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０ テレビ

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０ テレビ




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１ 天皇家

天皇陛下の即位に伴って今年11月に行われる伝統儀式「大嘗祭」に献上する米を収穫する儀式が、島根県大田市で行われました。

「大嘗祭」は、天皇が即位後初めて、新しく収穫された穀物を神々に供えたうえでみずからも口にして、国と国民の安寧や五穀豊じょうなどを祈る儀式で、全国から米などが献上されます。

島根県では、大田市の農業生産法人の代表、中祖雅之さんが米を献上する献穀者に選ばれ、15日は関係者18人が出席して稲刈りの儀式、御抜穂式が行われました。

ことし５月に田植えが行われた田んぼは、稲穂がたわわに実っていて、神職が祝詞をあげて収穫に感謝しました。そして、参加者たちは鎌を手に田んぼに入り、根元から丁寧に稲を刈り取っていきました。

刈り取られた稲は、組んだ木にかけて自然乾燥させ、来月下旬に献上されることになっています。

栽培した中祖雅之さんは「なかなかしっかりした稲が育ったと思います。令和の時代が平和になることを願って献上します」と話していました。

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#天皇家

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１ 勉強法

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團藤　全くです。ただね、本当の権威者ということは、優に基礎に尽きます。物事の価値は水面下の部分の深さにあります。表面は同じようでも、水面下にどれだけ蓄積を持っているかで、その価値は質的に違うのです。理科系などの学問でもそうでしょうが、法学のような総合科学は、特にそうです。これは大切なポイントです。

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#勉強法

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２ 政界再編・二大政党制

「政治家って、水物でしょう。いい時もあれば悪い時もあるし、妻が地元をしっかり支えなくては成り立たない仕事でもあります。

　こんな私だってね、家族の食事全員分を作って、幼い子供を背負って横須賀駅前に立って、どぶ板選挙をやっていました。どんな仕事もポジティブにとらえているから今があるけれど、今は時代も違ってそんな苦労はないのかもしれないけど、政治家の妻はそれは本当に大変なんですよ」

　そう言うと、佳代子さんはこう続けたという。

「滝クリさんと私は全然違うわね。全然違う」

　そしてすぐ茶目っ気たっぷりな会話に戻ったという。

「佳代子さんは講演会に引っ張りだこなんですが、『私なんてね、決して成功例じゃないもの。米倉涼子さんは“私、失敗しませんから”でいいですけど、私の場合、“私、失敗だらけですから”ね。こんな私と違って全然あちらはいいわね。でも、ひとつどんな女性にでも言えることは、働く女性はどんな状況でも簡単に仕事をやめてはダメ。誰かの妻や誰かの母というのではなく、自分の居場所があることはとても大切なこと』と一気に話していました。どこか会ったことのない滝川さんへのメッセージに聞こえましたね。

　無理することはないけど、はじめはきちんと政治家の妻として頑張ってみた方がいい、そして自分の居場所、仕事を大切にしていった方がいい、自分のように失敗してはダメだと伝えたかったのかもしれません」（前出・知人）

　そのうえで佳代子さんは、いたずらっぽくこう付け加えたという。

「『私にとって大切なのは、“や・め・る・な”というドットが入った4文字。滝クリさんは“お・も・て・な・し”の5文字が大切でしょうけど、私は4文字ね』と大笑いしながら話していました。でも、なんだかんだいって滝川さんのことを少しは調べているので、やはり気になるんでしょうね」（前出・知人）

　37年の間、離れ離れで暮らしていた息子の結婚を静かに見守る佳代子さん。直接連絡をもらえない寂しさはないのかと聞くと、こう答えたという。

「寂しいとかつらいとか考える暇もありませんでしたよ。ただこちらが望もうが望むまいが、テレビや新聞が近況を知らせてくれます。結婚もね、テレビが必要以上にしっかり知らせてくれますから。

　まあ、アラフォーの男に何かを言うのも気持ち悪いでしょう。進次郎が選んだならそれでいいんじゃないかしら。老いては子に従えといいますでしょう。マザコンというか、息子に入れ込みすぎてもダメですよ。本人が決めることですからね。それでいいんです」

　実際に佳代子さんに話を聞こうと、彼女を直撃したが、「何もお話しできません」と語るのみだった。母の胸の内は、進次郎氏と滝川にどう響くか。

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小泉環境大臣は16日午後、災害廃棄物の仮置き場になっている南房総市富浦地区の駐車場を訪れました。

まず、環境省の職員から状況の説明を受け、南房総市では14日から合わせて３か所で仮置き場を設けているものの、スペースが足りなくなるなどして受け入れを一時中断しているなどと、課題を聞き取りました。

