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「局の看板アナがこんな時期に、自宅を飛び出して新恋人の家にお泊まりし、対人距離も取らず、路上を無防備に並んで歩いていた写真が撮られたのだから、目も当てられません。しかも桑子アナは、マスクをせずに歩くという、致命的なミスも犯した。万が一感染したら大混乱するだけに、NHKの複数の幹部が、彼女の危機意識の低さと浮わついた私生活に、『こんな時期に何をやっているのか』と激怒しています。今後“人事問題”に発展する可能性もささやかれています」

「そうしたミスや、1年で離婚するなど私生活の不安定さなどから、NHK幹部の間では桑子アナをエースから外す意見も強くなり、今年3月末には、局の看板報道番組『ニュースウォッチ9』キャスターの座を、1年後輩の東大卒・和久田麻由子アナに奪われ、それまで和久田アナが務めていた朝報道番組『おはよう日本』キャスターに“更迭気味”の異動をさせられたばかりです。今回の小澤との熱愛報道で、桑子アナを干す空気が局内でさらに強まるかもしれませんよ」

#テレビ

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 「あれを見よ 深山の桜 咲きにけり 真心尽くせ 人知らずとも」松原泰道(龍源寺元住職)

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宮崎奕保

#自然主義

#科哲

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#勉強法

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緊急事態宣言から3週間近くが経過し、政府は、全国の新型コロナウイルスの感染状況を注視していて、今週半ば以降に、専門家から、人との接触機会の8割削減が達成できているかや、医療提供体制の状況について意見を聴いたうえで、来月6日までの緊急事態宣言を延長するかどうか検討を進めていくことにしています。

これに関連して、西村経済再生担当大臣は、25日の「NHKスペシャル」で、「できるだけ混乱が生じないように、前もって考え方を示す必要がある」と述べ、学校や事業者に混乱が生じないよう、ある程度、事前に判断したいという考えを示しました。

ただ、感染者の状況については、専門家から、1日あたりの感染者数は東京や大阪では減少に転じ始めているものの、想定より減っていないという指摘が出ています。

こうした状況を踏まえ、政府内では、全面的に解除するのは難しいという意見が強まっていて、今後、専門家の意見も踏まえて、慎重に判断する方針です。

東京都の関係者によりますと、26日、都内で新たに72人新型コロナウイルスに感染していることが確認されたということです。都内で1日に感染が確認された人が100人を切ったのは、今月13日以来、13日ぶりです。これで都内で感染が確認された人は、合わせて3908人になりました。

緊急事態宣言の期限となっている来月6日以降の見通しについて、日本感染症学会の理事長で東邦大学の舘田一博教授は「現時点ではっきりしたことは言えないが、感染者数が増減を繰り返しながらほぼ横ばいで推移する現在の状況が続くのであれば、依然として急激に大幅な増加に転じるおそれがある」と指摘しました。そのうえで「これから来月6日までの期間が、今後を占う非常に重要な時期になるはずだ。状況が変わらなければ、解除という判断は難しいと考えられる」と話していました。

また、今後については「仮に延長するとなると、感染状況の動向を判断するためにも1か月単位で検討せざるをえないのではないか。解除するには、1週間から2週間ほど感染者数が減り続けて明らかな減少傾向が見られることに加えて、重症の患者などが徐々に減って満床に近い医療機関に余裕が出てくることなどが必要だ」としました。

そのうえで、舘田教授は「例えば都市部で感染者数が多く、地方が少ないからといって地方だけ緩めてしまうと、人の移動によりウイルスが広がってしまうリスクが高くなってしまう。社会の負担との兼ね合いを検討しながら、持続可能で賢い方法を慎重に見極めていく必要がある」と話しています。

ja.wikipedia.org

主に政治や経済に関連した記事を扱う日本のウェブサイトである。運営者は株式会社アゴラ研究所(2011-12-1まで株式会社アゴラブックス)。主宰は同研究所代表取締役池田信夫。編集長は新田哲史。

ja.wikipedia.org

LINEが運営する提言型のニュースサイトである。

#政界再編・二大政党制

アメリカの研究グループ「38ノース」は25日、北朝鮮東部ウォンサン(元山)にあるキム・ジョンウン朝鮮労働党委員長の別荘だとする施設周辺の最新の衛星写真の分析結果を公表しました。

それによりますと、今月21日と23日に別荘の近くにある鉄道の駅を撮影した写真に、今月15日にはなかったおよそ250メートルの列車が停車しているのが確認できるとしています。

