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#丹沢研二



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#勉強法

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過去の経験からそれを知っていたので、これを選びましたが期待通りでした。

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関東や中部地方の60代から80代の女性4人は、5年前に息子になりすまして電話をかける手口の特殊詐欺で合わせて1250万円をだまし取られ、詐欺グループに稲川会系の暴力団員がいたとして、稲川会トップの清田次郎、本名、辛炳圭会長に賠償を求めました。

21日の判決で東京地方裁判所の氏本厚司裁判長は「暴力団員による特殊詐欺は社会一般に認識されている。暴力団員が被害者に直接、接触せず、威力が示されていなくても、暴力団との関連性は否定されない」と指摘し、被害額に慰謝料などを加えた1500万円余りの賠償を命じました。

原告の弁護団によりますと、組織のトップの責任を追及しやすくなるよう改正された、暴力団対策法を適用してトップに賠償を命じる判決は、先月の水戸地裁に続いて全国で2例目だということです。

弁護団は「特殊詐欺に暴力団が関与していることを前提とした判断で、被害者救済に向けて大きな判決だ。この判断基準がほかの裁判にも波及することを期待したい」と話しています。

「70年代に入り、アメリカから日本に対してベトナム戦争派兵への圧力が強まった時、総理だった角栄は『どんな要請があっても、日本は一兵卒たりとも戦場には派遣しない』と答えたと、当時の官僚から聞いたことがあります」

 その官僚が“アメリカからの強い要請がある”と食い下がると、

角栄は『そういう時には、憲法9条を使えばいい』と返したそうです。アメリカが日本に押し付けた憲法を逆手に取って、日本が派兵しない理由に使うというのは、リアリストの角栄らしい理論だと思います」

 憲法9条を巡る知られざるエピソードは他にもある。

「総理になる前、ジョン・F・ケネディ大統領の実弟で司法長官を務めたロバート・ケネディから9条改正を持ち掛けられたことがあった。その時、角栄は『日本は憲法9条を国民に定着させて平和国家を目指そうとしている。それをアメリカが変えようとするなら、日本国民に一言断りがあってもいいのではないか』と答えたと言います」(同)

 アメリカに対しても決して尻尾を振らず、毅然とした態度で臨む。さすがは角栄と言いたいところだが、心配が先にたつ。どこかで彼の国の“地雷”を踏みはしなかったか、と……。

共産党は21日、志位委員長が記者会見し「希望と安心の日本を」をスローガンに掲げた参議院選挙の公約を発表しました。

公約では家計の消費が減って実質賃金も下がり、景気の悪化が現実になっているとして、消費税率の10%への引き上げを中止するとともに、年金支給額の伸び率を物価や賃金の上昇よりも低く抑える「マクロ経済スライド」を廃止して、「減らない年金」を実現するとしています。

また、最低賃金を直ちに全国一律で1000円に引き上げるほか、保育や介護などの労働者の賃金を月5万円引き上げることや、国民健康保険の保険料の引き下げ、それに大学や専門学校などの授業料を半減するなどとしています。

これらの財源は消費税に頼らず、大企業と富裕層に応分の負担を求めることなどで確保するとしています。

一方、憲法改正については安倍総理大臣による9条改憲に反対するとしています。

さらに、安保法制の廃止や、沖縄の普天間基地の移設をめぐり「辺野古新基地建設」中止を求めています。

共産党の志位委員長は記者会見で、「消費税の増税や年金に対する政府の姿勢、辺野古の基地や原発憲法の問題など、安倍政権の問題点を論戦の中で厳しく問いただしていきたい。批判だけではなく、『こうやって変える』という提案を押し出しながら、安倍政治にサヨナラして、あすへの希望が持てる政治に切り替える選挙にしたい」と述べました。


中国の習近平国家主席20日、中国の最高指導者としては14年ぶりに北朝鮮を訪問し、キム・ジョンウン委員長と会談しました。

中国外務省によりますと、両首脳は、中朝関係のいっそうの強化を確認したうえで、朝鮮半島情勢について意見を交わし、キム委員長は朝鮮半島情勢の緊張を避けるため、積極的な措置をとってきたが、関係国から前向きな回答が得られていない」と述べ、米朝協議がこう着する中、アメリカへの不満を示しました。

一方で「われわれは忍耐を維持する」として、アメリカとの協議は続ける意向を示し、「引き続き、中国と意思疎通や協力を強め、問題の政治的な解決に向けて新たな進展を得たい」と述べ、中国と連携したい考えを強調しました。

これに対して習主席は「国際社会は米朝が対話を続け、成果を出すことを望んでいる」としたうえで、北朝鮮がみずからの安全や発展についての懸念を解消するため、できるかぎりの支援をしたい」と述べ、中国としても後押しする考えを示しました。

習主席としては来週のG20大阪サミットに合わせて行われる見通しの米中首脳会談を前に朝鮮半島情勢への影響力を示した形です。また、北朝鮮としても、後ろ盾である中国との連携を強化することで、こう着する事態の打開を図るねらいがあるとみられます。

中国の国営メディアによりますと、晩さん会では両首脳がスピーチを行い、キム委員長は「習主席の訪問は、両国の友好に新たな輝かしい1ページを開いた」と述べて、関係強化を強調しました。