そして石井市長から災害廃棄物処理への支援を改めて要請されると、小泉大臣は「収集車を増やして対応するなど、全力でできることをやります」と答えていました。

千葉県内では台風15号の被害で瓦や畳などの廃棄物が大量に出ていて、小泉大臣は「ごみの量は相当なものなので、ほかの自治体にも協力をお願いして広域処理を進めていきたい」と話しました。

小泉大臣はこのあと、集まってきた住民たちにも声をかけ、一人一人から被災の状況や、どのような支援が必要か話を聞いていました。

小学６年生の男の子は「全体の被害の様子がまだ知られていないと思うし、ひどい状況になっているということをもっと知ってほしい」と話していました。

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２ 朝鮮半島 日本

　9月5日、韓国紙「朝鮮日報」日本語版に違和感を覚える記事が掲載された。「北朝鮮が咸朴島に日本製レーダー設置、仁川空港・仁川港を探知」との見出しで、〈北朝鮮が西海北方限界線（NLL）近くの咸朴島に探知距離30－60キロの日本製レーダーを設置したことが4日までに分かった〉と伝えている。

　咸朴島（ハンバクト）とは朝鮮半島西側、韓国と北朝鮮の間にある無人島だ。記事では、9月4日の国会の国防委員会全体会議で、北朝鮮が咸朴島を軍事要塞化している動きが報告され、これが「9・19軍事合意」（2018年9月19日に北朝鮮と韓国の間で結ばれた軍事的な緊張緩和のための合意）に違反するかどうかを巡り、国防委員会では激しい議論になったと報じている。

　しかし、この記事に違和感を抱くのは、韓国政府関係者の言葉として〈咸朴島に設置した日本製レーダーを識別した〉と書きながら、北朝鮮が日本製レーダーを所有していることについては何の疑問も呈していないことである。国連による経済制裁が続き、2017年12月以降、電子機器や機械類などあらゆる工業製品について、北朝鮮への輸出は国連制裁違反になる。

「なぜ北朝鮮は日本製レーダーを所有しているのか？」、「なぜ韓国政府はそれを把握したのか？」といった疑問が次々に湧いてくる。

「弊社が直接的に北朝鮮に販売することはもちろんありませんが、回り回って弊社のレーダーが北朝鮮に入っていく可能性がないとは言えません。ただ、一般的な船舶の航行用レーダーを製造しているメーカーは世界中にあり、弊社のレーダーの波長だけが独特で、波長だけで識別できるということはありません。この朝鮮日報の記事は読みましたが、日本製レーダーと判断した根拠がどこにも書かれていない。証拠があるなら、少なくとも波長の照合データを公表するはずですが、それもない。ですので、弊社としてはコメントしようがありません」（A社広報部）

韓国のチョ・グク法相の家族ぐるみでの不透明な投資疑惑をめぐって検察は、投資に深く関わったとみられるチョ法相の親族の男の逮捕状を請求したほか、チョ法相の妻の弟からも事情を聴くなど親族への捜査を本格化させています。

この問題は、韓国のチョ・グク法相の妻らの資金を運用している会社が不透明な投資を行っていたと指摘されているもので、検察は14日、この会社の中心人物とされる、チョ法相の親族の男の身柄を拘束しました。

韓国メディアによりますと、検察は16日未明、横領などの疑いで裁判所に対して逮捕状を請求したということです。この疑惑に関連し裁判所は、資金を運用していた会社と投資先の会社の代表２人については証拠が押収されていることや担った役割などを考慮して先に請求された逮捕状をすでに棄却しており、親族の男は投資により深く関与していたとみられることから判断が注目されます。

また、検察は15日、投資にかかわっていたチョ法相の妻の弟からも事情を聴いていて、近くチョ法相の妻に対しても取り調べを行うのではないかとの見方が出ています。

検察はチョ法相の親族への捜査を本格化させていて、一連の疑惑の解明に全力を尽くす姿勢を鮮明にしています。

北朝鮮国営の朝鮮中央通信は16日午後、外務省でアメリカを担当する局長の談話を伝えました。

この中で、非核化をめぐるアメリカとの実務協議について「数週間以内に開かれるとみられる実務協議が、アメリカとのよい出会いになることを期待する」として、実務協議は数週間以内に再開されるという見通しを示しました。

そのうえで、「われわれを不安にし、発展を妨害する脅威と障害物が、疑いの余地なく取り除かれるときにこそ非核化の論議もできるだろう」と述べ、アメリカに対して北朝鮮の体制を保証する措置をとるよう改めて求めました。

一方で、「アメリカがどのような案をもって協議に出てくるかによって、米朝が近づくこともありえるし、反対に互いへの敵意だけが高まることもありえる」とけん制しています。

