目指し、来年度予算案で中小の小売店などが決済端末の導入を支援する措置も検討していて、普及が進んでいないとされる地方を中心に、キャッシュレス決済の導入を促したいという狙いもあります。

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朝鮮半島 モンゴル ２

北朝鮮の国営メディアは14日、モンゴルとの国交樹立から15日で70年になるのに合わせて、バトトルガ大統領からキム・ジョンウン委員長に祝電が送られたと伝えました。

この中で、バトトルガ大統領は「モンゴルと北朝鮮の先代の指導者は、両国の関係の強固な基礎を築いた。今後も共通の利益と地域の平和と安定に合致しながら、両国の関係が発展するものと確信している」としています。

そのうえで、過去、キム・イルソン（金日成）主席がモンゴルを訪問したことに言及して、「この機会にわが国を訪問することを希望する」としています。

キム委員長をめぐっては、アメリカのトランプ大統領との２回目の首脳会談や、早ければ年内の実現が見込まれている、初めてのロシア訪問に向けて調整が進んでいて、モンゴルとしては伝統的な友好国としてキム委員長に訪問を要請したものとみられます。

韓国と北朝鮮は15日、閣僚級会談を南北の軍事境界線にあるパンムンジョム（板門店）の韓国側の施設で行い、先月の首脳会談で署名された「ピョンヤン共同宣言」の履行に向けて意見を交わしました。

会談には、韓国側からチョ・ミョンギュン（趙明均）統一相が、北朝鮮側から祖国平和統一委員会のリ・ソングォン委員長が出席し、終了後に共同報道文を発表しました。

それによりますと、南北をつなぐ鉄道と道路の整備や補修に向けた着工式を来月末から再来月上旬に行い、関連する追加の現地調査を今月下旬以降、共同で実施することで合意したということです。

ただ、南北はことし８月に、一部の区間で実際に列車を走らせての共同調査を計画しましたが、非武装地帯を管理する国連軍が許可しなかった経緯があり、事業の実施に向けて、国連軍の中心であるアメリカ側と今後、調整を進めるものと見られます。

また15日の会談では、再来年の東京オリンピック・パラリンピックをはじめとする国際大会への南北合同チームでの出場や、2032年の夏のオリンピックの南北共同開催に向けた体育当局者の会談を、今月末ごろに行うことなどでも合意しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/20180830/1535626565（南北鉄道の共同調査を国連軍が不許可 米の意向か）

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台湾 ２

台湾の総統府によりますと、蔡英文総統の特使としてバチカンを訪れている陳建仁副総統は14日、元法王などを最高の位「聖人」に列する式典に参列しました。

式典に先立ち、陳副総統は、フランシスコ法王と面会し、台湾への訪問を要請したということです。

バチカンは、ヨーロッパで唯一台湾と外交関係を維持し、中国とは国交がありませんが、先月、中国国内のカトリック教会の司教の任命方法をめぐり中国と暫定合意し関係改善に向かっています。

これに対して、台湾ではバチカンが中国といずれ国交を結び、70年以上続く台湾との外交関係を断つのではないかという警戒感が高まっています。

このため、台湾としては、カトリック教徒でもある陳副総統を派遣し、台湾訪問を要請することでバチカンとの外交関係のつなぎとめを図るねらいがあるものとみられます。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/09/200220（金正恩氏がローマ法王の訪朝要請）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/09/27/200232（ローマ法王 中国の信者に和解を呼びかけ）

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２

トランプ大統領はＣＢＳテレビのインタビューの中で、関係悪化が指摘されているマティス国防長官が辞任する可能性があるのか問われ、「わからない。彼は何も言ってきていないが、２日前も一緒に昼食を取っていて非常に良好な関係だ」と強調し、不仲説を否定しました。

一方で、トランプ大統領は、「マティス長官は、民主党員のようなところがある」と発言し、考え方の違いがあることを認めたうえで、「辞めるかもしれない。いつかは、みんな政権を去る」と述べ、辞任の可能性も排除しませんでした。

アメリカの一部メディアは先月、マティス長官が数か月以内に退任するという見方が政権内に広がっていると伝えています。

トランプ政権の閣僚や高官人事をめぐっては、先に、ヘイリー国連大使が年内の辞任を発表したほか、トランプ大統領が、来月の中間選挙の後にも人事の刷新に乗り出すという見方も出ています。

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SophieCo ３

Co-operation with Hamas important for us – UNRWA Gaza director RT — SophieCo

The already dire situation in Gaza is worsening – with the US pulling the plug on funding from a UN agency that’s helping Palestinian refugees. Where will the Palestinians turn for help now? We asked the Gaza director of the United Nations Relief and Works Agency for Palestine, Dr. Matthias Schmale.