これに対して習主席は20日の会談について、豊富な成果があり、重要な共通認識を得たとしたうえで朝鮮半島の問題の政治的な解決は人々が望む大勢で、引き続き平和的対話を掲げて、地域と世界の平和と安定、繁栄の実現のために新たな、より大きな貢献をすべきだという考えで一致した」と述べました。

このあと、両首脳は夫人とともに習主席の訪朝のために特別に準備された数万人が参加するマスゲームを観覧し、両国の緊密な関係を改めて確認した形です。

北朝鮮の国営メディアは20日キム・ジョンウン委員長が中国の習近平国家主席と首脳会談を行ったことや、大規模なマスゲームをともに観覧したことなどを21日午前、初めて伝えました。

この中で、首脳会談については「両首脳は国際情勢に深刻で複雑な変化が起きているなか、両国の関係を一層発展させることは、共通の利益になり、地域の平和と安定につながると評価した」として、両国関係を強化することで一致したと伝えました。

首脳会談をめぐって、中国の外務省はキム委員長が「朝鮮半島情勢の緊張を避けるため、積極的な措置をとってきたが、関係国から前向きな回答が得られていない」と述べ、米朝協議がこう着するなか、アメリカへの不満を示したことを明らかにしています。

しかし、北朝鮮の国営メディアはキム委員長のこうした発言には一切、触れておらず、今後の米朝協議を見据えて、アメリカへの刺激を避けたものとみられます。

21日付けの朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は、20日行われた首脳会談の内容や、両首脳がマスゲームを観覧した様子を大々的に伝えています。

10面の紙面のうち8面に60枚の写真が掲載され、このうち1面には、ピョンヤンの空港に到着した習主席をキム委員長が出迎え、両手で握手を交わす写真を載せ、両国の緊密な関係を強調しています。

また、キム委員長と習主席が満面の笑みでソファーに座っている写真や、両首脳の夫人も交えて4人で話をしている写真もあり、和やかな雰囲気を印象づけています。さらに、両首脳が大規模なマスゲームを観覧したことも伝えています。

会場のスタジアムには、巨大な中国の国旗と習主席の顔が描きだされていて、習主席の訪問を大々的に歓迎した様子を伝えています。

習近平国家主席は、20日、就任以来初めて、中国の最高指導者としては14年ぶりに北朝鮮を訪問し、21日午後、2日間の日程を終えて帰国の途につきました。

習主席は20日キム・ジョンウン金正恩朝鮮労働党委員長と会談して、朝鮮半島情勢について意見を交わし、非核化をめぐる米朝協議がこう着する中、協議の継続を後押しする考えを示しました。

これに対して、キム委員長はアメリカへの不満を述べる一方、協議を続ける意向を示し、中国と意思疎通や協力を強化したい考えを強調しています。

また、大規模な歓迎式典や晩さん会など、伝えられたすべての日程で、キム委員長みずから習主席に同行するなど手厚い歓待を受け、20日夜は数万人が出演したマスゲームを観覧して北朝鮮との蜜月関係を演出しました。

習主席としては、貿易問題でアメリカと対立する中、来週のG20大阪サミットに合わせて行われる見通しの米中首脳会談を前に、朝鮮半島情勢への影響力をアピールした形です。

習近平国家主席20日、就任以来初めて中国の最高指導者としては14年ぶりに北朝鮮を訪問し21日午後、2日間の日程を終えて帰国しました。

中国の国営メディアによりますと習主席は、キム・ジョンウン金正恩朝鮮労働党委員長と会談して朝鮮半島情勢について意見を交わし、非核化をめぐる米朝協議がこう着する中、協議の継続を後押しする考えを示しました。

これに対してキム委員長はアメリカへの不満を述べる一方、協議を続ける意向を示し、中国と意思疎通や協力を強化したい考えを強調しています。

また、両首脳は21日も会談を行い、習主席は今回の訪朝について「双方が朝鮮半島の問題の政治的な解決に向けたプロセスを推し進め、地域の長期的な安定を実現する確固たる意志を対外的に示した」と意義を強調しました。

習主席は滞在期間中、大規模な歓迎式典や晩さん会など、伝えられたすべての日程で、キム委員長みずから習主席に同行するなど手厚い歓待を受け、20日夜は数万人が出演したマスゲームを観覧して北朝鮮との蜜月関係を演出しました。

両首脳は21日も、ピョンヤンにある中国が朝鮮戦争に参戦したことを記念する塔を訪れ、伝統的な友好関係を確認しました。

習主席としては今回の訪朝で貿易問題でアメリカと対立する中、来週のG20大阪サミットに合わせて行われる見通しの米中首脳会談を前に、朝鮮半島情勢への影響力をアピールした形です。

習近平国家主席北朝鮮訪問について、中国外務省の陸慷報道官は、21日の記者会見で「非常に友好的なものとなり、訪問は成功だった」と述べて、成果が得られたと強調しました。

そして「習主席はキム・ジョンウン朝鮮労働党委員長との会談で、指導者どうしが緊密な交流を保つことや、戦略的な意思疎通を強化することなど、中朝関係の発展において重要なことを提起した」と述べ、両国が連携を深めていくことを確認できたなどと意義を強調しました。