北朝鮮は、アメリカが先月、韓国と合同軍事演習を行ったことに強く反発して短距離弾道ミサイルなどの発射を繰り返しており、アメリカがどのような姿勢で臨むかが注目されます。

北朝鮮による拉致被害者の家族らが開いた集会で、安倍総理大臣は、先のＧ７サミットで拉致問題の解決に向けた日本の立場に支持が得られたと強調したうえで、日朝首脳会談の実現を前提条件を付けずに目指す決意を改めて示しました。

この中で安倍総理大臣は「2002年９月17日にピョンヤンで日朝首脳会談が行われてから、あすで17年目となる。拉致被害者の家族はもちろん、ご本人も年を重ねており、一刻の猶予も許されない」と述べました。

そのうえで「先般のビアリッツサミットで、拉致問題を解決していく日本の立場にすべての参加国から支持と理解を得た。しかし、この問題を解決するためには日本が主体的に取り組まなければならず、私自身、条件を付けずにキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長と直接向き合い、あらゆるチャンスを逃すことなく果断に行動していく」と述べました。

集会に先立って安倍総理大臣は、家族会代表の飯塚繁雄さんや横田早紀江さんらと面会し、フランスで開催されたＧ７サミットでの拉致問題をめぐるやり取りを紹介し「トランプ大統領からは『日本と協力してこの問題を全力で解決していこう』という発言もあった」と述べました。

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２ 中国 経済統計 台湾 オセアニア

香港では、容疑者の身柄を中国本土にも引き渡せるようにする条例改正案の撤回が発表されたあとも、市民の抗議活動が続いています。

15日は中心部で、警察の許可がないまま大規模なデモ行進が行われ、参加者らは「香港を取り戻せ」などと声を上げながら、大通りを行進しました。

一方、夕方以降、一部の参加者が過激化し、政府庁舎に向けて火炎びんやレンガを投げ入れたり地下鉄の駅の施設を破壊したりしたため、警察が催涙弾や放水車を使って強制排除に乗り出しました。また、一部の地域では、過激化した若者らと住民らが殴り合いになる場面も見られました。

香港政府によりますと、15日夜９時の時点で合わせて８人がけがをして病院に搬送され、このうち49歳の男性が一時、重体となっていましたが、その後、意識が回復したということです。

香港政府は「過激な参加者による暴力行為は、市民の安全に危害を加え、社会の秩序を深刻に破壊している」として、厳しく非難する声明を発表しました。

香港では一連の抗議活動が始まって３か月以上がたちましたが、事態が収束する見通しは立っておらず、混乱が長期化しています。

香港では、15日、警察の許可がないまま大規模なデモ行進が行われ、一部の参加者が政府庁舎に火炎びんを投げ入れたり、地下鉄の駅の施設を破壊したりしました。

香港の警察は、16日の記者会見で、15日の一連の違法行為で、13歳から67歳までの合わせて55人を、放火や武器の所持などの疑いで逮捕したことを明らかにしました。

また15日は、デモの参加者とこれに反対する住民との間で殴り合いも起き、合わせて28人がけがをして、このうち１人が重体だということです。

警察は会見で、火炎びんは、警察ばかりでなく、一般市民や記者に向けても投げられていたと指摘し、「暴力行為がコントロールできない程度までエスカレートしている。暴徒の行為によって、すべての市民が被害者になる可能性がある」と述べ、デモが過激化していると非難しました。

中国国家統計局の発表によりますと、先月の工業生産は去年の同じ月と比べ4.4％の伸びにとどまりました。これは単月の伸び率としては17年半ぶりの低い水準です。

業種ごとに内訳をみますと、金属加工機械などの一般設備の伸び率が前の年の同じ月と比べ横ばいとなりました。一方、インフラや製造設備などの固定資産投資をみますと、ことし１月から先月までの投資額は、去年の同じ時期に比べて5.5％の伸びにとどまり、民間企業による投資の伸び率の縮小が目立ちました。

工業生産や固定資産投資が伸び悩んだのは、アメリカとの貿易摩擦を背景に企業が生産や設備投資を手控えたことが主な要因とみられます。また、先月の小売売上の伸び率は前の月より0.1ポイント縮小し、消費も振るいませんでした。

国家統計局の付凌暉報道官は「国際的に不確定要素が増えている。政府はインフラ投資への支援を拡大していく」と述べ、公共事業を拡大して景気を下支えする方針を示しました。

台湾外交部の呉※ショウ燮部長は、16日夜、記者会見を開き、1983年から外交関係のある南太平洋のソロモン諸島の政府が、台湾と断交して中国と国交を樹立することを決めたと明らかにしました。

ソロモン諸島では圧倒的な経済力を持つ中国との外交関係を求める声が高まっていて、ことし４月に就任したソガバレ首相のもと、台湾との関係を精査する委員会が設けられ、近く最終的な判断を出すと伝えられていました。