分析を行ったジェニー・タウン氏はNHKの取材に対し、「この駅はキム委員長だけのための駅で、一般の人は利用できない。写っているのはキム委員長の特別列車の可能性が高い」と述べ、キム委員長が別荘に滞在していることを示唆しているという見方を示しています。

キム委員長は、2週間近く動静が途絶えていて、アメリカのCNNテレビが重篤な状態になっているという情報があると報じましたが、トランプ大統領は、「不正確な報道だ」と述べました。

一方、韓国では、キム委員長がウォンサンに滞在しているのではないかという観測も出るなど、各国が健康状態を注視しています。

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アメリカのジョンズ・ホプキンス大学は、これまでに医学・生理学賞を含む29人のノーベル賞受賞者を輩出するなど、公衆衛生をはじめとする医療分野で、世界屈指の教育・研究機関として知られています。

大学の研究機関の1つ、システム科学工学センターのローレン・ガードナー准教授と大学院生らのチームは、ことし1月22日、新型コロナウイルスに関する特設サイトを立ち上げました。

WHO=世界保健機関や各国の保健当局の発表などをもとに、世界の国と地域ごとの感染者や死者、それに回復した人の数を一覧で示しているほか、感染の規模を地図上に円の大きさで示しています。

また、国名や地域名をクリックすると、1日ごとの感染者の棒グラフを表示させることもできます。

ことし2月、イギリスの医学雑誌「ランセット」に掲載された記事によりますと、世界で最初に新型コロナウイルスの感染が確認された中国については、湖北省の保健当局などが発表した情報を、地元の医療情報サイトを経由して15分ごとに自動で取り込み、表示するデータを更新したということです。

このほか、チームのメンバーは、ツイッターや各国のニュースなどでも新たな情報を確認し、それぞれの公式な発表内容と照らし合わせたうえで、手動でも更新を行っているということです。

データは少なくとも数時間おきに更新され、日本の複数のメディアのほか、イギリスの公共放送BBCやアメリカのCNNなど海外のメディアも、この特設サイトのデータをもとに世界の感染状況を伝えています。

最新の情報をまとめて公開している理由について、ガードナー准教授は「わかりやすいデータによって、一般の人が感染拡大の状況を理解することが重要だ」と話しています。

hub.jhu.edu

アメリカのジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、日本時間の26日午前3時の時点で新型コロナウイルスの感染者の数は、世界全体で286万5938人となりました。

また、死亡した人は、イギリスで2万人を超えたと発表されるなど世界全体で20万698人となり、20万人を超えました。

このうち感染者が92万人を超え、死亡した人がおよそ5万人にのぼるアメリカで感染が集中している東部ニューヨーク州は、薬剤師にもウイルス検査を行う権限を与えて州内の5000か所の薬局で検査を実施できるようにすると発表しました。

ニューヨーク州のクオモ知事は25日の記者会見で、「社会を支える、いわゆる『エッセンシャルワーカー』は市民と接触する機会があり、彼らが感染すれば大規模な集団感染につながるおそれがある」と述べ、今回の措置で警察官や医療従事者、それに公共交通機関の運転手など社会を支える人たちの検査態勢を強化できるという認識を示しました。

一方でクオモ知事は、経済活動を再開する条件の1つとしている1日あたりの入院患者数について「1100人まで減少しているのは比較的よい兆候だが、200人から400人まで下がるのを見たい」と述べ、感染者数や入院患者数などの推移を見ながら経済活動の再開について慎重に判断していく姿勢を改めて強調しました。

公衆衛生の専門家で、アメリCDC疾病対策センターのトム・フリーデン元所長がNHKのインタビューに応じ、外出制限の緩和や経済活動の再開について「再開を急げば、再び感染の拡大を引き起こす危険性が高い」と述べ、検査や感染者の隔離、感染経路の追跡などの態勢が整うまでは人々が接触する機会を最小限にとどめるべきだと訴えました。

トム・フリーデン氏はニューヨーク市の保健当局の責任者を経て、2009年にオバマ前大統領にCDCの所長に指名された公衆衛生の専門家で、現在は保健政策のアドバイザーとして新型コロナウイルス対策について地方の行政機関などに助言を行っています。