先月まで中国の朝鮮半島問題の特別代表を務めていた孔鉉佑、駐日大使は21日、都内で会見し習近平国家主席北朝鮮訪問について「両指導者の間で、朝鮮半島問題についても突っ込んだ話があったと思う。当面の朝鮮半島の情勢を踏まえれば、今回の訪問は必ずや大きな影響を及ぼすのは間違いない」と述べました。

そのうえで「半島問題の解決のための政治的プロセスが一時的に困難に直面している中で、われわれとしては北朝鮮アメリカに対して積極的に働きかけたい」と述べて、来週のG20大阪サミットに合わせて開かれる見通しの米中首脳会談で米朝協議の再開をアメリカ側に働きかけていく方針を示しました。

韓国では太平洋戦争中の「徴用」をめぐる裁判で去年10月以降、日本企業に賠償を命じる確定判決が相次いで言い渡されました。

これについて日本政府は韓国政府に対して請求権協定に基づく協議を求め、先月には次の段階となる第三国を交えた仲裁委員会の開催を要請しています。

しかし韓国政府は日韓両国の企業が自主的に財源を作り、原告への慰謝料に充てる案を提案していて、日本政府は「国際法違反の状況が続くことになる」として受け入れていません。

こうした中、三菱重工業を相手取った裁判の原告側代理人は21日、国連の人権高等弁務官事務所に文書を送ったことを明らかにしました。

文書は当時、広島県にあった三菱重工の工場で働いていた韓国人の遺族の証言をまとめていて、人権侵害があったとして調査をするよう国連に求めています。

原告側は「徴用」をめぐる問題を国連に訴えることで、日本政府と企業に対応を促したいねらいがあるとみられます。

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これはニューヨークに拠点を置く国際交流機関「アジアソサエティー」の政策研究部門のトップで、オバマ政権で東アジア担当の国務次官補を務めたダニエル・ラッセルらが取りまとめたもので、20日に現地で発表されました。

提言はまず、一帯一路構想の下、中国が主導する外国でのインフラ投資では相手国が返済できないほどの負債を抱えるケースがあるほか、労働者の賃金トラブル、それに環境評価の不足などの問題点があると指摘しています。

そのうえで、アメリカ企業が一帯一路構想のプロジェクトに参加するためには透明性を確保することが必要だとして、具体的に契約内容を閲覧できる英語のデータベースの作成や、関係者が不正を告発できる第三者機関の創設などを提言しています。

ラッセル元国務次官補は「単なる批判でなく解決策を示すものだと理解してもらいたい」と述べ、一帯一路を警戒するアメリカ政府の立場とは別に、巨大な市場にアメリカ企業が参入するため、透明性の確保を求めていくと強調しました。

会場にはワシントンから中国大使館の担当者も出席し、中国政府の関心もうかがえましたが、どこまで提言を実務に反映するかは、中国政府の対応次第と言えます。

香港では容疑者の身柄を中国本土にも引き渡せるようにする条例の改正案に反対して大規模な抗議活動が相次ぎ、今月12日には議会にあたる立法会周辺に集まった若者と、これを排除しようとした警察との間で激しい衝突が起きました。

この際、警察が催涙弾やゴム弾などを使って多くのけが人が出たことなどから、警察の強硬な対応に抗議しようと、数千人の若者たちが21日、中心部の警察本部の前に集まり、「乱暴な警察はいらない」、「暴力はやめろ」などと叫んで建物を取り囲みました。

さらに、若者たちは立法会周辺の幹線道路にバリケードを作って一部を封鎖しているほか、複数の政府庁舎のロビーを占拠するなど参加者が拡大しています。

条例の改正案をめぐっては、香港政府トップの林鄭月娥行政長官が今月18日に記者会見し、混乱を生じさせたことを謝罪するとともに、事実上、廃案になるという認識を示しました。

しかし、改正案の「完全な撤回」を求める意見や警察の強硬な対応に対する責任を追及する声は多く、抗議活動が続いていて再び緊張が高まっています。

ホンハイ精密工業は21日、台湾北部の新北市の本社で株主総会を開き、冒頭、創業者の郭台銘会長が退任する意向を表明しました。

郭会長はことし4月、来年の総統選挙に最大野党・国民党から立候補する意向を示し、経営の一線から退いて若い世代に譲る考えを示していました。

後任には半導体部門トップの劉揚偉氏が、来月1日に就任することになりました。

郭会長は1974年にホンハイを創業し、中国に多数の工場を建設してアメリカのIT企業「アップル」のiPhoneの生産を請け負うなど、世界最大の電子機器の受託メーカーに育てました。

3年前には経営不振に陥っていた大手電機メーカー「シャープ」の買収を強力に推し進めたほか、おととしには1兆円以上を投資してアメリカで工場を建設する計画を始動させるなど、グローバルな経営者として知られトランプ大統領とも親交があります。

中国やアメリカの政財界と太いパイプを持つ郭会長は、国民党の公認候補に名乗りを上げている人の中でも、有力候補の1人とみられています。

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先月着任した中国の孔鉉佑駐日大使は、21日、日本記者クラブで会見し、安倍総理大臣から習近平国家主席国賓としての訪日の要請を受けているとしたうえで「近い将来の実現が可能だ。例えば、桜満開の時のような季節のいい時にぜひ実現したい」と述べ、来年春ごろの実現を目指して、日本側と調整を進めていることを明らかにしました。