台湾は関係を維持してもらおうと先月、ソロモン諸島とビザ免除の協定を結び、先週は外相などを台湾に招いていたほか、地元メディアは、アメリカ政府も働きかけていたと伝えていました。

ソロモン諸島が台湾との断交を決めたことについて、呉部長は「中国が地元の政治家を買収した」などと述べ、厳しく批判しました。

中国は、「１つの中国」という考え方を認めない民進党の蔡英文総統に対して外交的な圧力を強めていて、蔡総統が就任して以降、台湾との断交を決めたのはソロモン諸島で６か国目となり、台湾と外交関係がある国は過去最少の16か国となりました。

※ショウは「金」へんに「りっとう」

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中国東部の浙江省を流れる「銭塘江」は河口が広く、上流に向かって川幅が急に狭くなる地形をしていて、潮の満ち干が大きくなると海の水が河口から逆流する現象が起きることで知られています。

毎年、日本の十五夜にあたる「中秋節」の時期になると潮の満ち干が特に大きくなるため逆流の現象が１年で最も激しくなります。

中国では「中秋節」の連休ということもあり、河口近くの公園には中国各地から大勢の人が訪れ、激しい音を立てて潮が逆流してくる珍しい現象を見物していました。

この現象は潮の満ち干に合わせて１日に２回起きるため、夜になっても中秋の名月を眺めながら月明かりの中で潮が逆流してくる様子を楽しもうという人たちでにぎわっていました。

地元当局は、ことしの潮は去年よりも大きく迫力を楽しめそうだと予想していますが、一方で過去には見物客が波にさらわれる事故も起きていることから安全に注意するよう呼びかけています。

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２ 南アジア


アフガニスタンをめぐっては、アメリカ政府が、反政府武装勢力タリバンとの和平交渉に乗り出し、今月、和平合意の草案で原則合意したと発表しましたが、タリバンによるテロ事件を受け交渉は中止されています。

これについて、国連アフガニスタン支援団の山本忠通事務総長特別代表は、ＮＨＫとのインタビューで「アメリカとタリバンの話し合いは棚上げされる形になったが、過去18年の間で和平に最も近い状況にある」と述べ、１年近くにわたる交渉を高く評価しました。

一方、山本代表は、アメリカとタリバンが原則合意していた草案はアメリカ軍の撤退と、アフガニスタンを国際的なテロ組織に使わせないことの２点で、軍の撤退は治安に影響を与えないよう段階的に実施されるという見方を示しました。

さらに、アメリカとタリバンとの間で合意が実現すれば、次の段階としてアフガニスタン政府とタリバンとの間で停戦などを協議する本格的な和平交渉が始まるという見通しを示し、まずはアメリカとタリバンの交渉の再開に向けて、国連として全力で支援していく考えを強調しました。

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２ アメリカ

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３ イギリス

　ブレグジットそっちのけで、今、英国ではある王室のスキャンダルに沸いている。“お騒がせメーガン妃”ではなく、英王位継承順位8位、チャールズ皇太子の弟・アンドリュー王子（59）の少女買春疑惑だ。

　事の発端は、8月10日、組織的な未成年人身取引で起訴された米の富豪ジェフリー・エプスタイン被告が勾留中に自殺を遂げたこと。かねてから故人を通じての買春を取り沙汰されてきたアンドリューに、再び批難の矛先が向けられたのである。

　エプスタインとの関係を一切否定する英王室に対し、大衆紙メール・オン・サンデーはニューヨークの被告宅で女性を見送る王子の隠し撮り証拠映像をスクープ。デーリー・ミラー紙は被告に性的マッサージを強要された女性の父親から、王子に胸を触られる等の虐待を受けたとの証言を得た。

「中でも批難の急先鋒に立つのは、8月27日、ニューヨーク市の裁判所で改めてアンドリューの性的強要を断罪したバージニア・ロバーツ（36）です」

　そう語るのは在英国際ジャーナリストの木村正人氏。

　10代でエプスタインの「性奴隷」とされたロバーツは、2001年、17歳の時にアンドリューにあてがわれ3度の性交を強制されたと、告発を続けていた。

「注目すべきは彼女の後ろ盾となっている弁護士のデイヴィッド・ボイーズです。米国では有名なやり手弁護士。派手な法廷劇へと持ち込むべく、アンドリューを証言者として召喚する可能性が考えられます」（同）