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EU ３

ドイツ南部のバイエルン州は、メルケル政権の与党で保守の「キリスト教社会同盟」が伝統的に単独で過半数を維持してきた強固な保守地盤で、今回の選挙は、メルケル首相が４期目の政権を発足させてから初めての主要な選挙となることから、結果が注目されていました。

５年ぶりの州議会選挙は14日、投票が行われ、暫定の最終結果で「キリスト教社会同盟」の得票率は37.2％となり、前回の選挙をおよそ10ポイント下回る68年ぶりの低さとなりました。

これによって「キリスト教社会同盟」は第１党を維持したものの単独過半数を失い、歴史的な敗北となりました。

一方、難民の受け入れに反対する右派政党「ドイツのための選択肢」は10.2％と躍進し、国内に16ある州のうち15の州の議会で議席を獲得することになりました。

保守系与党の大幅な得票率の下落は、難民政策をめぐる与党内の対立などが影響したものと見られ、メルケル首相にとって大きな打撃となりました。

今月28日には金融都市のフランクフルトが立地する中部のヘッセン州でも議会選挙が行われる予定で、結果次第ではメルケル首相の求心力がさらに低下することも予想されています。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/14/200305（ドイツ「保守の牙城」で異変　与党、歴史的大敗の見通し）

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中東 EU ３

サウジアラビア人ジャーナリストで政府を厳しく批判してきたジャマル・カショギ氏は今月２日、滞在先のトルコでサウジアラビア総領事館を訪れたあと行方がわからなくなり、館内で殺害されたのではないかという疑惑が出ています。

これについて、イギリスのハント外相、フランスのルドリアン外相、ドイツのマース外相が14日、共同で声明を発表し、「今回の事件を極めて深刻に受け止めている。何が起きたのか信頼できる調査による真相究明を行ったうえで、責任者を処罰しなければならない」と述べました。

そのうえで「サウジアラビアとトルコとの共同調査を求めたい。サウジアラビア政府には詳細かつ完全な回答を求めていると伝えた」として、疑惑への関与を否定しているサウジアラビアに対し、真相究明に協力するよう求めました。

また、声明に先立ってイギリスのハント外相は「やましいことがないならば、サウジアラビアは調査に協力すべきだ」と述べ、圧力を強める姿勢をうかがわせています。

サウジアラビア政府は、14日、国営通信を通じて声明を発表し、「政治的圧力や誤った告発などによる脅しを完全に拒否する」として、ジャーナリストの殺害疑惑を改めて強く否定しました。

そのうえで、疑惑に関連してサウジアラビアに対して経済制裁などの措置が取られた場合は、強く対抗していく姿勢を強調しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/14/200240（トランプ氏 サウジ国王と電話会談へ ジャーナリスト殺害疑惑で）

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中東 ２

シリアの内戦では、優位に立ったアサド政権が、反政府勢力の最後の主要な拠点の北西部イドリブ県とその周辺に総攻撃を行って、多くの市民が巻き込まれる懸念が高まり、先月アサド政権の後ろ盾のロシアと反政府勢力を支援するトルコが双方の間に非武装地帯を設けることで合意しました。

反政府勢力は、今月10日までに非武装地帯となる地域から戦車や大砲などの重火器を撤去したとされ、次の段階として15日の期限までに、アルカイダ系などすべての過激なグループが合意に従って退去するかどうかが焦点となっています。

シリア内戦の情報を集めている「シリア人権監視団」は14日の時点で過激なグループが退去する動きはみられず、砲撃が断続的に続き、合意に違反する動きも見られるとしています。

そのうえで「シリア人権監視団」は過激なグループが退去しなければ、アサド政権とロシアが合意が破られたとして攻撃に踏み切る可能性があると指摘していて、非武装地帯の設置が実現し、大規模な戦闘が回避されるのか、重大な局面を迎えています。

シリアの内戦では、圧倒的優位を固めたアサド政権が反政府勢力の最後の主要な拠点、北西部イドリブ県に総攻撃をかける構えを見せたことから、先月、アサド政権の後ろ盾のロシアと反政府勢力を支援するトルコが双方の間に非武装地帯を設けることで合意しました。

この合意では、反政府勢力のうちアルカイダ系などの過激なグループが15日までに非武装地帯から退去することになっていましたが、ＮＨＫが電話で話を聞いた地元住民や、内戦の情報を集めている「シリア人権監視団」によりますと、過激なグループは退去せずとどまっているということです。

この前日、過激なグループの「シリア解放機構」は声明を出し「アサド政権を倒すため戦いを放棄することはない」と強調する一方、「解放した地域を守り、虐殺を防ぐための内外の努力を評価している」と、非武装地帯をめぐる合意を前向きにとらえていることもにじませています。

しかし過激なグループが退去しなければ、アサド政権側は合意が破られたとして攻撃に踏み切る可能性があり、戦闘が回避されるのか予断を許さない状況です。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/11/200320（シリア 非武装地帯設置で反政府勢力が重火器撤去）

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経済 ４

発表によりますと、シアーズ・ホールディングスは15日、日本の民事再生法にあたる連邦破産法11条の適用を裁判所に申請し、経営破綻しました。

シアーズは全米を代表するデパートの一つで、1970年代から80年代にかけて全米一の売り上げを記録し、その最盛期に中西部イリノイ州シカゴに建設した本社ビルの「シアーズ・タワー」は、名称が変わった現在も、観光スポットとして知られています。