中国の国家主席国賓としての訪日は、実現すれば2008年に日本を訪れた当時の胡錦涛国家主席以来12年ぶりとなります。

来週のG20大阪サミットに合わせて行われる予定の日中首脳会談でも、習主席の国賓としての訪日について話し合われるものとみられます。

一方で、孔大使は今の日中関係について、沖縄県尖閣諸島をめぐる対立などを念頭に「海や島の問題での双方の食い違いなど、ぜい弱性と複雑性があるのが両国関係の真実だ。このような問題が存在するかぎり、両国民の互いへの見方に影響を与えるのも事実であり、双方で努力を続けなければならない」と述べました。

そのうえで「両国関係が再びぎくしゃくしないよう努めるのがわれわれの責務だ」として、民間交流の促進に力を入れていく考えを示しました。

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イギリスでは、EU離脱をめぐる混乱の責任をとって辞任したメイ首相の後任を選ぶ保守党の党首選が続いていて、20日に下院議員による5回目の投票が行われました。

その結果、ジョンソン前外相が160票ハント外相が77票ゴーブ環境・食料・農村相が75票を獲得し、「合意なき離脱」も辞さない強硬派のジョンソン氏と、合意を重視する穏健派のハント氏の2人が決選投票に進むことになりました。

結果を受けてジョンソン氏は「離脱を成し遂げるための政策を示し、国を団結させたい」とツイートし、離脱を実現させる意欲を強調しました。

2人はこのあと決選投票へ向けておよそ16万人いるとされる党員の票の獲得を目指し、全国でキャンペーンを行い、来月22日以降に新しい党首が選出される見通しです。

決選投票でもジョンソン氏が優位との見方が出ていますが、ハント氏は「劣勢はわかっているが、政治に予想外はつきものだ。離脱を実現し、経済を成長させ、世界に誇れる国にしてみせる」と形勢を逆転させる決意を示しました。

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イランの精鋭部隊、革命防衛隊は20日、イランの領空を飛行していたアメリカの大型の無人偵察機を撃墜したと発表し、これに対しアメリカ軍は大型の無人偵察機グローバルホークが撃墜されたことを認めたうえで、「飛行していたのは国際空域で、不当な攻撃だ」と強く非難しています。

これを受けてトランプ大統領20日ホワイトハウスで記者団に対し「イランは非常に大きな過ちをおかした」と強く非難したうえで無人偵察機は公海上にあった。科学的にも記録されている」と述べ、イラン上空を飛行していたとするイラン側の主張に反論しました。そのうえで撃墜は計画されたものではなく、イラン側のミスによって起きた可能性があるという見方を示しました。

また、イランに対してどのような対抗措置をとるかについては「そのうちわかる」と述べるにとどめ、今後の対応を慎重に見極めるものとみられます。

ホルムズ海峡に近い海域では今月13日、タンカー2隻が攻撃を受け、アメリカはイランの関与を断定したうえで中東に兵士1000人を追加派遣するなど、イランに対する圧力を強めています。

こうしたさなかにアメリカの大型の無人偵察機が撃墜されたことで、いっそう緊張が高まっています。

イランの国営放送は20日夜、アメリカの無人偵察機を撃墜した瞬間とする映像を放送しました。映像では、地対空ミサイルが発射されたあと、無人偵察機とみられる白い物体が炎につつまれ、赤く光る様子が写っています。

アメリカ中央軍の幹部は20日、記者団に対し、撃墜された大型の無人偵察機が飛行していたのはホルムズ海峡上空の国際空域で、イランの海岸からおよそ34キロ沖合の高い高度だったと説明しました。

そのうえでこの幹部は「イラン上空で撃墜したとするイランの説明は明らかに誤りだ。危険で状況をエスカレートさせるもので、国際的な航路を使う一般の市民も危険にさらしかねない無責任な攻撃だ」と非難しました。

また現地の状況を示した地図も公開し、イランの地対空ミサイルが発射されたとみられるホルムズ海峡沿岸の地点と、アメリカの無人偵察機が撃墜された場所が示されています。

イランがアメリカの無人偵察機を撃墜した事件を受けて、イランのザリーフ外相は20日ツイッター「イランに対して経済戦争を仕掛けるアメリカが、秘密作戦を実行し、われわれの領空に侵入した」と書き込み、攻撃はあくまでもイラン領内に侵入した無人偵察機をねらったものだったことを強調しました。

そのうえで、撃墜された無人偵察機の一部をイランの領海で回収したことを明らかにしました。

そして、「われわれは戦争を望まないが、領空、領土、領海は死守する。この侵略行為を国連に持ち込みアメリカがうそをついていることを暴く」として、アメリカに徹底して対抗する構えを示しています。

また、精鋭部隊、革命防衛隊のサラミ司令官も演説で、「撃墜はアメリカに対するはっきりとしたメッセージだ。外国による侵略行為には、決定的な反撃を行う」と述べて、アメリカを警告しています。

革命防衛隊の発表によりますと無人偵察機20日未明にペルシャ湾南部のアメリカ軍基地を出発したあと、ホルムズ海峡を東に向かいイラン南部の都市、チャバハルに向けて進んだということです。

その後、折り返して出発したアメリカ軍基地がある方角に戻る途中の午前4時すぎ、南部ホルムズガン州で領空に入ったことから撃墜したとしています。

イランのラバンチ国連大使20日、国連のグテーレス事務総長と国連安全保障理事会の議長宛てに書簡を送り、アメリカの無人偵察機がイランの領空を侵犯したとしたうえで、「このような挑発行為は国際法国連憲章に対する露骨な違反だ」としてアメリカを非難しました。