　もし英王族が刑事、民事を問わず米法廷の証言台に立つような事態になれば、これは前代未聞。まして少女買春疑惑ともなれば……。

　女王の不肖の次男アンドリューであるが、1982年のフォークランド紛争の際は命の危険を顧みず前線に赴き、国民的英雄と持て囃された時期もあった。

「そんな名声もあり、随分と女性と浮名を流し、“千人斬り”を達成した、なんて噂もありました」（同）

　この期に及んで否定を続けるアンドリューだが、もはやチェックメイト？

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３ 中東 アメリカ 国連 日本

サウジアラビアでは14日、東部のアブカイクなど２か所の石油関連施設がドローンによる攻撃を受け、爆発、炎上しました。

このうちアブカイクにある施設は産出された原油を処理する世界最大規模のものですが、攻撃によって稼働を停止したことで、サウジアラビアは原油生産量の半分にあたる日量およそ570万バレルの生産ができなくなっています。

サウジアラビア政府は「世界の原油供給に対するテロ攻撃だ」と反発していますが、どこからドローンが飛び立ったのかや攻撃を行った勢力については、明らかになっておらず、軍が残留物を分析するなどして、調べを進めています。

今回の攻撃については、イランの支援を受けたイエメンの反政府勢力が「攻撃を行った」と主張する声明を発表していますが、アメリカのポンペイオ国務長官は「イエメンからの攻撃だった証拠はない」と否定的な見解を示したうえで、イランが攻撃に関与しているという認識を示しています。

さらにアメリカの有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルはイラクもしくはイランから巡航ミサイルが発射された可能性を伝えるなどさまざまな見方が出ています。

サウジアラビア政府は脅威に立ち向かう姿勢を強調していることから、なんらかの報復を行う可能性も指摘されていて、中東での緊張が一段と高まることが懸念されています。

サウジアラビアの石油施設に対する攻撃について、アメリカのポンペイオ国務長官がイランが関与しているという認識を示したことについて、イラン外務省は声明を発表し、反論しました。

この中でムサビ報道官は「やみくもな発言で理解できないし意味もない。アメリカはイランに対する“最大限の圧力”をかけてきたがそれが失敗し、“最大限のうそ”をつくようになっている」としてイランの関与を否定しました。

経済産業省によりますと、サウジアラビアからの原油の輸入量は2017年度、およそ7300万キロリットルでした。これは輸入全体の39.4％と４割近くを占めていて、日本にとって最大の輸入先となっています。

日本の石油元売り関係者は、国内には石油の備蓄もあり、直ちに大きな影響が出ることはないのではないかとしながらも、今回の攻撃について詳しい情報の収集を進めていると話しています。

サウジアラビアの原油は世界の市場で大きな存在となっています。

アメリカのエネルギー情報局の統計では、各国別の原油の生産量は去年、１位のアメリカが１日当たり1099万バレル、次いでロシアが1075万バレルで、サウジアラビアはこれらに続く３位の1042万バレルでした。

サウジアラビアの生産量は世界全体の需要のおよそ１割に当たりますが、今回の攻撃によって主要な石油関連施設が稼働を停止したことで生産量が半分に落ち込んでいて、国際的な原油価格の上昇につながるとの見方が出ています。

さらに日本にとってサウジアラビアは原油の最大の輸入相手国で、供給への影響が懸念されています。

これを受けてトランプ大統領は、15日ツイッターへの投稿で「必要に応じて戦略備蓄の石油を放出することを承認した」と書き込み、今後の状況に応じてアメリカが戦略備蓄する石油を放出する方針を示しました。

さらにトランプ大統領は、テキサス州などで現在、許可申請中の石油パイプラインが使用できるように関係機関に承認を早めることも指示したとしています。

複数の欧米メディアは、攻撃を受けた石油関連施設の生産能力が完全に復旧するには数週間程度かかる可能性があるとの見方を伝えていて、原油の供給不安で世界的に価格が急激に上昇するなか、トランプ大統領としては早急に対応する姿勢をアピールしたものと見られます。

サウジアラビアでは、14日、東部のアブカイクなど２か所の石油関連施設が攻撃を受けて火災が発生し、いずれの施設も稼働を停止しました。

アブカイクにある施設は、周辺の油田で産出された原油を処理する世界最大規模のもので、今回の稼働停止によってサウジアラビアは原油生産量の半分にあたる日量およそ570万バレルの生産ができなくなっています。

サウジアラビア政府は、復旧の見通しを示していませんが、複数の欧米メディアは、生産能力が完全に復旧するには数週間程度かかる可能性があるとの見方を伝えています。

また、今回の生産停止によって、原油とともに産出される「随伴ガス」の生産も半減しており、化学樹脂などを生産する石油化学関連企業の生産状況や業績見通しにも影響が拡大しています。

サウジアラビア政府は備蓄している原油を放出することで、生産停止の影響を緩和させたい考えですが、復旧の時期が見通せないだけに影響の拡大が依然として懸念されています。