フリーデン氏はNHKのインタビューに対し、世界各国で行われている外出や経済活動の制限について早期の再開を求める声が高まっていることについて、「このウイルスは貧困層や移民など、社会のぜい弱なところに入り込み、封じ込めるのが難しい。早期に再開すれば、すぐに感染を再び拡大させる危険性がある。治療薬やワクチンができてコントロールできるようになるまでは、このままの状態で1か月から3か月待たなくてはならないかもしれない」と述べ、検査と感染者の隔離、それに感染経路の追跡などの態勢が十分整ってから、慎重に再開すべきだと述べました。

また、多くの人が新型コロナウイルスに感染して免疫を持つことで、結果としてウイルスの感染拡大が抑えられるようになる、いわゆる「集団免疫」については、「ウイルスへの抗体についてはわからないことが多く、集団免疫を期待することは何百万もの人命を危険にさらすことになる」と述べ、政策としての手法には否定的な考えを示しました。

さらに、発展途上国での感染拡大も、パンデミックの終息を遅らせることになるとして、世界各国が協調して治療薬や衛生状態の改善に資金を拠出して、対策を進めるべきだと述べました。

WHOは、欧米各国で外出制限措置の解除や経済活動の再開を判断する際の指針の1つとして議論されている抗体検査について、24日付けで手引きを公表しました。

この中でWHOは、抗体に関する考え方について、「現時点では新型コロナウイルスに1度感染して抗体のある人が再び感染しない証拠はない」として、抗体ができたとしても2度目の感染を防ぐことができるかどうかは不明だとしています。

また、抗体検査について、「迅速な血液検査を含む検査の数々は、正確性と信頼性についてさらに確認が必要だ」として、検査の技術はいまだ十分検証されていないという見方を示しています。

そのうえで、アメリカやイギリスなどで議論されている、抗体がある人に「証明書」を発行して職場などに復帰させることについては、「現時点では『免疫証明書』や『リスクのない証明書』の正確性を保証できるだけの、十分な証拠はない。こうした『証明書』は、さらなる感染のリスクを拡大させることにつながるかもしれない」として警鐘を鳴らしています。

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イギリス政府は、新型コロナウイルスに感染して死亡した人が24日の時点で2万319人になったと発表しました。

新型コロナウイルスに感染して死亡した人が2万人を超えたのは、アメリカ、イタリア、スペイン、フランスに次いで5か国目となります。

イギリスでは、感染のピークは過ぎたとみられていますが、今も1日に数百人が亡くなっていて、依然として深刻な状況が続いています。

また、介護施設など病院以外で死亡した人は含まれていないため、実際に死亡した人はさらに多いとみられています。

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中東のサウジアラビアでは、イスラム教の厳格な解釈に基づく統治が続けられてきましたが、ムハンマド皇太子が進める改革の一環で、女性の運転が解禁されるなど独特な規則の見直しが続いています。

こうした中、地元メディアなどはむち打ちの刑罰が取りやめられ、禁錮刑や罰金などほかの刑罰に置き換えられることになったと25日までに伝えました。

欧米メディアによりますと、サウジアラビアでは、むち打ち刑は殺人などさまざまな罪に対する刑罰として適用されてきただけでなく、政府に批判的なブロガーが禁錮刑とむち打ち1000回の有罪判決を受けたこともあり、国際的に批判の対象となっていました。

今回の方針転換の背景には、トルコにある総領事館サウジアラビア人のジャーナリストが殺害された事件などで傷ついたサウジアラビアの国際的なイメージを向上させるねらいがあるとみられます。

ただ、国際的な人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」は24日、数多くの人権活動家が拘束され続けているとして、即時釈放を求める声明を改めて出すなど、人権をめぐる状況の改善を求める声は収まっていません。

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#中東

第二次世界大戦ナチス・ドイツと激しい戦いを繰り広げていたソビエト軍は、1945年4月25日、ドイツ東部のエルベ川沿岸でアメリカ軍と初めて出会って平和への誓いを交わし、この出来事は「エルベの誓い」と呼ばれています。

米ロ両政府は、この出来事からちょうど75年となった25日、トランプ大統領プーチン大統領が、共同声明を作成したと発表しました。

声明では、この出来事がナチス政権の敗北につながる前触れともなった」としたうえで、「『エルベの精神』は大義のためには互いの違いは脇に置いて信頼関係を築き、協力できることを示した一例だ」としています。

プーチン大統領としては、共通の敵を前に協力関係を深めた先例を引き合いに出すことで、新型コロナウイルスや核軍縮などの課題をめぐり、アメリカと連携したい意向を示したものとみられます。

プーチン政権は、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻なアメリカやイタリアに支援物資を送るなど、世界的な危機を受けて欧米との関係改善を模索する動きを強めています。