書簡では「イランは戦争を望んでいないが、国連憲章51条が認める自衛権という固有の権利を有し、領土を侵犯するいかなる敵対行為に対しても適切で必要なあらゆる措置をとることができる」として今回の無人偵察機の撃墜は自衛権に基づくものだとして正当化しました。



ボルトン補佐官はホルムズ海峡に近い海域でタンカー2隻が攻撃を受けたことや、アメリカの大型の無人偵察機がイランに撃墜されたことを受けてイランへの対応について意見を交わすとみられます。

また、トランプ政権がイスラエルパレスチナの和平に向けた取り組みとして、バーレーンで今月25日から開くパレスチナ支援を話し合う経済会合についても協議する見通しです。

イランと敵対しているイスラエルのネタニヤフ首相は20日、会見し「イランはアメリカへの攻撃を強めてきた」と述べ、アメリカの無人偵察機が撃墜された責任はイラン側にあるとするトランプ政権の主張を支持する考えを強調しました。

そのうえで「平和を愛する国々はイランの攻撃をやめさせるため、アメリカを支援するべきだ。イスラエルアメリカを支援する」と述べて国際社会に対しアメリカの支援に回るよう呼びかけました。

イランの精鋭部隊、革命防衛隊は20日、イランの領空を飛行していたアメリカの大型の無人偵察機を撃墜したと発表しました。

これについてアメリカ軍は「飛行していたのはホルムズ海峡上空の国際空域で、イランの説明は誤りだ」として非難しました。そのうえで現場で撮影されたとする映像のほか無人偵察機の実際の飛行ルートだとする線が描かれた地図を公開し、イラン領内は飛行していないと主張しています。

これに対しイランは国営放送でアメリカの無人偵察機を撃墜した瞬間とする映像を公開しました。また、ザリーフ外相がツイッターに「イランに対して経済戦争を仕掛けるアメリカが秘密作戦を実行し、われわれの領空に侵入した」と書き込み、攻撃はあくまでもイラン領内に侵入した無人偵察機をねらったものだったと主張しました。

こうした中、ホワイトハウスでは議会の指導部に対する説明が行われ、指導部からは「これ以上緊張を高めるべきではない」とか「議会の承認なしに軍事攻撃に踏み切るべきではない」といった意見が相次いだということで、トランプ政権としては今後の対応を慎重に見極めるものとみられます。

アメリカの国防総省20日無人偵察機の実際の飛行ルートだとする線が描かれた地図を報道機関に提供しました。

この図では、偵察機の飛行ルートだとする線はイランの領海の外側に引かれていて、撃墜された地点も公海の上空だったことが示されています。

また、偵察機にミサイルが命中した瞬間だとする写真も公開し、撮影された場所の緯度と経度も示しています。

イランが、偵察機はイラン領空に侵入していたと主張しているのに対し、アメリカは国際空域での活動だと主張していて地図や映像を次々に報道機関に提供することで不当な攻撃だったと訴える狙いがあるとみられます。

アメリカのFAA=連邦航空局は20日、NHKの取材に対し、ペルシャ湾オマーン湾の上空のイランが管轄する空域について、アメリカの航空会社に飛行を禁じる緊急命令を出したことを明らかにしました。

この措置についてFAAは、アメリカの大型無人偵察機がイランの地対空ミサイルで撃墜されたことが原因だとして「軍事的な緊張で不測の事態が起きるおそれが高まっている」としています。

ロイター通信によりますと、FAAは別の通知で偵察機が撃墜された当時、周辺では多くの民間機が飛行していて、最も近いものはおよそ80キロほどの距離だったとしているということです。

また航空大手のユナイテッド航空がイラン情勢を受けてニューヨーク郊外のニューアーク空港とインド西部のムンバイを結ぶ便の運航を見合わせるということです。

FAAは飛行禁止の期間について「改めて通知するまで」としていて、イランをめぐる緊張が続けば影響が広がるおそれもありそうです。

イランの精鋭部隊、革命防衛隊が20日アメリカ軍の大型の無人偵察機を撃墜したことをめぐり、偵察機が国際空域を飛行していたと主張するアメリカと、領空に侵入したとするイランとの間で対立が一層深まっています。

こうした中、ロイター通信はイラン政府高官の話として、20日夜、トランプ大統領が中東のオマーンを介してイランに対し「攻撃が差し迫っている」と警告するメッセージを送っていたと報じました。

トランプ大統領はそのうえで「戦争は望んでおらず対話に応じるよう求める」として、イランに対して対話を強く要求したということです。

これに対してイラン側は、アメリカとの対話を拒否しているこれまでの立場を伝えたとしています。

イランによる無人偵察機の撃墜をめぐっては、アメリカの主要メディアもトランプ大統領報復攻撃をいったん承認し、その後、撤回したという情報を伝えていて、双方の緊張がさらに高まることへの懸念が上がっています。

アメリカのトランプ大統領が大型無人偵察機を撃墜したイランへの報復攻撃をいったん承認し、その後、撤回したと報じられたことについて、中国外務省の陸慷報道官は21日の記者会見で、「われわれは各国が理性を保ち、自制して、緊張を高める措置を控えるよう呼びかけてきたが、各国がパンドラの箱を開けないよう改めて呼びかける」と強調し、アメリカとイランの双方に自制を呼びかけました。