2005年には大手小売りのＫマートと合併し、規模拡大を図りましたが、アマゾンなどネット通販の普及で顧客を奪われ、近年は売り上げの低迷が続いていました。

店舗は、一部を除いて、クリスマス商戦までは営業を続けるということですが、一方で、支援先を探すことになります。

アメリカの小売業界は最大手のウォルマートが、ネット通販に対抗したサービスなどで巻き返しを図っていますが、去年にはおもちゃ販売のトイザらスが破綻するなど、実店舗を持つ小売企業は次々と窮地に陥っています。

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決済 ４

ローソン子会社・ローソン銀行が営業スタート。

ローソン銀行は、店舗に設置したATM(現金自動預払機)による、現金の預け入れや引き出し、ネットバンキングなどのサービスを始めた。

ATMの利用者には、10月30日まで、一部商品が半額になるクーポンが発行される。

一方、先行するセブン-イレブンのセブン銀行では、Suicaをはじめとした交通系電子マネーなどの、ATMでのチャージができるようになった。

www.lawsonbank.jp
www.sevenbank.co.jp
www.sevenbank.co.jp
三井住友プリペイド（三井住友カード） ATMサービス|セブン銀行
www.smbc-card.com

usedoor.jp

セブン銀行のATMでチャージができるようになりました。手数料は無料。

さらにローソンでのチャージ手数料が無料になりました。
※改定前は200円/回の手数料がかかりました。

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経済 ４

レナウンが発表したことし３月から８月までの中間決算は、最終損益が当初の見通しから７億円余り悪化し、23億7600万円の赤字になりました。

これは、低価格をうたう専門店やネット通販などとの競争で、主な販路であるデパートでの売り上げが振るわなかったことが主な要因で、ことし各デパートで初めて２回に分けて実施された夏のセールは、猛暑や台風の影響もあって効果は限定的だったとしています。

会社では、来年２月までの１年間の決算では最終的な損益で３億円の黒字を見込んでいると言うことで、レナウンの神保佳幸取締役は記者会見で、「百貨店でのアパレル販売は非常に厳しいところまで追い込まれている。手の届きやすい価格帯の商品を増やすなど、対策に力を入れたい」と述べました。

アパレル大手では「三陽商会」が先月、希望退職の募集によって人員削減を行うことを発表するなど、苦境が浮き彫りになっています。

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囲碁・将棋 食事 ５

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食事 ５

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/14/200520

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アウトドア ５

立山駅前には、立山カルデラの博物館がある。
先日富山市内にある科学博物館でも、立山について学んだが、さらに視野を広げたく入館してみた。
すると運よく、日本で初めて氷河を発見されたという学芸員の先生から、直々に立山の氷河や立山カルデラについて、解説をしていただけることになった。

南極や北極から遠く、エベレストの半分以下の標高しかない立山に氷河ができたメカニズムや、温暖化で世界各地で減っている氷河が日本ではほぼ横ばいの理由など、様々なことを分かりやすく教えてくださった。
また、最近になって分かったことで、内蔵助（くらのすけ）カールの氷河にできたムーラン（氷の縦穴）に潜り、調査したところ、氷河の底の氷は1700年前の卑弥呼がいた邪馬台国の時代のものであったそうだ。
さらに、一番厚い氷河で厚さが70メートルもあるというのにも驚いた。

立山カルデラの歴史は、途方もない大昔の出来事で、崩壊と砂防ダムの歴史でもあった。
2階の展示コーナーでは、立山温泉や立山信仰、日本屈指の山岳ガイドの歴史にもふれた。

北アルプス立山連峰の絶好の展望台、鍬崎山（くわさきやま）へ登る。鍬崎山といえば、埋蔵金伝説だろう、未だに発見されてはいない。

奥大日岳の後ろには剱岳が見え、弥陀ヶ原から天狗平へと続くアルペンルートも見える。
なんといっても、どっしりとした立山と薬師岳の存在感は群を抜いていた。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/09/23/200530

薬師岳 - Wikipedia

剱岳・立山と並ぶ飛騨山脈（北アルプス）立山連峰の主要峰である。

駒ヶ岳同様、日本各地には薬師岳という名の山が多数ある。全国的に知名度が高く、その最高峰がこの薬師岳である。

立山などと同様に、薬師岳も山岳信仰の対象であり、阿弥陀浄土としての立山（雄山）に対し、薬師岳はその名の通り薬師如来の浄土として信仰を集めた。山頂にはこの薬師如来を祀った小さな祠があり、銅剣など、数々の修験の宝具が見られる。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/10/12/200120（この身がそのまま全世界に充満している阿弥陀さまであり、そこにおのずから七重の宝樹、八功徳池など浄土がありありと出現する）

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テレビ ５

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テレビ ５