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ベラルーシでは25日、多くの人が屋外に出て清掃や植樹を行うなど、旧ソビエト時代から続く勤労奉仕活動が全国一斉に開催されました。

行事には、ルカシェンコ大統領も参加し、大統領府は、マスクをつけずに複数の人たちと一緒に植樹を行う大統領の写真と動画を公開しました。

また、首都ミンスクでは、墓地に集まった人たちがほうきで歩道を掃いたり草むしりをしたりしましたが、マスクをつけていない人や互いに密接した状態で掃除をする人たちの姿が目立ちました。

参加した女性は、「なるべく互いに距離を取るようにしたので感染は怖くありません」と話していました。

ベラルーシでは感染者が1万人に迫り、死亡した人は67人となっていて、感染が拡大しています。

WHO=世界保健機関の専門家チームは21日、ベラルーシ政府に対し、感染拡大を防ぐため、大人数が集まるイベントの延期を勧告していますが、外出制限の措置は取られず、サッカーのプロリーグの試合なども行われています。

野党勢力は、「今、全国規模の行事を開くのは国民に対して無責任なことだ。家にいるべきだ」として、感染が拡大する中で行事が開催されたことを強く批判しています。

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#旧ソ連

アフリカでは、新型コロナウイルスの感染者の数が3万人に迫っています。WHO=世界保健機関は、医療体制がぜい弱な国が多いアフリカ諸国で、感染が急速に拡大していることに懸念を示し、国際社会の支援を呼びかけています。

アフリカの国々では、ことし2月エジプトで初めての感染が確認された後、先月下旬ごろから急速に感染が広がり、WHOによりますと、24日の時点で感染者の数は、アフリカ全体で2万8159人と、3万人に迫っています。

このうち、もっとも感染者が多いのは、南アフリカで3953人、次いで、エジプトで3891人モロッコで3568人などととなっています。

アフリカでは医療機器や、医師などの人材が不足していたり、武装勢力との衝突が続いていたりする国が少なくないうえ、貧しい人たちが不衛生なスラムで密集して暮らしている実態もあり、感染対策は困難を極めています。

WHOは22日の会見で、アフリカでは感染者の数が1週間で2.5倍から3倍近くに増えている国もあると指摘していて、WHOのテドロス事務局長は「ほとんどの国では、いまだに流行の初期段階にある。まだまだ先は長く、私たちはウイルスと長い間つきあうことになる」と述べ、長期的な視点での対策が必要だと訴えました。

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#アフリカ

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#食事#おやつ#レシピ

東京都中央卸売市場での主な野菜の価格によりますと、今月23日の時点で白菜は平年の同じ時期の2.9倍の高値となっているほか、キャベツと大根が1.3倍の高値となっています。

出荷された量を見ると、白菜は平年並みで、キャベツと大根も平年よりやや少ない程度であることから、外出自粛の呼びかけが続き、家庭での需要の増加が値上がりにつながったと見られます。

一方で、ねぎやトマト、じゃがいもなどの価格は平年並みで、たまねぎは特に出荷量が多いことから、平年の半値ほどになっています。

農林水産省は、「白菜が値上がりしたのはこのところ気温が低い日が多く、家庭での鍋物などの需要が伸びたためと見られる。野菜の生産量は全体的には平年並みが確保され供給不足の心配はないが、今後も需要の動向によって価格が変化しやすい状況が続きそうだ」と話しています。

東京 江戸川区では26日、8つの飲食店で230個余りの弁当が子どもたちに無料で配られ、このうち坂本義太郎さんの居酒屋では小松菜を使っただし巻き卵や煮物などが入った弁当を用意し、事前に予約した家族連れが受け取りに訪れていました。

この取り組みを呼びかけたのは農家の小原英行(42)さんです。
小原さんは小松菜を給食用に栽培しましたが、新型コロナウイルスの感染拡大で学校が休校となったため出荷できなくなりました。

このため、即売会を開いたところ地域の人たちが多く訪れ、小松菜を買ってくれたことから小原さんは恩返しがしたいと飲食店に協力してもらい休校中の子どもたちに無料で弁当を配ることにしました。

受け取った中学2年の女子生徒は「給食では小松菜の料理がいっぱい出ていたから、その小松菜を家で食べるのが楽しみです」と話していました。

小原さんは「給食用に育てた野菜が子どもたちの口に入っておいしいと食べてもらうのはとてもうれしいです。感染の拡大が続く中、地域の人たちが助け合っていければよいなと思っています」と話しています。