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プーチン大統領20日、国民の質問に直接答えるテレビ番組に出演し、司会者から「人々は生活が苦しくなったと感じているが、どう思うか」と質問されたのに対して「全くそのとおりだ。最も重要な問題と考えている」と答えました。

そして、経済低迷の理由として欧米による経済制裁や、ロシアが輸出の柱とする地下資源の価格の不振をあげたうえで、ここ数年、家計の所得が減少していることを率直に認めました。

一方、プーチン大統領「所得が最も落ち込んだのは2016年で、今は回復しつつある」と述べ、最悪の時期は過ぎたと、国民に理解を求めました。

強い指導者を演出することが多いプーチン大統領が、こうした弱みを見せるのは異例のことで、経済の悪化に加え、年金制度改革やインターネット規制に対する不満が高まり支持率が低迷するなか、国民の支持をつなぎ止めたいねらいがうかがえます。

11年前、ロシアが軍事侵攻したかつてのグルジア、現在のジョージアの議会で、ロシアの下院議員が演説したことをきっかけに、およそ1万人のデモ隊が議会を取り囲み、排除しようとする警察と衝突して、50人以上のけが人が出ました。

ジョージアの首都トビリシでは20日、訪問中のロシアの下院議員が議会で、ロシア語を使って演説したことに野党支持者が反発し、夜にかけておよそ1万人が議会を取り囲み、抗議デモを行いました。

警察は解散するよう求めましたが、デモ隊が従わなかったため、ゴム弾や催涙ガスを使って排除に乗り出し、衝突となりました。

ジョージアの保健省は、これまでにデモの参加者が14人、警察官が38人の合わせて52人がけがをしたとしています。

ジョージアは国内に分離独立を主張する2つの地域を抱え、11年前にはロシアがこれらの地域を保護する名目で軍事侵攻し、今も国土の2割にあたる地域にロシア軍が駐留しています。

ジョージア政府がロシアとの関係改善を模索するなか、今回の大規模な衝突によって、野党支持者の間では今も反ロシア感情が根強いことが浮き彫りとなった形です。

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21日の緊急の会合には、財務省の浅川財務官と金融庁の遠藤長官、それに日銀の前田理事などの幹部らが出席しました。

為替相場をめぐっては、アメリカが来月にも利下げを行うのではないかという見方が高まったことから、長期金利が一段と低下し、ドルを売って円を買う動きが強まりました。その結果、円相場は一時、1ドル107円台前半まで円高ドル安が進みました。

21日の会合は、こうした為替市場の動向を受けて開かれ、会合のあと、浅川財務官は「為替市場におけるやや神経質な動きの背景には、米中の貿易摩擦や中東情勢などさまざまな要因があるが、アメリカの今後の金利の動向に関する見方が変わったことが大きな要因の1つだと認識している」と述べました。

そのうえで、「こうした神経質な動きがさらに増大するかどうか、じっくり見たうえで、過度な変動が見られる場合には、緊張感を持って対応する」と述べ、市場の動きをけん制しました。

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ルノー20日午後(日本時間の20日夜)、日産が今月25日の株主総会に諮る、新しい経営体制に移行する議案について声明を発表し、「新体制で設置される委員会にルノーの2人の代表を受け入れるという日産の決定を歓迎する。これは企業連合における対話とお互いを尊重し合う精神の表れだ」として、賛成する方針を正式に発表しました。

この議案は、日産が経営の透明性を高めるため社外取締役がメンバーの中心となる委員会で、人事や報酬などを決める「指名委員会等設置会社」に移行するもので、影響力を維持したいルノーは、3つの委員会に複数のルノーの首脳を入れるよう求め、認められなければ採決を棄権する意向を示していました。

日産の株式の43%を保有するルノーが採決を棄権すれば、新しい経営体制に移行できなくなるおそれがあるため、日産側はルノーに対しスナール会長だけでなく、ボロレCEOも委員会のメンバーに選ぶことを伝えました。

この結果、両社は議案をめぐって折り合い、来週の株主総会で日産とルノーが対立する事態は避けられて、新たな経営体制への移行が決まる見通しです。

ただ、ルノーは、筆頭株主であるフランス政府の意向も受けて日産との経営統合を強く求める可能性もあり、両社の提携関係をめぐる綱引きは今後も続くことになりそうです。

大株主のルノーの同意を受けて、日産自動車は新たな経営体制に移行したあとの3つの委員会の人事案などを発表しました。

ルノー側の要求を受け入れ、ルノーのスナール会長が取締役の人選を行う指名委員会に、ボロレCEOが取締役などの業務を監視する監査委員会に入ることになりました。

一方、取締役会の議長には、社外取締役石油元売り最大手「JXTGホールディングス」の前の会長、木村康氏が就任し、副議長にはルノーのスナール会長が就任します。

これらの人事案は、株主総会後に開く取締役会で正式に決定されます。

大株主のフランスのルノー株主総会の議案に賛成する方針を発表したことについて、日産自動車の西川廣人社長は20日夜、記者団に対してルノーの発表は把握していないとしながらも「ルノーのスナール会長には、われわれがねらっていることは十分理解してもらっていると思います」と述べました。