国連のグテーレス事務総長は、15日声明を発表し、サウジアラビアの石油関連施設への攻撃を非難しました。

そのうえで「国際人道法を順守するとともにすでに高まっている緊張をさらにエスカレートさせないよう最大限の自制をすべての当事者に呼びかける」として、すべての当事者や関係国に対して緊張を高める行為を控えるよう呼びかけています。

グテーレス事務総長は、イエメン内戦の停戦の実現に向けて、グリフィス特使を派遣して暫定政権側と反政府勢力側の仲介にあたってきたことから、今回の攻撃によって事態がさらに悪化しかねないと危機感を募らせているものと見られます。

サウジアラビアでは14日、東部のアブカイクなど２か所の石油関連施設が攻撃を受け、サウジアラビア政府は、
１日の原油生産量のおよそ半分の生産が一時的に停止していることを明らかにしました。

これを受けて、週明けのロンドン原油市場では、取り引き開始直後は、先週末に比べて18％以上高い、１バレル＝71ドル台まで急激に値上がりしました。

また、ニューヨーク原油市場でも国際的な原油取り引きの指標のひとつである、ＷＴＩの先物価格が１バレル＝63ドル台と、こちらも先週末に比べて15％の大幅な上昇を記録しました。

その後はいくぶん落ち着きましたが、日本時間の午前11時現在、どちらの市場も先週末に比べて、10％前後値上がりして取り引きされています。

市場関係者は「アメリカが石油備蓄の放出を準備すると明らかにしたことで、急激な上昇には歯止めがかかったが、サウジアラビアの生産能力について詳しい状況が明らかになれば、さらに値上がりするおそれもある」と話しています。

サウジアラビアで、東部のアブカイクなどの石油関連施設が攻撃され、爆発した事件について、トランプ大統領は、ツイッターに「攻撃を仕掛けた犯人をわれわれは知っていると信じる理由がある」と投稿しました。

そのうえで「われわれは検証作業次第で対抗措置に出る準備ができているが、誰が攻撃を仕掛けたのかについてサウジアラビア政府の見解を待っているところだ」と書き込み、サウジアラビア政府と協議したうえで今後の対応を決める考えを明らかにしました。

これに先立ち、ホワイトハウスのコンウェイ大統領顧問は15日、ＦＯＸテレビに出演し、サウジアラビアへの攻撃にイランが関与したと改めて指摘しました。また、今回の事件を受けてイランに対する攻撃の可能性を問われたのに対し、「多くの選択肢がテーブルの上にある」と述べ、明言を避けました。

これに対しイラン政府は、今回の事件への関与を否定していますが、アメリカ政府とサウジアラビア政府が、最終的にイランの関与を断定すれば、中東の緊張が再び高まるおそれが出ています。

サウジアラビアでは14日、東部のアブカイクなどの石油関連施設が攻撃を受け爆発し、炎上しました。

これについて、アメリカのＣＮＮテレビは、アメリカ政府の高官が「攻撃された施設の被害の箇所は施設の北西側に集中している。イエメン側から攻撃するのは難しく、攻撃はイランやイラクの方角からでないとなしえない」と述べ、攻撃がイランの方角から行われたとする見方を示したと伝えました。

また、この高官は、石油関連施設の19か所で被害があったとしたうえで「10機のドローンで19か所を攻撃するのは不可能だ」と話し、10機のドローンで攻撃したとする隣国イエメンの反政府勢力「フーシ派」の主張は疑わしいという見方を示したということです。

一方、ロイター通信は、攻撃がイランの方角から行われたとするアメリカ政府高官の話を伝えたうえで、この高官はサウジアラビア政府から「巡航ミサイルが使用されたとみられる形跡があった」とする情報を得ていると報じました。

サウジアラビアで東部のアブカイクなどの石油関連施設が攻撃されたことについて、アメリカ政府の高官はイランの関与を指摘しています。

これに対して、イラン外務省のムサビ報道官は16日、定例の記者会見で「アメリカ側の指摘は受け入れられないし、全く根拠がない」と述べて、イランの関与を改めて否定しました。

そのうえで、今月下旬にニューヨークで行われる国連総会に合わせて実現するか注目されているトランプ大統領とロウハニ大統領の首脳会談について「会談を行う予定もないし、ニューヨークでそうした出来事が起きるとは思っていない」と述べました。

ムサビ報道官は「会談を行うのであれば、イランが受け入れられる明確な結果が必要だ」として、イランへの制裁が解除されなければアメリカとの対話に応じないという立場を強調しました。

石油関連施設への攻撃について、10機のドローンで実行したと主張するイエメンの反政府勢力「フーシ派」の報道官は16日、声明を発表し、「新型のエンジンを載せた機体を使い、攻撃を実行した」とあらためて関与を主張しました。