小原さんたちは今後、賛同する人たちを増やし、資金を集めてより多くの子どもたちに無料で弁当を配ることにしています。

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昼食は「梅Q]の釜飯をテイクアウトしよう。この葉書を持って行くと10%引きになる。電話で注文し、炊き上がる頃に受け取りに行くというシステム。特製うなぎ釜飯(4050円→3645円)を注文する。一番高いメニューだが、ご飯茶碗にたっぷり二杯あるので、お昼なら妻と二人で一個で十分。

「ルージュ・ブランシュ」によってお八つを調達する。

3時から卒業生のチアキさん(論系ゼミ9期生)とオンラインカフェ。

実家の自室からだったが、背景の壁紙を使っていて、どこだろうと思ったら、ジブリ作品『借りぐらしのアリエッティ』の主人公の部屋だそうだ。

彼女は営業職だが、いまは在宅で営業をやっている。こちら側から二人、クライアント側も二人か三人という構成でオンラインで交渉をするのだそうだ。案外、やればやれるものだそうで、緊急事態が解除された後も、営業のやり方が見直されるのではないかという気がすると彼女は言った。営業という仕事に限らず、社会のあらゆる領域で「直接会って話をするのが一番」という思い込みが見直されて、ポスト・コロナの社会の風景はコロナ以前の社会の風景と違うものになる可能性は、コロナ的状況が長期化するほど、高くなるだろう。

夕食は鯖の味噌煮、蕪とナメコと梅の和え、タラコと昆布の佃煮、白菜の漬物、玉子豆腐、味噌汁、ごはん。

#食事#おやつ

津市は新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、市内の御殿場海岸の近くにある2か所の無料駐車場を今月23日から閉鎖し、潮干狩りなどで海岸に来ることを自粛するよう求めています。

しかし、26日午後、御殿場海岸には潮干狩り客の姿が見られ、海岸沿いの道路には県外ナンバーを含む40台以上の車が止まっていました。

近くの住民からの「たくさんの車が止まっている」といった通報を受けて、警察は現場にパトカーを出し、スピーカーで車のドライバーに移動を促すとともに「緊急事態宣言が出ているので不要不急の外出を控えてください」と呼びかけていました。

住民は「この海岸に来るのは、新型コロナウイルスの感染が>終息してからにしてほしい」と話していました。

 また、今回のニュースで必ずぶつかるのが「しゅうそく」の言葉です。この時、漢字は「収束」か「終息」、どちらなのか実は悩むところです。

 今まで「収束」は〔おさめる〕、混乱・事態を収束。「終息」は〔終わる、絶える〕、悪疫・戦火が終息、として使い分けをしてきました。今回の新型コロナの拡大は単なる疫病の問題ではなく、政治・経済・社会にも大きな影響が出ており、今までの使い分けが適用しにくいと感じています。

 「終息」は「(疾病の流行が)完全に終わる、完全に制圧する」という意味合い。一方、現在の新型コロナウイルスには特効薬もなく、世界中で感染が拡大している状況のなかでは「一定の制御された状態」を意味する「収束」がよいのではないかと意見が校閲部内でも多数派です。収束を何度か繰り返し、最終的に終息するという解釈です。しかし、例えば識者の方が談話で「しゅうそく」を使っている場合、それが「収束」か「終息」かを判断する材料がありません。本人以外はわからないでしょう。


 一応「収束」を使用することを原則としますが、きっちり「収束だけに統一」というわけにはいかないのが実情です。

 長期化も覚悟のうえ、先を見通せない今の状況。まずは収束、やがて終息宣言へ。それを願うばかりです。

滋賀県長浜市にあるホテルでは、新型コロナウイルスの感染拡大で宿泊や宴会の予約のほとんどがキャンセルになったほか、レストランは持ち帰りを除いて営業を自粛しています。

こうした中、ホテルでは、新たなサービスとして、車に乗ったままで受け取れるドライブスルーによるランチの提供を今月15日から始めました。

週末は200食ほどの注文が入ると言うことで、26日もレストランのシェフがピザやマーボー豆腐などを手際よく調理していました。

そしてホテルのスタッフが、玄関の前に止まった車の中にいる利用客に、できたての料理を手渡していました。

「北ビワコホテルグラツィエ」の上羽輝明社長は、「多くの客が訪れドライブスルーの需要の高さを感じている。ホテルの作りたての味をすぐに受け渡しできるのでぜひ利用してほしい」と話していました。

#アウトドア#交通

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