ルノーのスナール会長は20日、NHKなどの取材に対し、「ルノーが希望していた委員会への参加に日産が理解を示してくれたことをうれしく思う」と述べました。そのうえで「株主総会では議案に賛成票を投じたい。この総会は、日産だけでなく企業連合にとっても重要な機会となる」と述べました。

フランスのルノーは日本時間の20日夜、日産が今月25日の株主総会に諮る新しい経営体制に移行する議案に賛成する方針を正式に発表しました。

この議案は日産が経営の透明性を高めるため、社外取締役がメンバーの中心となる委員会で、人事や報酬などを決める「指名委員会等設置会社」に移行するもので、影響力を維持したいルノーは、3つの委員会に複数のルノーの首脳を入れるよう求め、認められなければ採決を棄権する意向を示していました。

日産の西川社長21日朝、記者団に対して、「今回の議案の調整は日産にとってとても大きな節目で、非常にありがたく思う」と述べ、新たな経営体制の移行にめどが立ったという認識を示しました。

また、大株主のルノーの同意を受けて、新たな経営体制に移行したあとの3つの委員会の人事案などが固まったことについて、西川社長は「大きな不正から立ち直るうえで、いちばん大きなポイントとしてやってきた。非常に大きな変化で、まずは株主総会で承認いただいて新しい体制に移りたい」と述べました。

 前日産自動車会長カルロス・ゴーン被告(65)が会社法違反(特別背任)罪で起訴された事件で、東京地裁は21日までに検察側の訴因変更請求を認めた。サウジアラビア人実業家のジュファリ氏から約20億円を受け取ったことなどを追加した。

 前日産自動車会長カルロス・ゴーン被告(65)が、サウジアラビア人実業家ハリド・ジュファリ氏側に日産の資金を不正支出させたとして会社法違反(特別背任)の罪で起訴された事件で、東京地裁は21日までに、ゴーン被告がジュファリ氏から2千万ドル(約20億円)を受け取っていたことなどを追加した訴因変更を認める決定をした。17日付。

 東京地検が5月14日、地裁に変更を請求していた。日産からジュファリ氏側への支出が個人的な謝礼の趣旨だったとの主張を補強する狙い。

三菱自動車株主総会は、都内のホテルで21日午前10時から始まり、500人余りの株主が出席しました。

冒頭、益子修会長が取締役のカルロス・ゴーン前会長が総会を欠席していると報告しました。

このあと益子会長は、日産、ルノー三菱自動車の提携について、「自動運転など次世代技術の開発や各国の環境規制への対応を1社で行っていくことは現実的ではない。特に規模の小さい当社にとって提携は重要だ」と述べ、今後も維持していく考えを強調しました。

そして、新たな取締役を選任する議案が賛成多数で可決され、ゴーン前会長は退任しました。

これによってゴーン前会長は、みずからがトップとして連合を率いてきた日産自動車ルノー、そして三菱自動車のすべての役職を外れたことになります。

一方、21日の総会では、経営の透明性を高めるため、社外取締役を中心に人事や報酬などを決める「指名委員会等設置会社」に移行することも承認されました。

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ツイッターには、記録的短時間大雨情報が発表された千葉県成田市付近の大雨の様子を映したとみられる動画や写真の投稿が相次ぎました。

このうち成田市内と見られる映像では、道路が全面的に冠水して、車がバンパーのあたりまで水につかりながら走っている様子とともに、「あちこち冠水やばい、動けない」と書き込まれています。

また、成田市の商業施設「イオンモール成田」の敷地内で撮影されたとみられる写真には、自転車置き場やバス乗り場になっている入り口付近から店内にまで水が流れ込んでいる様子が写っています。

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玄関先にナツがいる。道行く人が「ナツ」とか「なっちゃん」とか、あるいは独自の名前で呼びかけると、愛想よく「ニャン」と答えたり、相手によっては道路まで出て行って体を触らせたりしている。幼い頃にきょうだいと生き別れ、その後、母親とも死に別れた小さな野良猫はこうやって生き抜いてきたのだ。

3限は大学院の演習。吉見俊哉「美智子妃と樺美智子ー転換期の女性像」と細見和之「高村三郎と永山則夫集団就職と体験」を読む。

〝「美智子」が「美代子」に代わり、「美」のつく女子名の主役を占めていたのは1930年代半ばから1940年代後半までの約10年間である。この時期に生れた多数の「美智子さん」が高校を卒業するのは1950年代半ばから60年代にかけてであった。いうまでもなく、この「美智子さん」世代の最も祝福されたケースが1934年生まれの正田美智子であり、最も悲劇的なケースが1937年生まれの樺美智子であった。〟(吉見 22頁 *数字は漢数字を算用数字に変換)

演習を終えて、昼食。蒲田駅構内の弁当屋でかってきた崎陽軒の赤飯弁当。

夕食はチキンと夏野菜のカレーライス、サラダ(+ゆで卵)。

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栃木のご当地ドリンクシリーズのイチゴ💓

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もちろん、デメリットもあって乗り降りがちょっと大変です。助手席もかなり低いので、普通の車と同様に足から乗るスタイルではなく、 先にお尻を座席に持っていって足を引き寄せる、いわゆるスポーツカー乗りが求められます。(普通に乗ることもできるけど...) なので、助手席にこの手の車に乗り慣れてない人を載せる場合はちょっとアシストしてあげると良いかも。