さらにフーシ派の報道官は、攻撃を受けた石油関連施設に関係する企業や現地で働く外国人に対して、再びこの施設を標的にする可能性があると警告しました。その上で、サウジアラビア全土が攻撃可能だとして、サウジアラビアがイエメン内戦への軍事介入をやめない限り、越境攻撃を続けると強調しました。

サウジアラビアで起きた石油関連施設への攻撃をめぐり、アメリカ政府高官はイランの関与を指摘していて、関与を否定するイラン政府との間で、再び緊張が高まるおそれが出ています。

こうした中、河野防衛大臣は、東京都内で開かれたシンポジウムで英語で講演し、「今、最悪のシナリオは、中東のホルムズ海峡で何かが起こり原油の供給が止まることだ」と指摘しました。

そして、今回の攻撃はテロリストによるものだという見方を示したうえで、「何らかの軍事的な対抗措置が取られる可能性もあるが、日本は憲法の制約があり、緊張緩和のため外交努力に注力していくことになるだろう」と述べ、日本としては緊張緩和のための外交努力を続けていく考えを示しました。

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そのうえで、河野氏は、日韓関係について、「北朝鮮の脅威が続くなかで、日米韓の連携は非常に重要だ。連携が３か国でしっかりできるように努力したい」と述べました。

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そのうえで、河野大臣は「香港が一国二制度のもと、経済的にも繁栄することは、中国のみならず、地域にとっても非常に重要だ。関係者が平和裏に対話で問題を解決することが必要で、双方の自制と対話を求めていきたい」と述べました。

サウジアラビアでは東部のアブカイクなどの石油関連施設が14日、攻撃を受け、１日の原油生産量のおよそ半分の生産が一時的に停止しています。

アメリカ政府は16日、攻撃のあと撮影された現地の衛星写真を公開し、このうちアブカイクの施設は黒煙が上がるなど17の構造物に被害が出ています。
この写真を見た石油業界の関係者は、原油を処理する工程や原油とともに産出される随伴ガスのタンクといった施設の重要部分に被害が集中していると指摘しました。

アブカイクの施設では、産出された原油の輸出や製油所への出荷のために不純物を取り除く作業などが行われており、サウジアラビアの原油輸出の生命線となってきました。

サウジアラビア政府は被害の状況や施設の復旧の見通しを示していませんが、施設の重要な部分への被害が明らかになってきたことで、生産能力の回復には時間がかかるという見方が強まっています。

サウジアラビアで起きた石油関連施設への攻撃で、国際的な原油価格が値上がりしていることを受けて、菅原経済産業大臣は談話を発表しました。

この中で菅原大臣は「日本は国内消費量の230日を超える石油の備蓄を確保している」とし、当面、国内での石油供給に支障がないことを強調しました。その上で、「日本への石油の安定供給に与える影響や石油市場の動向に注視し、ＩＥＡ＝国際エネルギー機関や関係国とも連携し、必要があれば備蓄の協調放出などを通じて必要な供給量をしっかり確保していく」としています。

世界有数の産油国サウジアラビアでは14日、２か所の石油関連施設が攻撃を受け、サウジアラビア政府は、１日の原油生産量のおよそ半分の生産が一時的に停止していることを明らかにしました。

これを受けて原油の供給に対する懸念が強まり、週明けのロンドン原油市場では一時、先週末に比べておよそ19％高い１バレル＝71ドル台後半まで急激に値上がりしました。

またニューヨーク原油市場でも、国際的な原油取り引きの指標の１つであるＷＴＩの先物価格が１バレル＝63ドル台と、こちらも先週末に比べて15％の大幅な上昇を記録しました。

その後はいくぶん落ち着きましたが、日本時間の午後６時現在、先週末に比べていずれの市場でもおよそ８％値上がりした水準で取り引きが続いています。

市場関係者は「アメリカが石油備蓄の放出を準備すると明らかにしたことで、急激な上昇には歯止めがかかったが、サウジアラビアの生産能力について詳しい状況が明らかになれば、さらに値上がりするおそれもある」と話しています。

エネルギー情勢に詳しい、日本エネルギー経済研究所の小山堅常務理事は「１日当たりの生産量で570万バレルというのは、世界全体の供給量の６％ぐらいに相当する。サウジアラビアにとっては１日の生産量の６割を供給できなくなったことになる。第２次石油危機のときは、1979年のイラン革命の影響で１日当たり600万バレルの生産がゼロになったので、今回はそれに匹敵する大規模な供給の途絶と言ってよい」と述べました。

そのうえで日本への供給に対する影響については「サウジアラビアの施設の復旧が２週間以内の比較的短期間で終われば、日本への影響はほとんどないだろう」と話す一方、「数か月間にわたり復旧できない場合は日本は新たな供給元の確保や石油の消費の抑制などの対応が必要になる」という見方を示しました。

一方、日本の消費者への影響については「日本は第１次、第２次石油危機のとき全く備えができていなかったので、トイレットペーパーの買い占め騒動のようなパニックが起きてしまった。しかし今では過去の反省を踏まえ、石油の備蓄を確保したり、ＩＥＡ＝国際エネルギー機関の枠組みのもとで各国と助け合う仕組みを作ったりしている。消費者としては冷静に行動することが大切だ」と述べました。

また、原油価格の今後の動向については、「今回、供給量が半分に減ったサウジアラビアは、世界の原油の供給における中心的な存在であり、必要な場合はすぐに増産できる余力を持つ唯一の産油国だ。そうした国の施設が攻撃を受けたことを市場関係者がどう判断し、どう取り引きを行うのかによって今後の原油価格は決まってくるだろう」と分析しています。

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３ アフリカ

北アフリカのチュニジアで、15日、現職のカイドセブシ大統領が急死したことに伴う大統領選挙が始まりました。

今回の選挙は26人が立候補していて、格差に不満を持つ貧困層などの支持を受けるイスラム政党の候補や、世俗的な現政権の与党の支援を受ける候補、さらに既存の政治を批判する世俗派のビジネスマンなどが、有力とみられています。

チュニジアでは８年前、市民による抗議デモで独裁政権が崩壊し、その後、民主的な選挙で選ばれた大統領が国を治め、「アラブの春の唯一の成功例」とも言われています。

その一方で、若者の失業率が30％を超えるなど経済が低迷していて中低所得層の間では民主化への失望にもつながっています。人々の不満がこれまでの政治への反対票となって表れれば社会の対立や混乱につながる可能性もあり、今回の選挙が重要な焦点となっています。

選挙の暫定結果は17日までに発表され、過半数の票を得る候補がいない場合、上位２人による決選投票が行われることになっています。

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５ テレビ

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.  TBSアナウンサーのちょっとした『日常風景』をお届けしているリレー投稿企画🎊 10人目はTBSアナウンサートップの 画面露出時間を誇る 江藤愛アナウンサーです🌸   最近の楽しみは、 新聞で読んで、心動かされたお店に行くこと♪  ピザトースト発祥の喫茶店。 東京に最後に進出したパン屋さんのワケ。 店主が亡くなった後を継ぎ、復活したお店。  美味しくてインスタ映えするものはたくさんあるけど、誰かの熱い想いを共有したい…この頃です(^^)  写真は、新聞に関係なく ただ大好きなアイスクリームですが...。  #江藤愛 #TBS

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５ 食事


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５ 食事 おやつ

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昼食ソーメン、サラダ（生ハム）。

家に籠って原稿ばかり書いていると市井の人々の暮らしを忘れてしまう。社会学者たるものそれではいけない。ましてや私がいま書いているのは「庶民の社会学者」と言われた（1950年代の話）清水幾太郎についての原稿なのであるから。

「HITONAMI」に顔を出す。

梅ソーダを飲みながら、持参したノートＰＣでブログの更新作業。

回鍋肉（豚肉とキャベツの味噌炒め）

タラコ入りのオムレツ

デザートは葡萄。

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５ 囲碁・将棋 食事

囲碁の仲邑初段は、ことし４月、史上最年少の10歳０か月でプロ棋士になり、７月に公式戦で初めて勝って最年少勝利記録を更新するなどこれまで２勝１敗の成績をあげています。

公式戦４戦目となる16日は、午前10時から大阪 北区の日本棋院関西総本部で、七大タイトルのひとつ「十段戦」の予選に臨みました。今回の対局相手は平成５年にプロ入りした古田直義四段で、仲邑初段にとって、公式戦で男性棋士と対局するのは初めてです。

白を持って後手となった仲邑初段は、詰めかけた多くの報道陣を前に時折、周りを気にするしぐさを見せながらも、張り詰めた空気の中、慎重に最初の一手を打ちました。

仲邑初段は劣勢に追い込まれる場面もありましたが、その後は、一進一退を繰り返し、対局は持ち時間の３時間を互いに使い切って「一手一分」の秒読みに入りました。そして、午後６時17分、仲邑初段が235手で勝ちました。

対局を終えた仲邑初段は集まった報道陣に「うれしかった」と笑顔で話しました。また、その後、コメントを発表し「３時間の持ち時間は長いと思いましたが、終盤、次の一手を考えていたら時間を使い切ってしまいました。結構、疲れました」と対局を振り返っています。

そして、「お昼ごはんはお母さんの手作り弁当でチンジャオロースを食べました。私のリクエストでした」と記しています。

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５ アウトドア 交通

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【納車式レポート】シトロエンC3が我が家にやってきた！！①

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５ テレビ

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