エンジンは1.5LのSKYACTIVですが、低速トルクはしっかりあって、発進は非常にイージーです。 ただ、完全に高回転型のNAなので、どこからでも踏めば加速するといった現代のエンジンではなく、欲しいトルクに合わせてしっかり回してあげることが必要。

オープンカーは冬の乗り物というのを誰かが言ってましたがこれはまさにそうですね。今の時期が至高というか。 基本的にオープンにする場合、今の時期だと屋根は明けますがサイドウィンドウは上げておいて、暖房を強めにかけておくと、 走行中の寒い空気はほとんど車内に入ってこなくなります。暖房が弱めだと特に運転席だとハンドルの下半分が暖かく上半分が寒いという状態になるので、少し強めに。 そうすることで、頭の上に寒いそよ風が当たっていて、他は温風に当たっている状態で乗車出来ます。ちょうど露天風呂みたいな感じですかね。 もちろん、それなりに寒いのでコート等を着込む必要がありますがバイク等と比べると遥かにイージーです。

もっとも気をつけなければならないのは日焼け対策。

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ただし、スマートな女性がスポーツカーに乗降する姿は例外で、非常に絵になります。

また運転席に座った姿も、(大きめのセダンに乗ったときの様に、運転席から首だけ見えているのと異なり)非常にお洒落です。

ご存じの方も多いかもしれませんが、007のボンドカーに採用されたトヨタ2000GTですが、本来はクーペボディーにも関わらずなぜ映画ではオープンカーになったのでしょう?

理由はしごく簡単で、ジェームズボンドならぬショーンコネリーが、間口が狭くて低い2000GT(車高:1,160mm)に簡単に乗り込めなかったため、止む無く天井を取ってオープンカーにしたのです。

乗降時には先ず屋根を開けて、スマートに乗り降りし、乗降が終わったら優雅に屋根を閉じる。

これこそが、オープンカーの正しい使い方です。

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両陛下は21日、東京 港区の「麻布保育園」を訪ねられました。

この訪問は「こどもの日」の前後に子どもの施設を訪ねられてきた上皇ご夫妻から、4年前、両陛下と秋篠宮ご夫妻に引き継がれたもので、皇位継承に伴う公務の分担によって、ことしからは両陛下が務められます。

先月、即位に関する儀式が続くなどしたため日程の調整がつかず、この時期の訪問となりました。

「麻布保育園」には0歳から6歳までのおよそ150人の子どもたちが通っていて、両陛下は子どもたちが店員と客に分かれて買い物ごっこをする様子をご覧になりました。

途中から子どもたちに加わり、銀色の厚紙で作られた百円玉を使って、画用紙でできた野菜や果物などを買い求められました。

天皇陛下は「何がおすすめですか」と子どもたちに笑顔で尋ねられ、皇后さまは「きれいな色のさつまいもですね」などと、にこやかにことばをかけられていました。

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秋篠宮ご夫妻は、今月27日から10日間の日程で、日本との国交樹立100周年を迎えたポーランドフィンランドを公式訪問し、それぞれの国で大統領を表敬訪問するほか、記念行事などに出席されます。

これを前に21日午後、記者会見に臨まれ、秋篠宮さまは、新たな立場で訪問に臨むことについて、「私としては、今までもしてきたように、一つ一つの訪問を大切に考え、そして訪れる国の人たちとの交流を深めることができれば」と述べられました。

そのうえで、「ただ、やはり人間も進歩をしないといけないと思います。その意味から、どのようにしたらいい訪問ができるか、国際親善ができるのかということを常に考えながら行っていきたい」と話されました。

一方、秋篠宮さまは婚約が内定している長女の眞子さまと小室圭さんとの結婚の見通しを尋ねる質問には、「私は娘から話を聞いておりませんので、どのように今なっているのか、考えているのかということは私は分かりません」と答えられました。

秋篠宮さまは、去年11月の記者会見で、週刊誌などで「小室さんの母親が知り合いの男性と金銭トラブルになっている」などと報じられていることを念頭に、「今でも二人が結婚したいという気持ちがあるのであれば、やはりそれ相応の対応をするべきだと思います」と述べられていました。

21日の会見では、この点について、これまでに小室さんや眞子さまから話があったかどうかも尋ねられ、秋篠宮さまは「それ相応の対応をしたかどうかということについては、おそらく何かをしているのではないかというふうに思いますけれども、具体的なこと等については、私は存じません」と話されました。

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. もっちゃんこと、西野志海アナウンサーに久しぶりに会えました☺️ アナウンス部公式ツイッター用に写真を撮ってもらうことになったときの会話✨ . も「パジャマみたいな服だけど…🙈」 す「私もネグリジェ(死語?)っぽいかも😳」 す「じゃあ、パジャマコンビということで🙆‍♀️」 . もっちゃんは早朝のモーニングサテライトからずっと働いていて、今も向かいの席でとっても忙しそうにしています💦 早くパジャマに着替えてゆっくり休めますように😣 . . 前回の記事の答え合わせは、次の投稿でします🙇‍♀️ . . #テレビ東京アナウンサー #西野志海 アナ #同期コンビ #パジャマコンビ #ネグリジェ は #死語 ですか?

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